「IoT」の記事

AIでスマートな制御を実現! 伊藤忠が提案する次世代蓄電システム

AIでスマートな制御を実現! 伊藤忠が提案する次世代蓄電システム

2018.10.25

伊藤忠商事がエヌエフ回路社と開発した蓄電システムにAIを搭載

AIを手がけるのはイギリスのスタートアップMoixa

P2Pによる電力売買を実現するプラットフォームの構築を目指す

伊藤忠商事は2018年10月24日、イギリスのMoixa Energy Holdings(以下、Moixa)とエヌエフ回路設計ブロック(以下、エヌエフ回路社)、TRENDEと連携し、AI技術を活用した次世代蓄電システムならびに蓄電池専用電力料金プランの販売を開始すると発表した。本稿では、英国大使館で行われた製品発表会の様子をお伝えする。

AIが各家庭の消費傾向を学び、電力計画を作成

伊藤忠商事は、2013年から一般家庭用蓄電池ビジネスに参入しており、エヌエフ回路社とともに開発・製品化した独自ブランドの蓄電システム「Smart Star L」を販売している。今回、そのSmart Star Lに、MoixaのAIソフトウェア「GridShare Client」を搭載した状態で、11月1日から販売を開始する予定だ。

蓄電システムとは、繰り返し充電して家庭内の電気機器に電気を供給するシステムのこと。屋根などに取り付けた太陽光発電による充電や、電力会社から電気を購入して蓄電システムに電気を蓄える。

太陽光であれば電気を蓄えるためのコストは不要。電力会社から電気を購入して蓄電する場合でも、利用量の少ない夜間に料金が安くなるプランなどを活用することで、コストを抑えることが可能だ。また、蓄電システムがあれば、災害などで地域が停電してしまった場合でも電気を使うことができるため、災害時の対策として導入する家庭も少なくないだろう。

発表会ではまず、伊藤忠商事のSmart Star Lについて、製品の紹介が行われた。

「Smart Star Lの強みは、家をまるごとバックアップできる点、出力の大きさ、太陽光発電の出力という3つ。一般的な蓄電システムでは停電時に特定のコンセントしか利用することができないうえに、出力が100Vまで、太陽光発電の自立運転出力が1.5kWまでに制限されてしまいます。一方、Smart Star Lでは、家のコンセントすべてで使用できるだけでなく、出力が200Vまで、太陽光発電も9kVAまで使用可能です。2018年10月までに出荷累計台数が1万台を突破しました」と伊藤忠商事 工業原料化学品部 無機電子材料課 担当課長の村瀬博章氏は、Smart Star Lの強みと実績に胸を張る。

また、システムを共同で開発しているエヌエフ回路社 代表取締役会長の高橋常夫氏は「我々は、独自のIoTプラットフォームを構築しております。API接続によって、各種システムとスムーズな連携が可能。今回は英国MoixaのAIソフトウェア『GridShare Client』と連携することで、AIが気象予報やユーザーの電力需要・発電予測等を分析・学習し、太陽光ならびに蓄電池の効率的な運用が可能になります」と同社のIoTプラットフォームの接続性の高さを主張した。

伊藤忠商事 工業原料化学品部 無機電子材料課 担当課長の村瀬博章氏
エヌエフ回路社 代表取締役会長の高橋常夫氏

続いて、今回伊藤忠がSmart Star Lに組み込むMoixaの「GridShare」の紹介が行われた。

Moixa CTOのChris Wright氏は「GridShareでは、接続している世帯のデータを集め、機械学習のアルゴリズムを用いて、各家庭の電力消費パターンを学びます。それに加えて天気予報などの情報から、翌日の電気消費量などを予測。世帯ごとの電力消費計画を作成し、時間帯ごとに電力の消費を最適化。また、アプリを通じてエネルギーの流れを確認することもできます」とGridShareの概要を説明した。

Moixa CEOのSimon Daniel氏は「イギリスも日本と同じ島国。国内で使われている電力はほとんどが国内で生み出されたものです。そのため、電力をしっかりと管理しなければなりません。増加が見込まれる電気自動車に対応していく必要もあるでしょう。余剰電力をストレージとして使い、夜間にスマートチャージを行う。これにより効率的な電力消費が可能になります」と、AIを活用した蓄電システムの重要性を述べた。

Moixa CTOのChris Wright氏
Moixa CEOのSimon Daniel氏

これらSmart Star LとGridShareが連携することで、自動で賢い充電と利用が可能になる。例えば、翌日が住民不在の平日で、晴れの予報である場合、日中の太陽光発電による蓄電が期待できるため、通常深夜に電力会社から購入している電力は少なくしておくといった判断をするのだという。

AI蓄電システムに合わせて、専用の料金プランもスタート

また、同蓄電システムでは、TRENDEが提供する専用の時間帯別電力料金プラン「あいでんき」を活用することができる。「あいでんき」は午前1時から午前5時までの深夜帯(蓄電タイム)と、それ以外の時間帯で料金が設定されているプラン。条件やエリアによって価格は異なるが、東京エリアの蓄電タイムでは19.5円/kwh、それ以外の時間が31円/kwhだ。

TRENDE 代表取締役の妹尾賢俊氏は「再生可能エネルギーを積極的に活用した社会を実現するというミッションのもとで事業を展開しています。今回のあいでんきで蓄電システムの導入を促進し、最終的にはP2Pの電力取引を実現するためのプラットフォームの構築を目指したいと考えています」とビジョンを述べた。

TRENDE 代表取締役の妹尾賢俊氏
あいでんきの概要

Smart Star Lの希望小売価格は285万円(税別・工事費別)で、GridShareは月額料金が1200円(税別)。AIがある場合とない場合を比較した経済効果は、約1500円/月だと試算されているという。また、「あいでんき」の対象エリアは東北・東京・中部・関西・中国・九州の電力エリア管轄内に限られる。

グリッドシェアプラットフォームを活用した将来のビジネス展開図(イメージ)。ゆくゆくは、家庭間で電力のやり取りを行える環境の構築を目指す

昨今、相次いだ自然災害。電気を止めることが許されない病院などは、おそらくすでに自家発電システムなどを導入しているだろうが、より効率的に蓄電・電力消費・売電できるシステムが構築されていけば、“停電のない社会”の実現もあり得るかもしれない。

また、2009年に始まった太陽光発電の固定価格買取制度は、2019年10月より順次終了していく予定であり、今後は太陽光で発電した電気を自宅で使う流れが拡大していくだろう。その際、自動で効率化してくれるAI蓄電システムは、大いに活躍してくれるはずだ。

「IoT後進国日本」攻略への一手 - ソフトバンクが元アリババの起業家と提携

「IoT後進国日本」攻略への一手 - ソフトバンクが元アリババの起業家と提携

2018.10.19

スマートホーム市場で世界に後れを取る日本

ソフトバンクがIoTソリューション提供の中国企業と提携

自社ブランド「+Style」で先行事例の3製品を発表

日本でのスマートホーム市場がイマイチ盛り上がらない。

ソフトバンク コマース&サービス(ソフトバンク C&S) 上席執行役員 コンシューマ事業本部長 瀧進太郎氏は、同社が開催した記者会見にて「スマートスピーカーの所有率は、ほかの先進国に比べてはるかに低い」と現状を嘆き、それを打破するための攻めの一手を発表した。

「国内トップクラスのディストリビュータ企業として、中国・Tuya Globalとパートナーシップを結ぶことで、日本におけるIoT製品の普及を促進させ、スマートホーム市場を拡大させていく」(瀧氏)

Tuya Global VP of Strategy and InvestmentのMengda Zhao氏(左)、ソフトバンク C&S 上席執行役員コンシューマ事業本部長の瀧進太郎氏(中)、プラススタイル 取締役社長の近藤正充氏(右)

Amazonが日本向けにスマートスピーカー「Amazon Echo」シリーズの最新モデルを発表するなど、米国を中心に、日本におけるスマートホーム市場の開拓を狙う企業が増えている中で、ソフトバンク C&Sは、国内から市場の成長促進を目指す。

パートナーは元アリババのやり手起業家

ソフトバンク C&Sの記者発表会の要旨は以下の2点。

・ソフトバンク C&Sは、中国Tuya Globalとパートナー契約を締結。Tuya Globalが手掛ける”製品のIoT化ソリューション”「Tuya Smart」の国内販売を開始する

・Tuya Smartを用いたIoT製品の先行事例として、ソフトバンクのIoT製品販売プラットフォーム「+Style」から、オリジナルのスマート家電3製品を発売する

「Tuya Global」とは聞き慣れない企業だが、CEOの王学集氏は、かつてIT巨人・アリババで事業責任者を務めた人物。2014年に設立されたTuya Globalは、わずか数年ですでに中国、米国にオフィスを、中国、米国、ドイツにデータセンタを構え、200以上の国へとその販売網を伸ばしている。また2018年7月にはオーストラリアのベンチャーキャピタルなどから約2億ドルを調達するなど、現在急成長を遂げている企業だ。

IoT製品開発コストを削減する「Tuya Smart」

ではソフトバンク C&Sが目を付けたTuya Smartとはいったい何なのか。

Tuya Smartは、製品のIoT化に必要な通信モジュール、およびクラウド環境の構築、スマホアプリの開発をワンストップで提供するソリューション。これにより、Tuya Smartの導入企業はIoT化にかかる開発期間を最短15日まで短縮できるほか、開発コストの削減も実現できるという。

「日本のメーカーは、スマート家電に興味こそ持っているものの、『売れるかわからない』という理由で、イマイチ開発に力を入れられていない現状にある。また、ユーザーは『すでに今の家電が便利だから、スマート家電への魅力を感じない』という状況にあるようで、なかなか市場が活性化しない。この状況を打破するのがTuya Smartだと確信している」(瀧氏)

「Tuya Smart」モジュール

具体的に、Tuya Smartを導入する企業については説明できないとのことだったが、現在は住宅メーカーや家電メーカーなどとの話し合いを進めている状況だという。

「Tuya Smart」で供給を、「+Style」で需要をつくる

またソフトバンク C&Sは、Tuya Smartを利用した先行事例として、「+Style」から、オリジナルのスマート家電「スマートロボット掃除機」「スマート加湿器」「スマートアロマミストポッド」の3製品を発売。+StyleとAmazon、Yahoo JAPANショッピングにて予約を開始した。

左から「スマートロボット掃除機」(18,800円)、「スマート加湿器」(5,800円)、「スマートアロマミストポッド」(4,500円)

これら製品の特徴の1つは、価格だ。どの製品もインターネットにつながることを前提にしたスマート家電にありがちな「割高」な価格設定ではなく、比較的買い求めやすい値段となっている。そこにはソフトバンク C&S、+Styleの狙いがある。

「まず製品が出回らないことには、ユーザーからのフィードバックを得ることができない。多くのユーザーに使ってもらえれば、メーカーは多くのデータを得ることができ、『どのボタンが多く使われているか』『どのくらいの頻度で使われているか』ということがわかる。その後、ディープラーニングを用いてその原因を突き止めることも可能だ」(瀧氏)

続けて+Style取締役社長の近藤正充氏もコメント。

「これまで当社では、100を超えるIoT製品を販売してきた。しかし、まだまだITリテラシーの高い人にしか広まっていないのが現状。そこで『これ、IoT商品ですよ』と売るのではなく、買ってみて『あ、これIoT商品なんだ』と思ってもらえるような製品を作ろうと考えた」(近藤氏)

つまり、今回発表された3製品は、今までよりも多くのユーザーにスマート家電を手にしてもらうことを目的として販売するもの。ITリテラシーの高い「アーリーアダプター」ではなく、その先のマジョリティ層を狙う考えだ。比較的安価な価格設定も、まずは製品を手に取るユーザーを増やすことが目的だろう。

なお、今年中にスマート家電をさらに15製品以上発売する予定であるといい、徹底的に新たな客層を狙おうという同社の考えが窺える。

+StyleでIoT商品を売ることで市場を成長させ、Tuya Smartというソリューションをメーカーに訴求する。この2つの相乗効果によって、日本におけるスマート家電市場を成長させていくというわけだ。

IoT先進国への遅れを取り戻せるか

「日本におけるIoTの流行りはほかの先進国と比べて、3~4年遅れているのが現状」(瀧氏)

スマート家電やスマートスピーカーの認知こそあるものの、普及が遅れているのは、日本人のニーズに合った家電がまだまだ少ないことが原因だ。しかし、この状況が進まないままでは、他国に市場を荒らされてしまうのは目に見えている。

現にAmazonはすでに、スマートホームの中枢を担う「Alexa」の普及を図るために、同社のクラウドとの接続に必要な部品をモジュール化し、容易に組み込めるキットとして売り出し始めている。これは、家電メーカーに「早くAlexaに対応した家電を作ってくれ」という圧力とも考えられ、今後Alexaに対応したスマート家電が大量に登場することを予測させる。

残念ながら、日本企業からは世界に打って出れるようなスマートスピーカーは誕生していない。これからの成長が見込まれるスマートホーム市場の波に上手に乗るためには、メーカー各社が少しでも早くスマート家電の開発に力を入れることが求められることだろう。

日本でのスマートホーム市場の盛り上がりを測る上で、「Tuya Smartの導入企業がどれだけ増えていくか」は1つの判断材料となりそうだ。

今回発表された3製品はCEATEC JAPAN 2018でも展示された
24時間365日 Apple Watchを身に着ける私が「Series 4」を買う理由

24時間365日 Apple Watchを身に着ける私が「Series 4」を買う理由

2018.10.05

Apple Watch Series 4を絶賛し、即購入してしまった理由

思い描いていた機能や性能が、Series 4でやっとカタチに

Apple Watchの基本形ができた今、本当の進化が期待できる

腕時計をはめなくなって十数年から一転、毎日ほぼ24時間Apple Watchを身に着けるようになって約2年。今やApple WatchがあるからiPhoneを使い続けているような状態の筆者にとって、Apple Watch Series 4は"神"を付けたくなるようなアップデートになった。その理由とは……。

不満だった初代から、Series 4を即決するに至るまで

Apple Watchは初代から買い続けて「Series 4」で4台目だ。今年は、Nikeとのコラボレーションモデル「Apple Watch Nike+」(10月5日発売) の40ミリを購入した。

9月21日の「Apple Watch Series 4」発売に続いて、10月5日に登場する「Apple Watch Nike+」。新しいNikeスポーツループには光があたった時に反射する糸が用いられている

かく言う私も、無条件でApple Watchを買い続けてきたわけではない。ファッション性と通知機能を訴求点としていた初代モデルには満足できず、同じ路線のままだったらSeries 2には手を出さなかった。しかし、Series 2でAppleがアクティビティ/フィットネスの強化に乗り出したことで、がぜん面白くなってきてコンプリートが継続している。

そう言うと、アクティビティ/フィットネス「だけ」がApple Watchを買う理由だと思うかもしれないが、そうではない。私が思うApple Watchの最大の長所は「常に身に着けていられること」だ。私はアクティビティ/フィットネスが入口だったが、その長所は全ての人に当てはまると思う。

Apple Watchを手にするまでは、アクティビティバンドをランニングの距離/ペースの記録やレース前の調整に使っていた。でも、毎日の歩数とか、カロリー消費量といったアクティビティは記録していなかった。アクティビティバンドを常時身に着けていなかったからだ。軽くて着けやすいアクティビティバンドでは機能が限られ、逆に十分なセンサーを備えている製品はサイズが大きく、多くはアクティビティ向けのデザインで服によっては悪目立ちしてしまう。

Apple Watchは、シリコンのスポーツバンドやカラフルなスポーツループを付けたらアクティブなデバイスになり、ミラネーゼループを合わせたら高級感を漂わせる。バンド交換が面倒でも、自分の服装を考えてバンドを選べば、1つのバンドで幅広いファッションに対応してくれる。そして、他の多機能時計や高機能スマートウォッチが大ぶりなデザインのものばかりであるのに対して、Apple Watchは様々なセンサーを備えながら本体サイズはコンパクトだ。ずっと装着し続けても苦にならない。

アクティビティ向けのバンドでも色を選べばカジュアルになりすぎない。バッテリー持続時間は約1日。就寝時に充電する人が多いが、AutoSleepを使った睡眠トラッキング、スマートホーム機器の操作、振動による無音目覚ましなど、ベッドでも活用している筆者は2台使いでほぼ24時間身に着けている

常に身に着けるからこそ、価値がある

なぜ、それが大事なのかというと、ウェアラブルは身に着けてこそ価値があるからだ。重くて身に着けるのが苦になったり、服装によって外すようなデバイスでは得られるデータが限られる。逆に言うとユーザーが常に身に着けているデバイスであることで、スマートウォッチで「できること」が大きく広がる。

Series 2が発表された後、アクティビティ/フィットネスはスマートウォッチの機能の1つでしかなく、そこに力を注ぐのをリスクと見なす声が当時はあった。だが、それはきっかけに過ぎない。スマートウォッチに関心を持ってもらう最初の市場としてアクティビティ/フィットネスが適していただけで、本当の狙いは、多くのセンサーを備えたスマートウォッチを常に身に付けてもらうことだ。

それによって新たな可能性が広がる。例えば、ウェアラブルを運動の記録にしか使っていなかった人が生活全体の活動データを取るようになることで、体の変調のアラートといったヘルス分野に活用が広げられる。今年の2月に起こった飲酒運転による事故で、乳児と共に被害に遭った女性がApple WatchのSOS機能によって自ら救急車を呼ぶことができた。いつ事故に遭うかなんて予測することはできない。SOS機能も、ユーザーが常に身に着けるデバイスであってこそ有用性が増す。

Series 4の要が「ヘルス機能」という話は誇張ではない

前振りが長くなってしまったが、小さなバッテリーしか積めない限られたサイズの中で、性能と効率性を向上させながら、Series 2でGPS機能と水泳にも使える耐水性能、Series 3でセルラー機能を実装するなど、ユーザーが常に身に着けていられるデバイスとしてApple Watchは着実に進化してきた。その上で、次のステップに進むのがSeries 4である。

私がSeries 4を買った最も大きな理由はヘルス向け機能だ。通常よりも高い心拍数に加えて低い心拍数を検知する機能やECG (心電図、米国のみで年内に提供開始)など、心拍計に関する機能が強化された。スマートウォッチの一般的なセールスポイントとして、心拍計強化は弱いと思う。「カメラ搭載」とかの方が話題になるだろう。だが、すでにApple Watchを常に着けて生活している私のようなユーザーにとって、ヘルス機能の強化は大きなプラスである。

心拍数を知るのはスポーツのリカバリーなどで役立つが、普段の生活においてもストレスがかかっている時に無理をせず、休んだり、気分転換で体を動かすといったブレーキをかける指針になる。心拍数を測るデバイスを使っていない人がこの感覚をイメージするのは難しいと思う。例えるなら、携帯電話を持ち始める前と後だ。以前は携帯なしで外出しても気にならなかったのが、携帯を持ち歩くようになると携帯なしの外出が考えられなくなる。同じように、心拍について知るようになると、体の声を聞かずに生活するのが無鉄砲なことに思えてくる。

心拍を測るようにしておくと、調子が出ない時、ストレスを感じる時などに休むべき状態であるのが見えてくる。緊張対策、呼吸法などの効果の目安にもなる

個人的には、転倒検知も購入を後押しする機能になった。転んだ時にアラートを表示し、ユーザーからの反応がなかったら転倒を緊急連絡先に発信する。65歳以上を除いてデフォルトでオフになっているため高齢者向け機能と見なされるが、私はオンにするつもりだ。というのも、この3年で2回も転倒して負傷しているからだ。一度はトレイルランでスリップして肘をケガ、次は遊歩道をジョギングしていた時にコントロールできなくなった自転車に正面から突っ込まれてしばらく満足に膝を曲げられなくなった。どちらも緊急連絡は不要だったが「転ばぬ先の杖」である。

落下、つまづき、スリップなど、転倒のパターンを学習させて転倒検知を実現

2012年ごろから北カリフォルニア地域で自転車の事故が増加している。最初は原油価格の上昇で通勤・通学や日々の移動に自転車を使う人が増え始めたのが理由だったが、ここ数年は自転車や電動スクーターのシェアリングサービスの台頭も原因の1つになっている。サンノゼやサンフランシスコでよく見かけるようになった自転車やスクーターのシェアリング利用者の中には、危なっかしい人が少なくない (特に電動スクーター)。自転車の事故で最も多いのは自動車との衝突である。自転車の専用レーンがあいまいなまま、マイクロライド・シェアリングが台頭しているのだから事故の増加は避けられない。私自身、シェアリングの自転車を使うことが増えている。だから、転倒検知とSOS機能の恩恵を受けるのは高齢者だけではないと思うのだ。

米国の主要都市で電動スクーターや自転車のシェアリングが増加、操作に慣れない人も多く事故が増加

進化の段階は例えればiPhone 4、大きな発展はここから

Series 4の新デザインは、画面が大きくなったのが個人的にはプラスになっている。これまでステンレスモデル、アルミニウムモデル、42ミリ、38ミリと全てを実際に使ってきて、最終的には毎日常に身に着けるものだから「より軽く」を優先して、38ミリのアルミニウムを選んでいた。でも、画面が小さすぎるというトレードオフがあった。それが40ミリに大型化して"改善"され、さらに大きな画面のSeries 4向けに情報の視認性が高い新しいUIが用意されて"解消"した。ただ、42ミリや38ミリが「ちょうど良かった」という人も少なくないので、これは個人差のあるポイントだ。

グラフやアイコン、文字をバランスよく盛り込んで、小さな画面で豊富な情報を伝える。インフォグラフィック的な新しい文字盤

デザインほどではないが、性能アップも大きい。文字盤の切り替えやスクロール、タッチの反応がなめらかで、なによりSiriのレスポンスが良くなっているのがうれしい。メッセージの音声入力など、音声を使ったインタラクションをスムーズに行える。

Series 4は、より機能的でパワフル、そしてよりモダンで、より面白い。ただ、そう思うのは私が初代からSeries 3までのユーザーだからであって、Apple Watchはまだ基本的な機能や性能が形になり始めた段階に過ぎない。iPhoneに例えるなら、Retinaディスプレイを搭載しデザインが刷新された「iPhone 4」ぐらいだろう。「iPhone 5s」や「iPhone 6」シリーズに比べたら、iPhone 4は足りないものばかりの発展途上だった。だが、スマートフォンの進化を実感でき、使っていてワクワクした時期だった。

順風満帆に見えるApple Watchだが、不安点もある。サードパーティのアプリ開発環境である。Overcastの開発者であるMarco Arment氏は、次のようにツィートしている。

「Apple Watch向けの開発はひたすら時間がかかって、フラストレーションがたまり、やる気が失せ、腹立たしい。理由は明白で、デプロイメントとデバッグの基本ツールが機能しないから。それがWatchアプリが少なく、良いものが出てこない大きな理由である」

ユーザーが常に身に着けるデバイスというのは、アプリ開発者にとっても大きな魅力であり、それを活かしたアプリやサービスの普及がスマートウォッチの進化を後押しするのは明らかである。でも、サードパーティのアプリの多くはiPhone用アプリのおまけのような存在でしかなく、Apple Watchのために作られ、Apple Watchで役立つアプリは少ない。その問題をクリアできたら、iPhoneにおける「iPhone 5s」~「iPhone 6」の爆発的な販売の再現が現実味を帯びてくる。