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アップルのiPhone売上予測下方修正がなぜ世界経済に影響を与えるのか

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第29回

アップルのiPhone売上予測下方修正がなぜ世界経済に影響を与えるのか

2019.01.07

年明けの株式市場で波乱、原因はiPhoneの不振?

iPhone変調が米中貿易摩擦の象徴として関心に

米アップルに部品供給する日本企業への影響を懸念

2019年に入った直後から、アップルが売上予測の下方修正することを発表したことが、世界経済に大きな打撃を与えている。その要因として主に中国でiPhoneの売上が減少したことが挙げられているが、なぜiPhoneの売上が落ちることが、ここまで世界経済に影響を与えることになるのだろうか。

年明け早々iPhoneの販売不振が注目

2019年の年明け早々となる1月2日、米アップルが売上予測を下方修正すると発表したことが、世界経済に非常に大きな影響を与えている。実際、米株式市場が大幅な株安となっただけでなく、日本でも、1月4日の東京証券取引所における日経平均株価が一時700円を超す下げ幅を記録。いち企業の業績が、世界的かつ多方面に影響を与えていることが分かるだろう。

各種報道によると、アップルの業績が悪化した要因はiPhoneの販売が振るわなかったためであり、特に中国や香港、台湾などを含む大中華圏で、iPhoneの販売不振が大きく影響したとされている。中国での販売が不振となった大きな要因の1つは、ファーウェイなどの地場メーカーにシェアを奪われていることがある。

だがもう1つ、やはり米中摩擦の影響も少なからずあると考えられよう。現在米国を中心として、ファーウェイなど中国企業の通信機器を政府調達から排除しようという動きが広まっているが、これに反発する形で、米国製品の象徴であるiPhoneが中国で買い控えられた可能性も考えられる。

ファーウェイなど中国の通信企業を巡る米国側の措置が、中国側の反発を招きiPhoneの販売に影響した可能性もある

だがiPhoneの販売不振は、中国だけとは限らない様子だ。実際国内でも、iPhone新機種の販売が好調とは言えない様子を示す出来事が起きていた。それは「iPhone XR」において、発売されて間もない2018年11月中旬頃に、NTTドコモが早くも値下げを実施したことだ。

新iPhoneの中でも、数が出そうな低価格モデルとなるiPhone XRの販売が特に不振だといわれている。そして、国内でアップル製品が販売から早々に値引き販売されるケースは稀だ。それだけにこの値下げが、iPhoneの不振を象徴する動きとして関心を集めているのだ。

新iPhoneの中でも、最も低価格なモデルとして販売拡大が期待されていた「iPhone XR」だが、早々に値下げ販売がなされるなど販売不振との見方が広がっている

例年の傾向から考えると、2017年に新機軸のiPhoneである「iPhone X」が登場していることから、2018年はそのブラッシュアップを進める一方で、インパクトのある機種が登場しにくい端境期であった。それだけに2017年よりも販売の伸びが弱まる可能性は十分考えられたのだが、実際の販売状況はそれ以上に深刻だったということなのだろう。

米中経済だけでなく部品メーカーへの影響も懸念

しかしなぜ、iPhoneの販売不振でアップルが売上を落とすことが、世界経済にまで大きな影響を及ぼすことになるのだろうか。最も大きな要因はやはり、ここ最近顕著になりつつあった米中の摩擦による景気の悪化を象徴する出来事であったからだろう。

iPhoneは米国企業の製品だが、製造は主に中国の工場が担っているし、販売も中国向けが約2割を占めると言われている。そうした共依存関係にある両国の関係が悪化すれば、iPhoneだけにとどまらず、あらゆる製品の販売や生産など、さまざまな面で悪影響が起き、景気減衰を招く可能性があるわけだ。

だがもう1つ、特に日本の経済を考える上で無視できないのが、iPhoneの販売不振がアップルだけでなく、iPhoneのサプライチェーンを構成する多くの企業にも悪影響を与えることである。

アップルは製品の設計は自社でしているものの、それを作るための部品や、工場などを持っている訳ではない。そのため部品の調達や製造、物流など多くの部分を外部の企業に委託している。しかもアップルは世界トップクラスの販売数を誇る企業であるし、ライバル他社と比べモデル数が少ないことから、部品1つ当たりの調達量、そして生産数も非常に多い。

それゆえiPhoneに関わる企業にとって、アップルとの取引は売上の多くを占めることにもつながっており、iPhoneの販売拡大とともに業績を伸ばしてきた企業も少なくない。それは一方で、iPhoneの販売が落ち込めば自社の売上が大きく落ち込むことも意味している。実際に今回のiPhone販売の売上下方修正を受ける形で、アップルに部品を提供したり、iPhoneを製造したりする企業の株価も軒並み急落している。

とりわけ影響を受けやすいのが、iPhoneを生産する中国に近く、アップルとの取引が多い東アジアのハイテク関連企業である。日本国内にもiPhone向けの電子部品をアップルに供給している企業が非常に多いことから、iPhoneの販売減少が日本経済全体にダメージを与える可能性が懸念されているのだ。

新MacとiPad Proから読む「iPhone減産時代」のアップル

新MacとiPad Proから読む「iPhone減産時代」のアップル

2018.11.08

方針が変わった? アップルの製品発表会を紐解く

売り上げ安定へ、ファンが求める「手堅いMac」を再評価

iPadはタブレットからコンピュータへ脱皮できるのか

アップルは10月30日(現地時間)、ニューヨークで記者発表会を開き、MacとiPadの新製品を発表した。

発表会場は、米ニューヨークのThe Brooklyn Academy of Music

今回の発表では、iPad発売以来最大のリニューアルといっていいほどの変化を遂げた「iPad Pro」に加え、「MacBook Air」「Mac mini」といった、人気はあるが最近新モデルが出ていなかった製品の改訂が行われた。

特にMacのリニューアルについては、ファンの多くが驚いた。長年待ち望みながら、アップルが応えてはこなかったラインアップだからだ。どのくらい驚きだったかというと、「おかしい! 私たちが思う通りのものが出てくるなんで、アップルらしくない!」という皮肉な声が聞こえてくるくらいである。

「iPad Pro」。iPad発売以来、最大といっていいほどの大幅なリニューアルを遂げた
「MacBook Air」。ほぼ7年ぶりのデザイン刷新であり、2010年代末のノートPCらしい製品になった
小型デスクトップの「Mac mini」も刷新。CPU変更も含め、実に4年ぶりの新モデルになる

それでは、アップルは現在どのようなハードウエア戦略を持っているのだろうか? 新製品群から考察してみたい。

ようやく期待に応えた「Macのリニューアル」

今回の発表のポイントは、簡単にいえばふたつに絞れる。ひとつは「iPadのてこ入れ」であり、もうひとつは「Macの再評価」である。特に、同社の戦略を語る上での大きな変化は後者にあたる。

正直、ニュースバリューという意味では、iPad Proの方がずっと大きいだろう。そして、今後のアップルの売り上げに対する貢献度も、新iPad Proの登場による「iPadの変化」がもたらすものの方が大きい。だが、「アップルが今後どういう会社になろうとしているのか」を考える上では、MacBook AirとMac miniの復活は、分析しがいのある要素だ。

冒頭で述べたように、MacBook AirとMac miniは、長らくリニューアルされてこなかった製品群である。MacBook Airは、CPUなどの刷新こそ2年おきに行われていたが、デザイン的には2011年からそのまま。Mac miniに至っては、2011年にデザインが変わり、2014年にCPUが刷新されて以降、実に4年も新製品がなかった。どちらも、設計は古いが価格が安く、手に取りやすい製品として扱われてきた。

今回も壇上で多くの発表を行ったアップルのティム・クックCEO

特にMacBook Airについて、アップルは2015年以降、明確に「旧モデルを安価に売る」路線と位置づけてきた。メインストリームは、新たに設計し直した「MacBook」と「MacBook Pro」だとしていたのだ。

だが、この路線は成功とは言い難かった。MacBookは、Airのヒット要因である「13.3インチという、世界的に見ると使いやすいサイズ」「高性能なわけでも、劇的に軽いわけでもないが手頃な価格」といった要素を満たせていなかったからだ。

ではなぜAirをアップルが刷新してこなかったのか? その謎は解けないままなのだが、少なくともアップルは、MacBookではAirの人気を引き継げていない、と認めたことになる。ニューヨークでの発表会で実機を短時間だがチェックすることができた。実際よくできた製品で、ヒットする可能性は高い。

長らくリニューアルしてこなかった人気の2製品が合わせて刷新された

Mac miniに至っては、後継機すらなかった。PCのメインストリームがノート型になり、デスクトップも一体型が主流になった昨今、分離型のデスクトップの需要は減っていた。だがなくなったわけではない。特に小型のデスクトップは、PCのことがよくわかっているマニアや、業務で多数のPC(Mac)を必要とする人に根強い需要がある。

アップルはこれまで、MacBook AirにしてもMac miniにしても、消費者の需要を満たしきる製品を出してこなかった。そこにリソースを注入するよりは、iPhoneやMacBook Proに使った方が経営上有利だ、と思っていた可能性は高い。

だが今年、その方針は大きく変わった。Macに関する需要のアンマッチを解消し、ファンが求める「手堅い」Macを発売することで、売り上げを安定させる戦略を採ったのだろう。

背景に見える「iPhone依存」からの脱却

今後もアップルにとって、iPhoneが稼ぎ頭であることは変わりない。だが、スマートフォンのハードウエアは陳腐化しており、そのためハイエンドモデルの価格はジワジワと高価になっている。その結果、今後スマホの買い換えサイクルはより長期化していく。15年前にPCのスペックが陳腐化して以降、買い換えサイクルはどんどん長期化していった。それと同じことが、より速いペースで再現される可能性が高い。

そうなると、アップルとしてはiPhoneを「台数で勝負するモデル」と位置づけるのが難しくなっていく。実際、アップルは11月1日、2018年10~12月期決算より、iPhoneの販売台数を公表せず、売り上げだけを発表する形に変える、と発表した。これは、台数で勝負するモデルから売り上げ・利益率重視に切り換える証であり、「台数だけを見られても経営状況を適切に示さない」と判断しているからである。

かといって、いきなりiPhoneの販売台数が急落するとは思えない。だがハイエンドな最新機種は利益率が良いが台数が出ず、台数は旧機種で稼ぐモデルは広がっていき、結果的に、アップルのビジネスにおける「iPhone依存度」は下がって行かざるを得ない。少なくとも、今のような株価を維持して株主を納得させ続けるには、成長源泉をiPhone以外にも求めざるを得なくなる。

成長源泉としてもっとも有力なのは「サービス収入」の増加だ。過去15年に渡り、アップルは「ハードを差別化するためのソフトやサービスを利用する」というスタンスをとってきた。やれGAFAだ、やれ独占的プラットフォーマーだ、と世間では色々言われるが、アップルの利益はあくまでハードウエアの販売から生まれており、ハードを便利で魅力的なものにするための存在が、ソフトでありサービスだったわけだ。

しかし、アップルはこの方針を改めつつある。サービスを広く他社機器に公開するスタンスにはならないようだが、オリジナル映像の配信を含めたコンテンツビジネスを軸に、「サービスだけでも収益を得る」部分を増やしていく。要はユーザーひとりあたりの収益に着目し、ハードウエアよりも成長率の高いサービス部分の売り上げにフォーカスすることで株主に対するイメージを変えたい……という意図が読み取れる。

もちろん、それだけでは終わらない。現状はiPhoneほど大きな売り上げではないiPadやMacの部門についても、より「売れる」「売りやすい」機種を用意することで、売り上げ増を狙っているのだろう。今回ファンが待ち望んでいたモデルがリニューアルしたのは、やはりそれだけ「売りやすい」からだ。

「新しいコンピュータ」への脱皮を図るiPad

Mac以上に「稼ぎ頭」としてアップルが期待しているのがiPadだ。iPadは初期から完成度が高い製品だっただけに顧客満足度が高い。一方で、「ビュワー」として使う分には性能が陳腐化しづらいので、なかなか買い替えが進まず、急速に需要が満たされ、販売数が伸びなくなっていった。

そこでこれからは、安価な製品を買い替え需要に頼って売っていくのではなく、ビュワーではなく「コンピュータ」としての価値を拡大することで、他社との競合から離れてiPadの市場を作る……これが同社の戦略だ。

そのひとつが今年3月にも発表会が行われた「教育向け」であり、もうひとつが「アーティスト向け」のニーズである。

iPad Proは「ペン」を重視しており、今回も「アーティストが自由に絵を描けるコンピュータ」としての価値をアピールしていた

Macを含むPCの市場は安定的なものになっており、大きく減る要因はないし、いきなり伸びる要因もない。一方、タブレットを「ビュワー」ではなく「新しい個人向けコンピュータ」と定義した場合、市場開拓はまだできる。むしろ、カメラやペンを活用したアプリの市場は、PCでは開拓できておらず、スマホではサイズの問題でやはり開拓できていない。

タブレット市場を「新しい個人向けコンピュータ」にトランジションできれば、PCから一部の市場を奪い、まだまだ成長できる……というのがアップルの発想だ。他のメーカーは、タブレット市場そのものの開拓を諦めた雰囲気があり、「新しい個人向けコンピュータ」としては、教育市場に向けて、低価格なChromebook(Google)を売る流れがあるのみだ。

ただ、この市場開拓が成功しているか、というと、まだ疑問はある。タブレット市場が年率10%・20%の単位で減少しているなか、アップルとファーウェイだけが数を伸ばしている。積極的な製品展開をしているから市場を維持できているのだが、逆にいえば、他社はすっかりやる気をなくしている。

ハンズオン会場で実機を紹介するティム・クックCEO

そこで、アップルはどう「孤軍奮闘」するのか。スマホ市場がiPhoneとAndroidの競争で伸びてきたように、1社で市場を構築するのは非常に困難だ。ファーウェイはタブレットにおいてはまだ非常に弱く、アップルのライバル、というのは難しい。

ハードだけでは市場はひっくり返らない

10月30日に発表された新iPad Proは素晴らしい製品だ。アップルがいう通り「過去最高のiPad」であり、購入した人の満足度はきっと高いだろう。だが、それだけで市場はひっくり返らない。

アップルは数年をかけて、「新しい個人向けコンピュータ」市場がビジネスとして旨味があることを証明する必要に迫られている。そこに旨味があると思えば、他社ももちろん黙っていないはずだ。アップルは単価の高いiPad Proで旨味の大きなビジネスをしつつ、「こっちの水は甘い」と他社にアピールする必要がある。そうやって、スマホの販売量減少をカバーする製品へと育てていくことが、アップルという会社にとっても急務なのである。

そのためには、iOSをよりPC的な汎用性の高いものに進化させる必要があるし、アプリ市場の活性化も必要だ。まだこの市場については、「ファンが欲しいと思うものを作る」だけで伸びる段階ではない。

iPhone XRは日本の「新・定番スマホ」になれるか

iPhone XRは日本の「新・定番スマホ」になれるか

2018.11.06

2018年iPhoneシリーズで”本命”の「iPhone XR」が発売

端末割引が減る中、iPhone 7・8と同価格帯な点に注目

販売店も「売れ筋」と判断? ショップの値引き合戦が開始

2018年モデルのiPhoneの中でも「本命」と目される「iPhone XR」が、いよいよ発売された。上位モデル「iPhone XS/XS Max」に近い機能を備えながら、価格を従来モデル並みに抑えた新機種として注目されている。

従来モデル並みの価格で登場した「iPhone XR」

2017年秋の「iPhone X」で大きな進化を遂げたiPhoneだが、実際に売れ筋となってきたのは「iPhone 8」や「iPhone 7」だった。アップルの戦略が大きく変わりつつある中、iPhone XRは新たな定番スマホになれるだろうか。

「iPhone XRこそ本命」の背景に7・8の絶大な人気

11月1日に米アップルが発表した2018年7〜9月期決算は、同四半期で過去最高の業績となった。好業績を牽引するiPhoneは約4689万台を販売したが、今後の決算では販売台数の公表をやめるという。

iPhoneが売れていないから公表しないのか、との見方もあるだろう。実際のところ、7〜9月期のiPhoneの販売台数は前年同期とほぼ変わっていない。だが、売上高は約3割も増えた。これはiPhone1台あたりの単価が大きく上昇しているためだ。アップル自身、台数よりも単価を重視する方向にシフトしている。

サービスやコンテンツの比重を高めたいとの思惑もあるようだ。iPhone XSの発表会では「iPhone 5sを使い続ける選択肢もある」とアピールしたように、Androidに乗り換えるくらいならいまのiPhoneを使い続けてほしいとアップルは考えている。

その中で、デジタルコンテンツやApple Payなどサービス部門の売上高が伸びており、過去最高の100億ドルに達したという。今後はiPhoneのユーザー基盤を活かし、台数が伸びなくなったとしても利益が出せる体制を確保しようというわけだ。

アップルがiPhoneの販売価格を大きく引き上げたのが、2017年に登場した「iPhone X」だ。だが、このXの発売後も日本ではiPhone 7や8が売れ続けており、ランキング上位を独占してきた。日本で最も一般的に普及しているスマホは、これら従来型のiPhoneといえる。

iPhone 6以来、長く続いたこのデザインもいよいよ終わりが見えてきた

9月にはiPhone XSが発売されたものの、価格はXと同じく高い水準にとどまっている。「携帯電話料金はあと4割値下げできる余地がある」といった総務省の指導を受け、キャリア各社は通信料を値下げする一方で端末インセンティブを減らす流れが続いており、なかなか手を出せない人も多いようだ。

その中で登場してきたiPhone XRは、iPhone XSの機能の大部分を受け継ぎながら、iPhone 7や8と同程度の価格帯に投入されるモデルになる。iPhoneが2018年の本命とされる理由がここにある。

使い心地はほぼXS、ショップも値下げ合戦を開始

iPhone XRは、アップル直販の本体価格は8万4800円(税別)からとなっており、決して安くはないものの従来のiPhone並みといえる。iPhone XSとの違いとして、ディスプレイが有機ELではなく液晶で、望遠側のカメラがなく広角側のみとなっているが、プロセッサーは同じものを搭載しているなど、その差は意外なほど小さい。

iPhone XRの画面サイズは6.1インチで、5.8インチのiPhone XSと6.5インチのXS Maxの中間に位置する。本体サイズはiPhone 8と8 Plusの中間でもあり、これまでのiPhoneにはないサイズ感だ。

左からiPhone XS、iPhone XR、iPhone XS Max

有機ELとは異なり、コントラストや彩度の面で弱い印象のある液晶だが、発色はこれまでのiPhoneと同じく十分に綺麗なもので、日常的な利用シーンで不満を感じることは少ないだろう。

背面のカメラは1個のみだが、iPhone XSの広角側カメラと同じものを搭載しており、望遠以外の画質は同等とされる。背景をぼかすポートレート機能はソフトウェア的に実現し、顔認証の「Face ID」を含むインカメラの機能はまったく同等となっているなど、Xシリーズの体験を手軽に得られるのがメリットだ。

iPhone XRのリアカメラは広角側の1基のみ

販売店による値引きも話題となっている。新型iPhoneの登場に伴い、iPhone 8とiPhone Xは「一括0円」をうたうショップも珍しくない。さらにiPhone XRは新製品にも関わらず、発売直後から大きな値引き合戦が始まっているようだ。

iPhone XRの体験は、iPhone XSとの違いがすぐには分からないほど作り込まれており、安売りをうまく利用できればお買い得感は高い。iPhone 7や8を置き換え、日本の新たな定番スマホになる勢いは十分にありそうだ。