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「MS Nose」で新規事業創出を目指すニチレイ

阿久津良和のITビジネス超前線 第8回

「MS Nose」で新規事業創出を目指すニチレイ

2019.04.11

「おいしさ」へ科学的にアプローチするニチレイ

紆余曲折のプロジェクトが新規事業につながるまで

技術者の想いが会社を動かす基盤に

我々の生活に密着していながらも完全に解明されていないのが、食事中の「おいしさ」だ。一見すると舌体上の味蕾(みらい)で感じるものと思われるが、冷凍食品大手のニチレイ 技術戦略企画部 基盤技術グループ アシスタントリーダー 畠山潤氏は「『おいしさ』は味覚・聴覚・視覚・触覚・嗅覚(きゅうかく)で構成されるが、特に嗅覚が重要」と話す。その嗅覚を科学的に可視化する分析機器、「MS Nose(エムエスノーズ)」を通じて、ニチレイは新規事業の創出を目指している。

「MS Nose」と畠山氏

「おいしさ」の認識には香りが重要

我々は牛肉・豚肉・鶏肉の味の違いを認識しているはずだが、畠山氏は「視覚や嗅覚を抑制した状態で口に含んでも、その違いは分からない」と説明する。とある畜産分野で著名な研究者の報告によれば、通常の形態でも鶏肉以外は正解率が低く、ひき肉にしてしまえばすべての肉で正解率が降下。さらにスープ状ではすべての正解率が30%を切るという。人間は香りを含めた感覚を味として認識しているからこそ、嗅覚が重要な要素を占める。よく「風邪を引くと味が分からない」というが、この現象も同じ理由があるのだろう。

既存技術でも食品内の味や香りの成分そのものを分析することは可能だが、人が認識する感覚レベルの測定は難しかった。特に嗅覚による認識は、口内で食品をかみ砕き唾液(だえき)と混ざった後、揮発した空気が喉から鼻に抜ける際に初めて成り立つ。これはレトロネーザルアロマ(口中香)と呼ばれるものだが、読者諸氏も食事風景を思い返せばお分かりのとおり、温度変化や咀嚼(そしゃく)過程でレトロネーザルアロマは刻一刻と変化するため、定量化するのが不可能だった。

入社当初はチキンブイヨンの開発に携わり、香りの分析に従事していた畠山氏は、「既存技術による分析手法ではプロの料理人レベルの味に近づけない」という課題を抱えていた。その時に出会ったのが、英国ノッティンガム大学 食品科学科 フレーバーテクノロジー部門の名誉教授を務めるAndy Taylor氏である。2006年に「MS Nose」の発明者であるTaylor氏の論文を読み、タイミングよく訪日したTaylor氏に協力を仰いだ。Taylor氏はノッティンガム大学とのスピンアウト企業であるFlavometrixを設立し、レトロネーザルアロマの受託分析を事業として行っていた。2009年にはニチレイフーズとFlavometrixの間で研究パートナー契約が結ばれる。

レトロネーザルアロマを可視化する「MS Nose」

当時、MS Noseの装置はノッティンガム大学にしか存在していなかったため、畠山氏は2010年から約1年間、2011年の途中にも3カ月間、同大学へ出向くことになる。畠山氏はTaylor氏に「深い部分まで研究し、自分で分析したい」と伝え、MS Noseを借用する契約を取り付けた。当時のニチレイでは海外企業と共に研究開発するケースはまれだったが、「(畠山氏が在籍していたニチレイフーズには)協力的な上司がいて、研究開発部長を説得したら、次は社長、次は持ち株会社のニチレイ役員と話が進んだ。MS Noseの将来性をアピールするといった周りのサポートを受け、実現に至った」(畠山氏)と、スムーズに研究をスタートさせることができた。

研究方法を学んだ後、ニチレイの研究技術として取り込むか考えあぐねていた畠山氏だが、2012年ごろ、Taylor氏と英国マンチェスターにある企業との間で次世代型MS Noseの開発話が浮かび上がる。畠山氏は再びニチレイフーズの研究開発部長や社長の下に出向き、ニチレイは次世代機開発に参加することになった。しかし、当初開発された試作機では意図したとおりに動作しなかったという。「本来のMS Noseは水溶性の成分を分析する機械。そのためメーカーは香り分析に対応させる拡張を試みたが、うまくいかなかった」(畠山氏)。加えてTaylor氏と開発企業間のプロジェクトは頓挫し、英国企業側を頼ることが難しくなってしまった。ニチレイは、国内の小規模工場などをあたって独自拡張を行うことになり、MS Noseが国内で稼働するまでには、2012年12月導入から数えて3年後の2015年12月までかかってしまった。

ニチレイグループ 技術開発センターの一室に設置された「MS Nose」。黒い部分が同社の独自実装部分である

本格的に稼働可能になったMS Noseだが、ここに至るまで8年の月日が過ぎさってしまっている。2014年にニチレイフーズからニチレイへ移籍した畠山氏の元に、役員から「本プロジェクトは終わり」との声がかかり、畠山氏も品質保証部へ異動することとなる。それでも、冷凍倉庫内の分析センターで輸入した冷凍果汁の品質分析に従事する傍らで、畠山氏は空き時間を利用しながらMS Noseの研究開発に取り組んでいたという。畠山氏は「受託分析を請け負っていたが、私以外は数名の派遣社員しかおらず、手が回らなかった。それでも(MS Noseに関する)メディア取材などを通じて社内認知度が高まり、会社側もサポートスタッフを割り当ててくれた」と当時を振り返る。

MS Noseでは物質を構成する分子をイオン化して分子量を測定する質量分析法(Mass Spectrometry)を使う。約50回/秒の測定を通じて、呼気中の香気成分を分析する

MS Noseの実用化に取り組んだ技術者の思い

2018年5月に現在の部署に戻った畠山氏だが、MS Noseの導入・稼働へモチベーションを維持できた背景には、ニチレイが持つ企業文化が大きく影響している。「食品メーカーの根幹をなす『おいしさの定量化』に興味があった。(8年間の月日で)私なりの進捗があり、(畠山氏が所属する)技術戦略企画部は『10年後のニチレイに役立つ』研究を行っており、短期的な成果を求められていない」(畠山氏)。さらに「両親は札幌で理髪店を営んでいる。そのため『技術でお金をいただく』という姿勢に共感し、技術や知見で立脚する研究者を目指していた。入社時も『自分独自の技術を身に付けたい』という目標を持ったが、振り返るとMS Noseを通じて独自技術を蓄積できた感がある」(畠山氏)と振り返った。

Taylor氏はガムをかんだ時のレトロネーザルアロマの測定を行い、レトロネーザルアロマは20分以上継続しているのにもかかわらず、ミントフレーバーを認識するためには、甘味が大きく影響していることを立証。写真は同様の実験結果を畠山氏が再現したもの

ニチレイは「これまで弊社はおいしさとコストパフォーマンスの両立を実現してきたが、他方で食べる・作る楽しみは提供し切れていない。たとえば3Dフードプリンターで食品を作り出し、ロボティクスによる食品提供時は、従来と異なる調理方法や食材の組み合わせが求められる。その際は口内の変化を反映させた新しいレシピが必要になるが、そのデータベースは存在しない」(畠山氏)と、今後わき上がるであろう課題を提唱し、MS Noseを通じて既存事業の拡大および新規事業創出への取り組みを目指している。その一例が食のレコメンドサービス「conomeal(このみる)」。食の好みをデータベース化し、ユーザーの好みと気分を独自のアルゴリズムで掛け合わせたレシピを提案するアプリケーションを2020年にローンチする予定だ。

冷凍食品で著名なニチレイだが、低温物流や不動産、バイオサイエンスといった事業を展開していることはあまり知られていない。同社は第2次世界大戦中の1942年に当時の政府が設立した帝国水産統制株式会社を前身とし、終戦後は1945年12月に民間企業の日本冷蔵として、戦後の食糧危機を解決するために冷凍技術の研究・開発を続けてきた。1985年2月に社名を現在のニチレイに変更。2017年4月からは社内に「事業開発グループ」を設立し、新規事業創出を目指している。その基盤となるMS Noseが1人の技術者を通じて世に送り出されたことを我々は認識すべきだろう。

阿久津良和(Cactus)

トヨタ・ソフトバンク連合にホンダも合流! MONETが目指すのは「MaaS」の主役

トヨタ・ソフトバンク連合にホンダも合流! MONETが目指すのは「MaaS」の主役

2019.04.11

日野自動車とホンダがMONETと業務提携し、車両ログを提供

「e-Pallet」構想に基づく自動運転サービスが2023年に登場?

自動運転を活用するプラットフォームの開発は日進月歩

トヨタ自動車とソフトバンクが共同出資で設立したMONET Technologies(モネ・テクノロジーズ、以下:MONET)は先日、同社の今後の方針や新たな取り組みなどを説明する「MONET サミット」を開催した。全国の地方自治体や企業に向けたメッセージを発信するイベントだったのだが、ホンダとの提携など、驚きのニュースも飛び出した。

MONET サミットには、全国の自治体関係者約280名および企業関係者約320名の計約600人が参加。同社の今後に対する高い関心がうかがえた。まもなく訪れる自動運転社会に向けて、MONETはどのような展望を描いているのだろうか。

MONETが見据える今後のビジョンをサミットで語る宮川潤一MONET代表取締役社長 兼 CEO(ソフトバンク副社長)

今後のプラットフォーム開発を占う2大ニュース

MONET サミットの冒頭では、宮川社長の呼び込みに応じ、トヨタの豊田章男社長がサプライズで登場し、会場を沸かせた。

たまたま近くを通る予定があったため、急遽会場を訪れたという豊田社長。「私も決して暇じゃないんですよ」と話して会場を沸かせた

豊田氏は「私はよくサプライズを演出しますが、今回は本当にサプライズ」と会場の笑いを誘うと、続けて「(2018年の)10月4日に(ソフトバンク会長の)孫さんと(MONET設立を)発表させていただいて、本日、こうしてサミットが開かれるということで、本当にありがとうございました。また、自動車業界にとって、オープンな形での第一歩になったのではないかと思います」と述べた。

豊田氏が語った「オープンな形での第一歩」とは、この日発表された2つのニュースを指している。

まず1つ目は、日野自動車およびホンダとMONETによる資本・業務提携の締結だ。日野とホンダは今後、それぞれ2億4,995万円を出資し、MONETの株式を9.998%ずつ取得する。これによりMONETは、これまでトヨタから提供を受けていた約170車種のデータ(ログ)と同様に、日野およびホンダからも情報を取得できることになる。

複数の自動車メーカーとプラットフォーム開発で協調することで、より高度な「MaaS」サービスの提供を目指すMONET

具体的には、日野のトラックやバスから得られる人や物の移動に関するデータと、ホンダの乗用車などを活用したモビリティサービスから得られるデータが手に入る。これにより、MONETのプラットフォームはさらに進化する。「日本で走っているクルマの全てのログが1つのプラットフォームに集まってきて、それらを共有することが最終目標」というのが宮川社長の考えだ。

目標の実現に向けては、さらなる日本企業の参画を呼びかけていく方針。すでにトヨタと協力関係にあるマツダやスバルなどは、今後の参加が有力と見られる。日産自動車や三菱自動車工業がどう動くかも気になるところだ。

そして2つ目が、MONETコンソーシアムの設立だ。MONETはモビリティイノベーションの実現に向けた「なかまづくり」の一環として、同コンソーシアムを設立。2019年3月28日現在で、すでに88社が参加している。

MONETコンソーシアムの参加企業。オールジャパン体制と呼べそうな面々が集う

中でも特に注目したいのが、宮川氏が「ベストパートナー」と強調したJR東日本との連携だ。「一次交通」と呼ばれる鉄道とMONETのような「二次交通」がシームレスに連携できれば、街作りの新たな可能性が広がるという。

宮川氏は、「MONETは20年後の日本で最も役立つ会社でありたい」とし、「これから始まる『MaaS』(Mobility as a Service)の世界において、MONETがプラットフォーマーの中心となれるよう、一歩一歩、会社を育てていきたい」と展望を述べた。

「MaaS」時代の主役に? MONETの挑戦

かつて、10余年というわずかな期間で、主たる移動手段が馬車からクルマに置き換わった。自動運転車の登場・普及は、「移動」にとってクルマ自体の誕生に次ぐ大事件となるかもしれない。自動運転技術は、クルマの在り方はもちろんのこと、さまざまな分野におけるサービスの形を一変させそうだ。

耳にする機会も多くなった「MaaS」という概念は、その最たる例といえる。これまで、多くの人はクルマを所有することで移動の自由を手に入れていた。しかし、MaaSの登場により、人と移動の関係性は変化する。さまざまな交通手段を1つに統合し、利用者にとって最適な組み合わせ、“サービスとしての移動”を提供するというのが、MaaSの根幹をなす思想だ。

近年、若年層を中心に、クルマに対する意識が“所有するモノから使うモノ”へと変化する中で、こうした考え方は広がっていくものと見られている。そして、自動運転車の登場は、この動きをさらに加速させることになりそうだ。

そうした流れの中でMONETは、MaaSからもう一歩踏み込み、「Autono-MaaS」の実現を目指していくという。これはトヨタの造語で、自動運転とサービスを組み合わせたプラットフォームの提供を指す。トヨタが次世代EV(電気自動車)コンセプトとして2018年に発表した「e-Pallet」(イーパレット)が、その中核を担うことになる。

「e-Pallet」は人や物の移動に加えて、店舗やサービスそのものをユーザーの元まで運ぶというユニークなコンセプトを持ち合わせている

例えば、商品が欲しいと思った場合、今は店舗に出向いて購入するか、インターネットショッピングなどを利用し、商品を自宅まで送ってもらう必要がある。だが、e-Palletの場合は、店舗自体が自宅までやってきてくれる。必要とされる場所に移動して、必要とする人に商品を届けるという意味では、無人移動販売車と呼べるようなサービスだ。

「e-Pallet」構想の早期実現に向けたロードマップ

車両、利用者、サービス提供者の3つを結びつける役割を担おうとしているMONETだが、山本圭司MONET取締役はこの新たなビジネスについて、「自治体や企業、サービサーの皆さまとの接点を広げ、まずはオンデマンドサービスの展開を図りながら、必要な基盤を整え、2023年にはサービスの1つとしてe-Palletを市場投入したい」とロードマップを明らかにした。

MONETの山本圭司取締役は「e-Pallet」のサービスについて、「さまざまなニーズに対応する“究極のJust in time”」と表現した

2020年には道路交通法の改正が予定され、まずは高速道路から自動運転の開始が見込まれる。今後は予想もしていないようなサービスが誕生するかもしれない。

そうした状況を踏まえ宮川氏は、MONETのプラットフォーム開発について、「現在、作り込んでいるシステムのバージョンアップは、自動運転が始まる直前まで続くと思います。しかし、その間に培ったノウハウを活用すれば、来るべき自動運転社会の中で、必ず役に立つプラットフォームを作れるはずです。また、20年後の日本でも、これはやっぱり、あってよかったなと思っていただけるものにしたいと思っています」とコメントした。

新たな元号「令和」の下で迎える自動車新時代。時代の転換期にクルマと人の関係がどう変わるのか、注視していきたい。

N高に約4千人もの新入生、「親ブロック」を超えるネット高校の強み

N高に約4千人もの新入生、「親ブロック」を超えるネット高校の強み

2019.04.05

もはや春の風物詩、N高が4度目の入学式を実施

在籍生徒数は約1万人、日本最大級の高校になった

ネットの高校という選択肢が当たり前になりつつある

4月、角川ドワンゴ学園「N高等学校」の入学式が新宿バルト9で開催された。入学式は開校時と同じく、VRデバイスを着用して実施。欠席した新入生向けには「ニコニコ生放送」で入学式の模様が生中継された。

2016年の開校時と同じく「VRゴーグル」を着用したVR入学式が実施。2017年にはMRヘッドセット「HoloLens」を使用した入学式に変化したものの、2018年にはVR入学式に戻り、第4回となる今回もVRデバイスで実施された。この異様な光景はもはや春の風物詩となりつつある

「ネットの高校」として、3年前に設立されたN高。3月には1593名の卒業生を輩出した同校であるが、2019年度の入学者数はそれを大きく上回る4004人にものぼった。2019年4月時点で、同校の在校生は9727人。その数は来年には1万人を超える想定で、入学式に先立って行われた記者会見でドワンゴの夏野剛社長は、「国内最大級の高校になる」と語った。

ドワンゴ 夏野剛社長

3年前、「VR入学式」で強烈なインパクトを残した同校。“奇抜”なこの高校に、なぜこれだけの生徒が集まるのか。入学式、およびそれに先立って行われた記者会見で語られた内容から、その理由を探る。

10代を引き寄せる、イベントのエンタメ性

いわゆる「普通の高校」で行われる入学式は、学校の体育館、もしくは近くにある劇場などを貸切って実施するパターンが多いが、今年のN高の入学式は映画館の「新宿バルト9」で開催された。会場には約50人の新入生が集い、その模様は「ニコニコ生放送」でも生中継された。

ちなみに3月に行われた同校の卒業式の会場は、東京・お台場。参加人数や演出の内容に応じて、柔軟に場所を変えられる、というのは「ネットの高校」をうたうN高ならではだろう。

卒業式は2019年3月20日、お台場にて行われた。その様子はニコニコ生放送でも配信され、会場のスクリーンにはその視聴者のコメントが流れる仕組みになっていた

入学式では、バーチャル化した奥平博一校長とバーチャルYoutuberの「みみたろう」がスクリーンに登場。バーチャルYoutuberが隆盛した「今っぽい」演出は、デジタルネイティブ世代には馴染み深いものだろう。ちなみに校長は入学式終了時に会場に登場したので、会場近くにいたにも関わらず、わざわざバーチャル化していたことが判明した。

バーチャルYoutuberの「みみたろう」と、バーチャル校長の奥平博一氏が登壇

卒業式の時にも感じたが、N高の演出はなんともユニークで、面白い。生徒はVRゴーグルで目を隠されていても、誰一人として眠気に襲われることはなかっただろう。入学式といえば、生徒にとってはこれから始まる学校生活に期待感を膨らませる一方、時にその退屈さに、睡魔との葛藤を強いられるものでもある、と思う。

N高がわざわざこうした演出にこだわるのは、式をエンターテインメント化してしまって、生徒に楽しんでもらおうという考えがあるためだろう。実際、会場は何度も笑いの渦に包まれていた。

式に限らず、同校が実施するイベントはどれもユニークだ。「遠足」こと『ドラゴンクエストX』を活用したオンライン交流、「文化祭」こと『ニコニコ超会議』でのブース出展、「合唱コンクール」こと『ニコニコ超パーティー』での合唱披露――。

通常の学校であれば、内々で、近隣の住民を巻き込む程度の規模のイベントでも、N高にかかれば、それら一つひとつがマスに向けたプロモーションイベントになる。新入生の中には、過去のそういったイベントを見て、N高に興味を持った人も多いことだろう。もちろん、今回の入学式にも多くのメディア関係者が参加していた。

奇抜なイベントの多いN高

「派手さ」が目立つも、中身は堅実

ここで考えたいのが、今年約4000人もの生徒が入学したということは、その生徒達の保護者が「N高を信用して子どもを入学させた」ということだ。新入生の数パーセントはすでに稼ぎのある大人も含まれているわけだが。

先に紹介したイベントは世間の目を引く一方で、保護者に「なんだか変な学校だ」と評価されかねない。だが、N高にはそうしたイメージを払拭するだけの実績が出つつあるという。以下、いくつか具体的な数値を紹介する。

例えば、卒業生の進路決定率。全日制高校では94.3% の人が進学や就職といった進路を決めている一方、通信制高校の数値は61.5% と少々その数値を落としている。ではN高はどうかというと、その中間の値で、81.8% の生徒が進路決定しているとのことだ。

N高卒業生の進路決定率

また入学時、「元々いた学校で不登校だった」生徒も、N高全体と同じような割合(約77.1% )で進路を決定できているという。これらの結果を踏まえ夏野社長は、「不登校の人にとって『N高』は十分な選択肢となり得ることが実証できたと思っています」と手ごたえを感じているようだ。

入学時、「不登校」と回答した生徒の進路決定率

これらの数字から、派手さが目立つ一方で堅実な教育を実施していることがうかがえる。こうしたデータを知れば、保護者も安心してN高に子どもを送り出せることだろう。

実際、同校が在校生の保護者に対して実施したアンケートでは、約8割が「満足した」と回答した。さらに、その割合は2016年度より年々増えている。

N高が実施した在校生の保護者へのアンケート結果

「ネットの高校への進学」は当たり前の選択肢に

在籍生徒数が年々増加していることからも、N高が多くの人に受け入れられつつあることがわかる。

その傾向は夏野社長の身の回りでも感じられたそうで、「実は私の娘も、かなりN高に興味を持っていたんです。結局違う高校に進学することにはなりましたが、周囲の友人ともN高の話をしていたと聞き、進学の選択肢の中にN高が当たり前のように上がってきていることを実感しました」とコメントした。

N高在籍生徒数の推移

今後も在校生、および卒業生がもっと増えていくと、その評判は口コミで広がっていくことだろう。

魅力的な学校イベントや、自由度の高い学習環境に魅力を感じた生徒が進学・編入を志し、実績に見る堅実なカリキュラムが保護者の信頼を生む。今年、N高に約4000人もの新入生が集まったのは、同校の魅力が世の中に浸透した結果だと言えそうだ。

集合写真。画像真ん中が奥平博一校長