「ソニー」の記事

日立とソニーの連携強化は、国内テレビ販売を再編するだけの話なのか

日立とソニーの連携強化は、国内テレビ販売を再編するだけの話なのか

2018.09.28

日立が国内テレビ撤退、ソニー製テレビを販売へ

日立とソニーが連携した理由を考察

実はテレビ販売だけにとどまらない話か

今週、日立製作所がテレビの国内販売から撤退し、ソニーのテレビを売るというニュースが駆け巡った。具体的には、日立の地域家電店「日立チェーンストール」で、ソニー製テレビ「ブラビア」が販売されることになった。あわせて、日立は、同社ブランドの薄型テレビ「Wooo」の国内販売を終了する。

日立がソニーのテレビを売る日

日立は、1956年に戸塚工場で第1号白黒テレビの生産を開始した。1960年には初のカラーテレビを投入し、1968年には日本初のオールトランジスタカラーテレビ「キドカラー」を発売したことで、ブラウン管テレビ時代において存在感を発揮した。2002年には「Wooo」ブランドを展開し、自社生産のプラズマパネルを採用した32型プラズマテレビを投入した。だが、2009年にはプラズマパネルの生産から撤退。2010年にはテレビ用液晶パネルの生産拠点をパナソニックに譲渡することに。2012年8月にはテレビの自社生産を終了、外部から調達したものをWoooブランドのテレビとして販売していた。

ソニーマーケティング、日立コンシューマ・マーケティングおよび日立アプライアンスの発表によると、2018年10月中旬から、全国約4,000店舗の日立チェーンストールで、ブラビアの販売を開始。今後、ソニーブランドのBDレコーダーやBDプレーヤー、サウンドバーをはじめとするホームシアター製品にも販売を広げる方向で検討する。aiboやウォークマン、αなど、他のソニーブランドの製品の取り扱いについては、現時点では検討されていないという。

これまで日立コンシューマ・マーケティングでは、日立アプライアンスから、日立ブランドの製品を調達し、エコアンなどの空調製品は、日立ジョンソンコントロールズ空調から調達していた。さらに、日立コンシューマ・マーケティングの日立リビングサプライ社が、扇風機やドライヤーなどを調達し、日立ブランドの製品として、日立チェーンストール各店に流通していた。テレビに関しても、これまではリビングサプライ社が調達する仕組みとなっていたが、今後は、マクセルの乾電池やフジ医療器のマッサージチェアなどと同様に、日立コンシューマ・マーケティングが、ソニーからテレビを調達し、日立チェーンストールに流通する仕組みとなる。

日立コンシューマ・マーケティングの調達ルートに、ソニーが加わる

日立チェーンストール向けに流通するブラビアに特別な型番を付けたり、専用モデルを用意することはない。今後、日立チェーンストールに置かれるブラビアのカタログやPOPなども、日立コンシューマ・マーケティングが供給することになる。

なお、全国約450店舗のソニー系地域家電店「ソニーショップ」で、日立の白物家電や空調機器などを取り扱う予定はないという。

日立がソニーと組んだ、いくつかの現実的な理由

日立チェーンストールで、ソニーのブラビアを販売する理由はいくつかある。

ひとつめは、両社の関係が、国内のアフターサービス領域で既に確立されていたということだ。両社では、2017年春から中国、四国、北海道などの国内一部地域の出張修理サービスにおいて、サービス体制を相互活用することで連携してきた。

例えば、夏場にはエアコンの修理が多く、年末にはテレビの修理が増加する傾向があるが、こうした修理が集中する時期にお互いのサービス体制を相互に活用し、繁忙期でも迅速に修理対応できる体制を構築していた。ここでは、ソニーの修理担当者がエコアン修理の技術や知識を習得して出張修理を行うこともあり、その際はソニーを前面に出さずに、日立による修理として対応していという。

2つめには、両社の製品が補完関係にあるということだ。

日立は、冷蔵庫や洗濯機などの白物家電、エアコンをはじめとする空調製品に力を注いでいるが、薄型テレビをはじめとするAV製品というと、自社生産からの撤退以降は製品力に弱さがあった点は否めない。これに対して、ソニーはAV製品を最も得意とする企業であることは周知の通りであり、その一方で白物家電製品のラインアップはない。日立にとっても、白物家電を持つパナソニックやシャープ、東芝と連携するよりも、競合領域が少ないソニーとの連携が最適であったといえる。

3つめには、ソニーにとっても、販路拡大につながることになるという点だ。

日立はテレビ事業に力を注いでいなかったものの、国内テレビ市場において、依然として数%のシェアを維持している。この背景には、全国4,000店舗の日立チェーンストールの販売力が見逃せない。とくに、地域密着型の販売体制は、高付加価値製品や高価格帯のモデルの販売にも効果的だ。地域を幅広くカバーできるというメリットに加えて、高付加価値製品を取り揃え、ネット接続率が70%を超えると言われるブラビアにとって、有力な販路を加えることができたといえる。

もちろん、これは、日立チェーンストール側にとっても大きなメリットがある。

現行のWoooでは、最大画面で55型まで、4Kモデルでは3モデルを用意しているに過ぎなかったが、ソニーのブラビアをラインアップに加えることで、有機ELテレビや、75型や85型のテレビもラインアップできるため、日立チェーンストールでのテレビ販売を強化することができる。

2011年の地デジへの完全移行時にテレビを購入した家庭の買い替え需要が見込まれるほか、2018年12月には、新4K8K衛星放送が開始され、4Kテレビの需要が拡大しそうだ。また、2020年の東京オリンピックをはじめ、大きなスポーツイベントが日本で開催されることも、テレビ需要を後押しすると見られている。そうした市場背景からも、積極的に販売することができるテレビのラインアップ強化は、日立チェーンストールが求めていたものだったといえよう。

テレビ販売だけではない、大きな計画が検討されている?

今回の発表内容の中には、気になる内容も散見される。

ひとつは、「法人向け市場での連携にも取り組む予定」としている点だ。

今回はあくまで、日立チェーンストールを通じたブラビアの販売を開始するという発表だが、両社の協業はその範囲には留まらないといえる。

ブラビアの法人向けモデルには、ホテル客室用テレビや、デジタルサイージ、会議用ディスプレイがラインアップされている。ホテル客室用テレビでは、宿泊客がチェックアウトしたあとに、音量や画面設定などを自動的に戻す付加機能などが搭載されているといった具合だ。

それに対して、日立コンシューマ・マーケティングは、学校や自治体への導入のほか、システムインテグレータなどを通じたオフィスへの販売実績を持つ。こうしたルートを通じて、法人向けブラビアの販売が可能になる。また、法人部門では、IHクッキングヒーターやエアコン、太陽光発電システムをハウスメーカーなどに納入している実績もあり、こうしたルートでの、家庭向けブラビアの販売も想定できるだろう。

日立コンシューマ・マーケティングの法人向け実績

もうひとつは、「システムの相互利用の検討」という言葉である。

ここでいうシステムとは、顧客からの問い合わせシステムのことを指している。

両社のコールセンターはそれぞれ独自のシステムで運用を行っているが、両社が蓄積したAV機器や白物家電のノウハウを相互に活用し、システムにおいても連携していくことを視野に入れている。現時点では、どちらに融合するといった議論も始まっていないが、ソニーはMy Sony会員を対象にSNSやメールを積極的に活用したサポート体制を構築しており、電機業界のなかでも先進的事例として捉えられている。このノウハウを日立側に提供することは可能だろう。

さらに、ソニーでは、セールスフォース・ドットコムのMarketing Cloudを導入したデジタルマーケティングに取り組んいる。メールやSNS、ウェブを通じた情報発信による「購入前」、店舗などに来てもらい製品を体験してもらったり、製品の良さを知ってもらうほか、クーポンの提供などによる購入しやすい仕掛けを行う「購入時」、そして購入後の使い方セミナーの開催や定期的な情報提供、アフターサービスを提供する「購入後」といったように、ユーザーが体験するすべての領域において、直接接点を結んでいるのが特徴だ。これを本体の販売増のほか、オプションや周辺機器の購入促進につなげ、リカーリングビジネスを拡大するといった成果をあげている。

デジタルマーケティングの領域まで協業範囲が広がると、かなり大がかりなものになるが、両社の関係がより深まれば、こうしたところまで踏み込むといったことが考えられるかもしれない。

本丸は開発という可能性は捨てきれない

そして、今回の発表に、家電の開発を行う日立アプライアンスも名前を連ねていることも気になる点だ。両社では否定しているが、日立アプライアンスの名前が加わることで、開発という点も視野に入ることは十分ありえる。

今回は販売、マーケティング、カスタマーサービスの相互活用までは言及しているものの、製品開発という点までは含まれていない。

だが、白物家電がIoT化したり、AIを搭載したりするなかで、白物家電とテレビの連動が避けては通れないことは明らかだ。実際、競合他社では、テレビを中心として白物家電全体を制御するといった提案も行われている。

Android TV OSを搭載し、AIアシスタント「Google アシスタント」の利用もできるソニーBRAVIA

ソニーが採用しているAndroid TV OSを活用して、日立の白物家電との連携が可能になるといった提案は、それほど高いハードルもなく実現するだろう。地域密着型の日立チェーンストールが、家電製品丸ごと提案を得意としていることを考えると、より緊密な連携が行うといった動きにも注目される。

今回の日立チェーンストールによるブラビアの販売について、発表では「まずは、その一環として」という表現を用いているが、協業の範囲が広がる可能性は、外から見ている以上に大きいのかもしれない。

wenaプロジェクトリーダーが語る「スマートウォッチ市場の今」

wenaプロジェクトリーダーが語る「スマートウォッチ市場の今」

2018.09.18

ソニー「wena wrist」開発者に取材

腕時計とスマートウォッチの境界線は”なめらかに”

セイコーとのコラボ新モデルも登場

ソニーのスタートアップの創出と事業運営を支援する「Seed Acceleration Program(SAP)」から生まれたハイブリッド型スマートウォッチ「wena wrist」が登場して、2年半が経過しようとしている。そしてこの秋、新製品を投入しプロジェクトも新しい段階に入る。

wenaはどう市場に受け入れられ、これからどのような道を歩もうとしているのだろうか? プロジェクト責任者である、ソニー Startup Acceleration部 wena事業室統括課長の對馬哲平氏に話を聞いた。

ソニー Startup Acceleration部 wena事業室統括課長の對馬哲平氏

人に近づくと「バリエーションは増える」

wenaはいわゆるスマートウォッチに類する製品だが、他のスマートウォッチ、例えばApple Watchなどとは大きく異なる点がある。それは、「時計」でなく「バンド」がインテリジェントになっている、ということだ。wena wristではモーションセンサやスマートフォンとの通信部分がバンド側にあり、バンドと時計のヘッドを組み合わせることができれば、どんな腕時計であってもスマートウォッチになる。

2016年の発売以降、wenaには多数の製品が用意された。對馬氏は、「ソニーといえど、これほどたくさんのバリエーションを販売する製品はなかったのでは」という。だが、そのことは、wenaのプロジェクトチームにとっては「当然」のことだった。

「身につけるものは、冷蔵庫や洗濯機とは違い、非常に強い趣向性が求められます。弊社の吉田(憲一郎社長)も『人に近づく』という経営の方向性を示していますが、人に近づくほど、より趣向性が求められると思っているんです」(對馬氏)

確かに、腕時計は商慣習的に、非常に種類が多い。對馬氏によれば、市場全体で、1年に1社だけで50から60もの製品が出るというのだ。「wenaもその戦略にそって、モデル数は増やさざるを得ない。ですから、ヘッド(時計)部分は多数のラインアップを用意しています」。

しかしながら、ヘッドは複数種類あるものの、バンド部は3つしか存在しない。このことは、wenaという製品の特徴がわかりやすく現れた部分かと思う。腕時計はファッション性が重要で、好みも広い。機能も重要だが、それだけで選ばれるわけではない。だからこそ、wenaはバンド部とヘッド部を分け、腕時計としてのアイデンティティがより強く出る部分を自分で「選べる」ようにしている。

wenaオリジナルのヘッドあるが、それ以外にも時計メーカーやブランドとのコラボレーションを進め、「選べる」ことを強みとしている。wena wristを自分の好きな時計につけて使っている人も多いという。

セイコーとのコラボで「機械式」「登山用」も登場

そんな中で登場するのが、wenaの新モデルである。これまでwenaは、自らのブランドの時計部には、メーカーとコラボし、彼らに設計・製造を委託したものが使われてきた。ただし、ブランドとしてはあくまで「wena」である。

しかし今回、セイコーとのコラボレーションが決定した。セイコーの機械式のデザインをベースとしたモデルと、登山用のデジタルウォッチを使ったモデルである。どちらも、セイコーとwenaのダブルブランド。いままでと違うのは、時計としてはあくまで「セイコーの製品」である、ということだ。

wenaの「SEIKO Digital」シリーズ

wenaの「SEIKO Mechanical」シリーズ

 

「これまでもいろんなブランド様とコラボモデルを出してきましたが、今度は相手先のブランド名が入ります。ブランド名が入るということは、その社の『社名がかかる』ということですから、大変です。一番はじめから、時計メーカーと組みたいと思っていましたが、伝統のあるセイコー様と組めたのは嬉しい限りです」(對馬氏)

どちらも、デザインなどはwenaのコラボモデル専用のものだが、特にユニークなのは、登山用のモデルの方だ。実はこちら、ヘッド側にも「スマートウォッチ」としての機能がある。バンドとヘッド、両方がスマートフォンと連動するようになっているのだ。

「wenaと登山用ヘッド、両方のアプリをスマホに入れて用途に合わせて使い分けます。スマートウォッチ系ではありますが、ヘッド部は登山用です。標高や登山スピードなど、登山に必要な機能を持っているのが特徴です。それに対してwenaは、活動量計や通知機能、電子マネーといったタウンユースに特化しています。双方が補完関係にあるので選びました」(對馬氏)

スマートウォッチというと「機能」というイメージが優先しがちだ。実際、wenaもスタートした時は、「バンドだけでスマートウォッチ化できる」という機能が注目された部分が大きい。だが現在、wenaのアピールポイントは少々変わって来ている。

「2016年に『第1世代』を出した時は、やはり、斬新さ・新しさを強調しました。現在、スマートウォッチの市場は全世界で9000億円程度で、時計市場の7分の1・8分の1くらいと言われています。ですからそろそろ、『腕時計とスマートウォッチとwena、という第3の選択肢』『いまはこういう選択肢もある』という形を打ち出すことにしました」(對馬氏)

すなわち、スマートウォッチの中でもデザインバリエーションやヘッドの付け替えの自由さをアピールした。これには事情もあった。このプロジェクトでは、開発にかけられる人数も限られていたことから、ソフトウェアで他社に対して明確な優位性を出すのは難しかったという。そのため、そこは割り切り、他社連携でアピールすることにしたのだ。

「1社独占」はない。コラボでバリエーション拡大へ

スマートウォッチは大きく期待されたジャンルである。「ポストスマートフォン」のようないい方もされたが、実際にはスマートフォンの周辺機器であり、市場としては落ち着いてきた印象だ。そこに、エクササイズという用途に軸を切り直したApple Watchが広がり、結果的に、気付いてみれば「期待したほどではないが、底堅い市場を構築した」状態である、といっていい。

そんな市場を、wenaはどうやって切り開こうとしているのだろうか?

2016年頃を振り返ってみると、主だったスマートウォッチは、ディスプレイ付きか、wenaのようなバンド式のものしかなかった。そこから、ちょっとした通知だけを時計側に入れたもの、「時計合わせだけ」をスマホ連携でやるものなど、いろいろなものが増えてきた。特に最近は、腕時計側からのアプローチが増えている印象がある。

「腕時計とスマートウォッチの境界線は次第になだらかになってきていると思います。そういう市場ですから、1社独占はあまりない。そもそも趣向性が大事なので、みなが同じものをすることはないんです」(對馬氏)

スマートウォッチ市場ではアップルが50% のシェアをもっているが、腕時計市場全体ではワンオブゼムに過ぎない。

「wenaも利便性は追求したいので、もっと機能拡張をしたり、時計側になにかを組み込む可能性もあるでしょう。しかし我々は、アナログ時計の良さと利便性を両立させる立場だとも思っています。それは、身につける喜びと利便性の両立でもあります。しかし、今のソニー・wenaからではアプローチできないお客様がたくさんいます。そうした層に知っていただくためにも、バリエーションを増やし、コラボレーションを充実させていきたいです」(對馬氏)

Xperia XZ3は上出来だが、新型スマホで驚けないソニーの遅れ

Xperia XZ3は上出来だが、新型スマホで驚けないソニーの遅れ

2018.09.05

ソニーがスマホ「Xperia」の新型を発表

出来は悪くないが、現状を覆す狙いは見えない

岐路に立たされたXperiaに必要なのは先進性

ドイツ・ベルリンで開催された家電見本市「IFA 2018」で、ソニーが新スマートフォンの「Xperia XZ3」を発表した。日本でも今後キャリア各社から発売されるだろう。製品は特徴的な機能を備えているが、やはりこれまでのソニーと戦略が代わり映えしないように見える点が気になる。

Xperia XZ3

2012~2013年ごろまでXperiaは、グローバルでもそれなりにシェアを獲得していた。現在は中国勢の伸長などで売上を落とし、市場での存在感が低下している。数量という意味では安価なラインアップが少ない点が挙げられ、新興国や中国といった市場でのシェアが低いことはあるだろう。ただ、上位モデルでも先進国市場で苦戦している。

その課題として端末そのものの問題が挙げられるだろう。Xperiaシリーズは、単独で見ればそれほど悪い端末ではない。しかし、どうにも市場性に対するアプローチが慢性的に不足しているのではないか、という点が気にかかる部分だ。

こちらは前モデルのXperia XZ2

デザイン追求という特長が、今度は足かせに

Xperiaは、初期から長年デザイン性を追求してきた。ソニーならではの独自色の強いデザインは、Xperiaとしては大事なポイントだろう。「iPhoneっぽい」デザインとは一線を画してきたのは間違いない。ただ昨今では、そのこだわりが裏目に出てきた面は否めない。

例えばディスプレイの大型化にともなう狭額縁化で、本体の横幅一杯までディスプレイを拡大し、ベゼルがどんどん細くなっていくトレンドの中であっても、Xperiaは、側面の指紋センサー一体型電源ボタンの"デザイン"のために、狭額縁化への対応が遅れた。

デュアルカメラも各社が一般的に搭載している中、ようやく前モデル、しかもバリエーションモデル1機種での対応にとどまっている。画面上部の「切り欠き(ノッチ)」についてもそうだ。

iPhone X以前からなかったわけではないが、それ以降、すっかり一般化したこのノッチ。狭額縁化とセットにすれば本体前面全体のディスプレイ化が可能になるということで、一気に他社にも拡大した。iPhone Xのように各種機能を盛り込んだメーカーはないし、デザイン的にも優れているとは言えないが、「iPhoneが搭載すれば許される」という風潮があるので、一斉にマネしだしたわけだ。

Xperiaはこの流れに乗らなかったし、悪いことだとは言い切れないが、狭額縁化を含めた全画面化で後れを取ったことは間違いがない。また、一部メーカーのようにインカメラがスライドして現れる、といった突飛なチャレンジもしていない。

先進性を上手くアピールできていたか

昨今の極端なスマートフォンのカメラ押しも疑問ではあるが、機能として説明しやすいという面はあるだろう。ところが、いかんせんXperiaのカメラ押しは分かりにくい。中国メーカーは「ソニーのセンサーを使っている」点をアピールしがちだが、Xperiaの場合はソニーセンサーは当然として、そのセンサーの機能までも説明しがちだ。

BIONZやGレンズといったカメラ愛好者にはおなじみでも、なかなか一般に訴求しないブランド名に対して、例えばファーウェイの「ライカ」はイメージとしても「何か凄そう」ということが伝わりやすい。デュアルカメラも、端末のイメージという意味でも無視できない機能だ。

SamsungのGalaxyもノッチは採用していないしデュアルカメラ化も遅かったが、側面の狭額縁化は早く、縦長ディスプレイなど機能的にも先進性をアピールできていた。こうした部分に相当するアプローチが、Xperiaには不足していたように思う。

デザインと機能における先進性のアピールがうまくいっていないのだ。最近でも、カメラにおける960fpsのスローモーションは手軽で楽しいし、ISO51200という超高ISO感度での撮影機能も撮影シーンの幅を広げてくれる。

しかし、使いどころが難しいのも確かだ。誰もが頻繁に使う機能ではない分、ほかの優れた機能やデザインをメインにおいて、その中の一つとしてアピールする方がいいだろう。しかし、特にXperia XZ2 Premiumのように、日常的なメインスマートフォンとしては難しい大型のスマートフォンに高ISO感度撮影とデュアルカメラを搭載しても、多くの人がその機能を体験できるわけではない。

Xperia XZ2 Premium

そうした中で登場したXperia XZ3。初めての有機ELディスプレイ(OLED)採用で、側面の狭額縁化も大きく進展した。ノッチはないが、上下の余白も小さくなり、ようやく最近のトレンドに近づいたという印象がある。

Xperia XZ3公式の紹介動画。新機種に魅力が多いことは確か

ただ、近づいただけで、これはあくまでスタート地点だ。そこにソニーならではの味付けが欲しかった。その点が同社テレビのブラビアチームと協力した高画質技術などの部分だろう。ただ、従来からもX-Reality for mobileでブラビアチームとの協業をアピールしてきた中では少々弱い。

AIを活用したというよく使うアプリを表示する機能や、戻るキーやシャッターボタン代わりとなるサイドセンスも、いい機能だとは思うが、先進性のアピールとしては少々弱いように思える。

より正確にいうと、各社ともそうしたアピールは苦戦していて、どこもあっと驚く機能を搭載しているわけではないので、Xperiaだけが遅れているとは思わない。ただ、それにしても機能とデザインと販売戦略のバランスが悪いという印象が拭えない。

順当な進化だけではない、"驚き"の仕掛けが必要

Xperia XZ2の国内発売が今年の5月末。XZ3が秋の発売だとしても、年2回目のフラッグシップモデルの発売は近すぎる。こうしたマーケティング部分での疑問も感じるところだ。9月には例年、新型iPhoneの発表が控えているので、存在感を示しておく必要もあるのかもしれないが、現在のXperiaのラインアップでは、年1回の発表が順当だろう。

この時期の発表製品は、フラッグシップではなくバリエーションモデルでも良かった。Xperia XZ2 PremiumにデュアルカメラとOLEDを積んで映像に特化したモデルとしてリリースし、それを翌年のXZ3に投入する、ぐらいのタイムスケジュールでも良かったのではないだろうか。その際には、もちろんさらに機能の追加が必要となるが、実験的なバリエーションモデルで市場性を確認しつつ、Xperiaの先進性アピールとしてもいいだろう。

岐路に立たされているXperiaは、何かビックリする仕掛けが必要だ。今回は順当すぎて驚きがないので、次の新製品に向けて、一歩先を行く新たな取り組みを期待したい。