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苦手のズームも克服、なぜスマートフォンカメラの進化に力が入れられるのか

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第38回

苦手のズームも克服、なぜスマートフォンカメラの進化に力が入れられるのか

2019.05.08

スマホのカメラ機能、急速な進化の背景に何が?

販売低迷のなか、差別化しやすい要素としてメーカーが注力

今後はゲーミングスマホが潮流になる可能性も

ここ最近、スマートフォンのカメラは目覚ましい進化を遂げている。最新機種では画像が崩れることなく10倍ズームを実現するなど、最大の弱点だったズームを克服する製品も出てきている。なぜ、スマートフォンメーカーはそこまでしてカメラに力を注ぐのだろうか。

デジカメ不要と感じさせる程の機能進化

カメラはスマートフォンの中でも人気機能の1つであり、現在は、スマートフォンで写真を撮り、SNSなどにアップするのは日常的なこととなっている。スマートフォンメーカーが以前よりもカメラ機能に力を注ぐようになった要因の1つだ。

中でも大きく進化してきたのが、暗い場所での撮影だ。スマートフォンはあまり明るいとはいえない室内で撮影することも多く、被写体が暗く写ってしまったり、ブレてしまったりすることが多かった。そうしたことからスマートフォンメーカーは、明るく撮影できるレンズを搭載し、さらに、素子が大きく光を多く取り込めるイメージセンサーを採用するなど、明るく撮影するための技術を次々と投入して弱点を克服してきたのである。

2018年発売の「Xperia XZ2 Premium」を使って暗い場所で動画撮影している所。2つのカメラを活用することで、静止画だけでなく動画撮影時も明るく撮影できるのが特徴だ

そしてもう1つ、大きな進化となったのがカメラの複眼化だ。特に2016年頃から、2つのカメラを搭載した「2眼化」が急速に進行した。2つのうち一方のカメラに被写体との距離を測る役割を担当させることで、一眼レフのようなボケ味のある写真を撮影できるようにするなど、カメラの表現力を大幅にアップすることに成功したのだ。

ボケ味のある写真の撮影ができる2眼カメラは、今やiPhoneをはじめ多くの機種に採用されている

さらに2018年半ば頃から増えつつあるのが、3つのカメラを活用した「3眼化」である。画角などが異なる3つのカメラを切り替えることで、等倍、0.5~0.6倍の超広角撮影、2~3倍の望遠撮影と、幅広いシーンでの撮影を可能にしている訳だ。

2019年に登場したファーウェイの「HUAWEI P30 Pro」や、OPPOの「Reno」などは、3眼カメラの1つに潜望鏡のような「ペリスコープ構造」のカメラを採用し、光学5倍相当の望遠カメラを実現している。それに加えて画素数の高いイメージセンサーを搭載し、撮影した写真の一部を切り取る「ハイブリッドズーム」によって、実質的に画質が落ちることなく10倍相当のズーム撮影もできるようになっている。

ペリスコープ構造で薄型ボディに光学5倍相当のカメラを搭載した、「HUAWEI P30 Pro」3つのカメラに、さらに深度測定用のカメラも搭載した4眼カメラを搭載している

スマートフォンのカメラがここまで来れば、もはやデジタルカメラは必要ないと感じる人も多いことだろう。だが人気の機能とはいえ、スマートフォンメーカーのカメラ強化へのこだわり具合は、ただ「人気の機能だから」というだけでは説明しきれない部分がある。

厳しい市況で高付加価値を重視した結果

スマートフォンメーカーのカメラ強化へこだわる理由として、これまで拡大一辺倒だったスマートフォンの販売が、落ち込みつつある背景があると見る。実際、ここ最近主要スマートフォンメーカーの業績を見ると、スマートフォン出荷台数の減少による業績の落ち込みが目立つ。

例えばアップルは2019年4月30日に発表した2019年第1四半期の決算で、iPhoneの売上高が前年同期比17%減となった。また同日に発表されたサムスン電子の2019年第1四半期決算でも、モバイル関連事業の営業利益は40%減となっている。ソニーやLGエレクトロニクスなどより下位のメーカーは一層厳しい状況となっており、市場縮小と競争激化で苦しんでいる会社が多い様子を見て取ることができる。

そのため既存の有力スマートフォンメーカーは、数を売らなければ利益が出ない低価格モデルよりも、付加価値を高め、高価格で利益が見込みやすいハイエンドモデルに力を入れる傾向にある。2018年の新機種の価格が全て10万円を上回ったアップルの施策などが、そうした動きを象徴しているといえよう。

そしてスマートフォンの付加価値を高める上で、多くの企業が目を付けているのがカメラだ。コモディティ化によって工夫できる余地がなく差異化が難しくなってきたスマートフォンだが、カメラ機能は人気が高いというだけでなく、複眼化などでまだ差別化できる余地がある。そうしたことから多くのスマートフォンメーカーは、カメラ機能の強化に活路を見出している訳だ。

もっとも、高付加価値化の追求はカメラだけに限らない。最近注目された、ディスプレイを直接折り曲げられる折り畳みスマートフォンもそうした施策の1つといえるが、より増えているのが「ゲーミングスマートフォン」。大幅に向上したスマートフォンの性能を生かし、カメラ同様に人気のゲームをプレイしやすい機種だ。

実際2018年には、エイスーステック・コンピューターがゲーミングスマートフォン「ROG Phone」を日本国内に投入して注目を集めた。また2019年に入ってからも、自動翻訳機などを手掛けるTAKUMI JAPANが、中国シャオミが出資しているBlack Sharkのゲーミングスマートフォン「Black Shark2」の国内販売を発表。日本でも徐々にその数が増え、認知が高まっているようだ。

TAKUMI JAPANが国内で販売する、シャオミ系企業が開発したゲーミングスマートフォン「Black Shark2」。高性能のチップセットの搭載だけでなく、タッチ操作時の反応速度なども強化されている

スマートフォンメーカーを取り巻く状況は今後も一層厳しさを増すことが予想されるだけに、高付加価値を追求する流れは今後も続くだろう。そうした中から新たな変革をもたらし、再びスマートフォン市場を活性化させる端末が登場することに、期待したい所だ。

スマホは「望遠」でデジカメに追い打ち? OPPOの10倍ズーム技術が面白い

スマホは「望遠」でデジカメに追い打ち? OPPOの10倍ズーム技術が面白い

2019.03.22

中国スマホメーカーのOPPOが独自のカメラ技術を説明

開発競争が続くスマホカメラ、トレンドは「望遠」へ

高倍率ズームスマホの登場で、デジカメの優位性に危機?

中国のスマホメーカーとしてシェアを急拡大するOPPOが独自に新開発したカメラ技術、「10倍ハイブリッドズーム」が面白い。実際に2019年の新機種からスマホへの搭載を進め、日本市場へも製品を投入するという。

OPPOが「10倍ハイブリッドズーム」技術を紹介

メーカー間の開発競争が続くスマホカメラだが、「望遠」が次のトレンドになりつつある。デジタルカメラに匹敵する10倍もの高倍率ズームを、OPPOはどのように実現したのだろうか。

1年で7機種を投入、気付いた「日本市場の難しさ」

OPPOは世界のスマホ市場で熾烈な4位争いを繰り広げている。サムスン、アップル、ファーウェイのトップ3社に続く集団の中で、2018年は中国Xiaomiに僅差で迫る5位になった(IDC調べ)。

OPPOは2018年、日本市場で7機種のスマホを発売した。OPPO日本法人の鄧宇辰社長は、これまでに国内販売チャネルを12に拡大し、あわせて認定修理店を全国に展開したことを挙げ、「日本のSIMフリー市場でいち早く成長するブランドになった」と振り返る。

オッポジャパン 代表取締役社長の鄧宇辰氏
2018年の1年間にスマホを7機種投入

2019年は国内展開をさらに加速する。日本の消費者に向けたコミットメントとして、件の「10倍ハイブリッドズーム」機能を備えたスマホや、FeliCa・防水対応のスマホ、新たに立ち上げたブランド「Reno」シリーズの市場投入を約束する。

また、話題の「5Gスマホ」の市場投入も急ぐ。日本では5Gの周波数がまだキャリアに割り当てられていないものの、ドコモ、KDDI、ソフトバンクを含む世界の事業者と標準化に向けて連携しており、準備を整えていることを強調する。

MWC19のQualcommブースではOPPOが5Gスマホを実演

一方で鄧社長は、日本市場の難しさについて、「1年の経験を通して、日本市場は他の国と違うことに気付いた。消費の習慣や求めるレベルも高い。グローバルのやり方を日本に持ってきても通用しない」とも述べている。日本市場における品質やサービスの要求水準の高さは、多くのメーカーが直面してきた課題だが、OPPOも同じ壁にぶつかったといえそうだ。

スマホカメラ、次のトレンドは「望遠」に

そのOPPOが市場攻略にあたり、特に注力をしはじめたのが「カメラ」だ。その中でも、業界では次の進化ポイントとして「望遠」技術に注目が集まっている。

そもそもスマホはデジカメと違い本体が薄いため、搭載できるレンズに物理的な制約がある。このレンズの制約から、スマホのカメラはどうしても焦点距離の狭さが弱点になってしまっていた。そこで最近はスマホに複数のカメラを内蔵し、それぞれで広角や望遠を使い分けることで、この弱点を克服しようと進化している。

OPPOの「10倍ハイブリッドズーム」技術は、この弱点に対し異なるアプローチで挑む。プリズムを使って光を屈曲させるペリスコープ(屈曲光学)構造をカメラモジュールに採用することで、レンズを従来の垂直方向ではなく水平に配置できるようにした。これにより、薄型のスマホであっても、光学レンズでは従来不可能だった高倍率ズームが搭載できる。

光を曲げるペリスコープ構造を採用

ただ、35mm換算での焦点距離は16~160mmの10倍となっており、一般的なコンデジの感覚では5倍ズーム程度の性能だ。8.1倍以上はデジタル処理を組み合わせた「ハイブリッドズーム」としているなど、いくつか注意点はある。とは言え、これまでにない望遠レンズをスマホで扱えるのは面白い。

10倍ハイブリッドズームによる画角の違い

OPPOは既に報道陣に向けて、この10倍ハイブリッドズーム技術を搭載するスマホの開発デモ機を公開している。2019年の第2四半期には製品化する計画で、日本市場へも2019年中に投入する見込みだ。

10倍ハイブリッドズームのデモ機。5Gにも対応できるという

特にカジュアルなカメラ需要の受け皿としてスマホに押されがちなデジタルカメラだが、高倍率ズームはスマホには無い、デジカメに残された得意分野のひとつだった。だが望遠もスマホで十分撮れるとなれば、いよいよその優位性も危うくなる。今回のズーム技術は、デジカメ市場をもう一段縮小させてしまう可能性を秘めているのだ。

最大のライバルであるファーウェイも「HUAWEI P30」シリーズで望遠カメラを搭載するとみられており、今後は各メーカーが高倍率ズームで競い合うことは間違いなさそうだ。

世界シェア1位の「360度カメラ」が日本市場を狙うワケ

世界シェア1位の「360度カメラ」が日本市場を狙うワケ

2019.03.14

360度カメラのトップメーカーが日本でVRカメラを展開

1台でVR撮影と360度撮影ができる「Insta360 EVO」

今年こそ本当にVR元年? VRがSNSで普及する可能性

SB C&S(旧:ソフトバンク コマース&サービス)が国内代理店となり、Shenzhen Arashi Vision社の360度カメラ「Insta360 EVO」を日本市場向けに発売する。360度カメラというと、日本ではリコーの「THETA(シータ)」、海外勢でもGoPro社の「GoPro Fusion」あたりが知られているが、実はこの分野のトップランナーなのが「Insta360」だ。

新製品の「Insta360 EVO」

Shenzhen Arashi Visionは中国・深センに本拠地を置き、製品開発のスピードを武器に市場ニーズを捉え続け、一気にのし上がってきた若いカメラメーカーだ。Insta360は、この市場の先駆者たるリコーや、スマホ大手のSamsung、アクションカムで依然強いGoProを押さえ、世界シェア1位の360度カメラブランドとして君臨している。

Insta360 EVOのスペック

「Insta360 EVO」は4月12日に販売を開始する予定で、SoftBank SELECTIONやAmazonなどの各オンラインショップのほか、家電量販店でも取り扱う。価格は税込み5万6,570円。

Insta360 EVOの仕様

本体は5センチ四方の2つのカメラを連結したような折りたたみ式で、たたんだ状態では360度カメラ、広げた状態では180度の3Dカメラとして機能する。画質は360度撮影では5.7K(5,760×2,880)画素の動画、約1,800万画素の静止画。180度3D撮影でも同様の画素数で使える。

折りたたんで360度、開いて180度3Dカメラに
2つのアクションカムを連結したような本体

撮影したコンテンツは、製品付属のスマートフォン用3Dグラスで視聴できるほか、Oculus GoやGearVRなどのVRヘッドセットでも再生できる。スマートフォンに連動アプリを入れておけば、360度/180度3Dコンテンツに対応するFacebookやYoutubeなどのメディアへの投稿も手間なく行える。

製品にはスマホ用3Dグラスが付属。撮影コンテンツの視聴や、撮影中のプレビューにも使える

拡販の理由は、日本のVR市場を有望視しているから?

新モデル「Insta360 EVO」最大の特徴は、従来機が得意とした360度撮影だけでなく、いわゆるVRコンテンツ用の180度3D撮影も、この製品1台だけで対応できる点だ。

360度撮影だけでなく、VR用の180度3D撮影も1台でできる

VR市場は2016年頃に「VR元年」が叫ばれ、PlayStation VRなど家庭用のVR機器も登場したことで、昨年はグローバルでの市場規模が2016年比で2倍の4,000億円まで拡大した。その後も任天堂がVRキットを発表したり、AppleのVR参入も盛んに噂されたりしている。調査によっては、VR市場は2022年にはグローバルで1.8兆円まで拡大するという予測もある。一方日本に限れば、アナリストの派手な市場予測やVR元年の掛け声の割には、VRが広く普及したかといえば、いまいち伸び切れていない印象がある。

だがSB C&S コンシューマ事業本部 IoT事業推進本部の東俊介氏は、「YouTubeやFacebook、PlayStation、ニンテンドースイッチといった、一般家庭でも広く利用されているプラットフォームを持つ企業が、現在VRに熱視線を送っています。また半導体大手のインテルも、大規模スポーツイベントでVR生中継を計画しており、そう遠くないタイミングで、VRという存在が身近になるのではないでしょうか」と、VR普及の大波の到来はむしろ今こそ迫っているという認識だ。

また「EVOを使うことで、3D映像と360度映像のどちらも気軽に楽しむことができる。日々の生活の思いがけない瞬間や、臨場感強く記録したいシーンを、簡単に記録・再生(3Dメガネを同梱)できるEVOは、今後急速にVRの映像体験が身近になる中で、時代の先駆者になるのではないかと思い、今回の取り扱いに至りました」と、Insta360 EVOを日本市場に投入する狙いを説明した。

本体を開くと、2つのアクションカムが連結したような形状になる。この状態で180度3D撮影ができる

これまではゲーム体験がクローズアップされたVRだが、アクションカムの手軽さで、SNSのプラットフォームを通して個人の体験を3D映像でシェアする流れができれば、より身近でカジュアルに、VR普及の余地は大きく広がることになるだろう。Insta360はそもそも、360度カメラの体験を、SNS上で気軽にシェアできるというコンセプトがヒットした商品だ。