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陸上女子の高男性ホルモン選手排除は「差別」? それとも「平等」?

カレー沢薫の時流漂流 第42回

陸上女子の高男性ホルモン選手排除は「差別」? それとも「平等」?

2019.05.13

漫画家・コラムニスト カレー沢薫さんの社会派連載!

第42回は、陸上女子で高男性モルモンの選手が排除された問題について

陸上女子800メートルで五輪2連覇中のキャスター・セメンヤ選手が「男性ホルモンのテストステロン値の高い女子選手の出場資格を制限する国際陸上競技連盟の新規定撤回」を求めたことについて、スポーツ仲裁裁判所はその訴えを退けたという。

世界陸上2009で「男性に見える選手が女子800メートルに出場している」と話題になったことを覚えているだろうか。

その昔、娘の代わりに女装して受験に挑もうとした父親が御用になるという事件、というか事故があったが、本件はそんな単純な話ではない。

先天的に男性ホルモン値が高いだけで、違反はなかった

当時も「みなさんお気づきになられてないかもしれませんが、男性が出場していませんか?」と疑惑が持たれ、セメンヤ選手は性別検査をすることとなった。その結果は卵巣と子宮がなく、精巣が体内にあり、男性ホルモン値は通常の女性の3倍だと判明した。

これは先天性のものであり、セメンヤ選手は作為的に違反行為をしたわけではない。

しかし、今度は「セメンヤ選手はこのまま女子の競技に出場していいのか」という議論が起こった。実際セメンヤ選手は世界陸上では二位の選手に2秒の差をつけて圧勝している。

つまり、フェラーリと、オートマなのにまさかのエンストをする私の軽自動車は同じ「クルマ」だが、それが同じルールでレースをするのは果たして公平といえるのかという話になったのだ。

端的に言えば「それはズルくね」という意見が出たのである。

よって国際陸上競技連盟は「男性ホルモン値により出場を制限する」という、どう考えてもセメンヤ選手対策のために作ったとしか思えない新規定を出したのだ。当然、セメンヤ選手側はそれを差別であると争ったのだが、冒頭に言った通りこの訴えは退けられた。セメンヤ選手は当面、特定の女子陸上競技には出場できなくなる。

生まれ持った「才能」との線引きはどこで?

一応そのような結果になったが、それが誰から見ても正しい結論であるかというと疑問が残るところだ。

セメンヤ選手の体質を、足が速い、頭がいい、ワキが臭いなどと同じ「生まれ持った才能」だとしたら、それを理由にセメンヤ選手を締め出すのは「才能があるやつが出場するのはフェアじゃない」と言っているようなものになってしまう。

それが不公平となると、もはや選手全員が手をつないでゴールするという、強烈なモンペがいる小学校の運動会状態にするしかない。

では、男性ホルモン値で出場が制限されるなら、選手が薬や何らかの医療行為で男性ホルモン値を下げれば出場できるようになるのだろうか。

それでは「あなたは酒を飲まないとこのカーレースに出場できません」と言っているようなものだ。逆にそれこそ「ドーピング」である。

そして生まれつきの体を変えなければ出場させないのであれば、それは「人権侵害ではないか」とも言われている。

これは、学校などで、生まれつき茶髪の生徒の髪を黒く染めさせるのと似ている。髪を染めることが悪いのではなく「皆と同じじゃないのが悪い」という問題にすり替わっているのだ。

では、選手は男性競技なら出場できるのか、というとまた難しいだろうし、女性として生きてきて女性選手として活動していきたいという選手に、男性としてなら出て良いというのもまた人権侵害だろう。

そうなると選手は陸上選手として活動する場がなくなってしまう。

差別には違いないが、「平等」と両立できない状態に

生まれつきの身体的特徴で活動が制限されてしまうのはやはり差別といえよう。

しかし、もし私がアイドルになりたいと言っても「先天的な顔の特徴」により、活動の場が制限される可能性が高く、それが「差別だ」と言って聞き入れられるかは別の話だ。

つまり良くも悪くも「生まれ持った才能」のせいで何かを断念しなければいけないのは誰しもあることであり、セメンヤ選手の件もその一つと言えなくもない。

もし今後、今の状態のままセメンヤ選手が女子競技に出られるようになったとしても、今度は一緒に走る選手が「不公平感」を感じてしまうだろう。

つまりどのような結果になっても「誰かが納得できない」案件なのである。

ところで、選手は女性として生まれながら、その容姿ゆえ、からかわれることが多かったという。そんな彼女が見つけた陸上競技という居場所を、生まれつきの体質を理由に奪うのは酷な気もする。コミュ症がやっと見つけた居場所であるネットを奪われるようなものだ。

だが、そもそも活躍できたのが、その体質のおかげ、と言えなくもないのが、さらに事態を複雑化している。誰かにとっての平等が、他の誰かにとって不平等になる以上、完全なる平等、というのは難しいのかもしれない。

もはやお互いが「向こうのケーキの方がでかいような気がしないでもない」と思っている状態が一番平等なのかもしれない。

枚数はネット経由が最多? 目前に迫る東京オリンピックのチケット販売

枚数はネット経由が最多? 目前に迫る東京オリンピックのチケット販売

2019.02.06

2019年春に始まる東京五輪チケットの「抽選申込」

チケット購入に必須となるID登録は受付中

販売枚数の割合はネット経由の抽選が最多に?

刻々と開催の時が迫る東京2020大会(オリンピック・パラリンピック)。56年ぶりに日本で開催される夏季オリンピックとあって、関係各所ではもろもろの準備が急ピッチで進行している。

その中で、最も関心の高い話題の1つは、総数1千万枚ともいわれる観戦チケットの入手方法だろう。申し込み時期や購入方法、転売対策など、気になる詳細を公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(以下、組織委員会)が発表した。

東京2020大会オリンピック公式チケットの販売概要発表会には、過去大会の女子レスリング53キロ級で3連覇を達成した吉田沙保里さんが登場。「自国で開催される東京オリンピックなので、たくさんの方に生でスポーツの良さを知ってもらいたい。もう選手ではないので、私も登録してチケットを購入したいと思います」と話していた

抽選販売の申し込みは2019年春に受付開始

組織委員会の発表によれば、公式チケットの販売方法は2019年春に始まる「抽選申込」、2019年秋以降に実施する「先着順販売」、2020年春以降に都内の販売所にて行う「窓口販売」の3段階を予定している。その内、最も早く始まる「抽選申込」については、「一般チケット」「車いすユーザー向けチケット」「東京2020みんなで応援チケット」が対象となる。

3段階に分かれるチケット販売スケジュール。第1弾となる「抽選申込」が目前に迫っている

「一般チケット」は開閉会式と17日間全33競技(339種目)分を販売する。席の種類はA~E席の最大5種類に分類するそうだ。価格については、陸上男子100m決勝や水泳決勝など、人気が集中することが予想されるものについてはA席で10万円を超える設定もあるが、全体としては半数以上が8,000円(開閉会式は1万2,000円)以下の設定としている。

「一般チケット」が単券であるのに対し、「車いすユーザー向けチケット」と「東京2020みんなで応援チケット」は、申し込み条件はあるものの複数人分を想定。こちらも全セッションで用意する。

「車いすユーザー向けチケット」は、車いすユーザーと同伴者分がセットになったチケット。価格は座席位置が未確定のため検討中だ。「東京2020みんなで応援チケット」は、12歳未満の子ども、60歳以上のシニア、障がい者1名をふくむ家族やグループ向けのチケット。こちらは1枚2,020円で販売するが、予定枚数に達した場合は以降の販売を行わない。現在、予定販売枚数や対象となる人数制限についての検討を進めている。

「抽選申込」の対象チケット一覧。なお、2020年春以降は都内に設置予定のチケット販売所でも販売する予定だ

チケットの支払い方法は、手数料のかからないVisa決済(クレジット/プリペイド/デビット)か、手数料432円(1件あたり)の現金決済(コンビニエンスストア払い)から選択可能。チケット受け取り方法は、紙チケットの郵送とPCやスマートフォンなどの端末を用いる方法がある。郵送の場合、チケット1枚の発行に324円、配送に1件864円の手数料を設定。スマホなどの画面に表示するモバイルチケットや「プリント@ホーム」を使って自身で印刷する紙チケットの場合、手数料は不要となる。

チケット販売&不正転売防止策はすでにスタート

ここまでチケット販売の概要を説明してきたが、ここからは「抽選申込」の参加方法について見ていく。抽選販売に申し込むには、いくつかのステップを踏む必要がある。

まず必須となるのが、すでに公式サイトで登録が始まっている「TOKYO 2020 ID」の取得だ。IDの取得後、「抽選申込」開始前に開設される公式チケット販売サイトへアクセスし、観戦希望の競技や座席種類、枚数を選び、期限内に申し込むというフローになっている。

2019年1月28日時点で「TOKYO 2020 ID」の登録者数は125万人を突破。しかし、チケットの販売総数が1千万枚規模であることを考えれば、今後はさらに登録者数が増えると考えられる

抽選結果の発表は2019年6月中旬以降を予定。見事当選した場合は、支払い方法と受け取り手続きを選択する。購入期限内に支払い手続きを行えば、購入完了となる。

ここで1つポイントなるのが、抽選結果の発表が6月中旬以降に設定されている点だ。

2018年12月に“チケット不正転売禁止に関する法律”、いわゆるチケット不正転売禁止法(違反者に対して1年以下の懲役か100万円以下の罰金、またはその両方が科せられる)が成立した。この法律は2019年6月14日(金)に施行される予定だ。実は本法律、組織委員会が要望し、各所の協力のもと成立したという背景があり、不正転売防止策の1つでもある。抽選結果の公表が6月14日以降となるのはそのためだ。

チケット販売において悩みの種となる不正転売。組織委員会も対策に万全を期していく

ただし、法律だけで不正転売の全てを抑止することは不可能というのが組織委員会の考え。そのため、申し込みの際にどういった方法をとれば抑止効果が高いのかを検討し、来場者の利便性を勘案しながら最適な方法を模索していくという。

とはいえ、これだけの注目を集める一大イベントだけに、オークションサイトなどの非公式チャネルにチケットが出品されることは容易に想定できる。こうした非公式チャネルには、無効なチケットや偽チケットが出品される危険性もある。そのため組織委員会では、公式販売チャネル(公式チケット販売サイト、公式チケット販売所、公式販売事業者)以外からチケットを購入しないよう呼びかけている。

加えて、非公式チャネルから購入したチケットについては、仮に本物のチケットであっても会場に入場させないほか、警察への通報など厳しい処置も検討中とのことだ。どうしてもオリンピックを見たいという気持ちも理解できるが、仮に非公式チャネルから高額でチケットを購入したとしても、そのリスクは相当に高いものになる。

また、正規の手続きでチケットを購入したにも関わらず、会場に足を運べなくなってしまうケースも考えられる。その場合の救済措置として、組織委員会では公式リセールサービスを公式チケット販売サイト内に設置する方針。詳細はあらためて発表するそうだ。

老若男女に優しい平等なチケット販売方法を今後も模索

3段階に分かれたチケットの販売方法だが、購入する側からすれば、チケットの配分も大いに気になるところ。この点について、発表会に登壇した組織委員会マーケティング局でチケッティング部長を務める鈴木秀紀氏は以下のように話す。

東京2020大会オリンピック公式チケットの販売概要を説明する鈴木氏

「チケットについては、可能な限り早い時期から販売していきたいと考えており、そのために『抽選申込』から全競技全セクションのチケット販売を行います。販売枚数という観点でいえば、(抽選で販売する枚数が)最も多くなることを期待しています。しかし、会場準備が進み、詳細が決まっていくにつれて、販売できるチケットも増えていくと考えられますので、その分については適宜、追加販売を行っていきます」

早い段階で販売するチケットの割合を増やしたいというのは、空席対策も考えてのことだろう。ただ、第一弾となるインターネットを介した「抽選申込」は、パソコンやスマホを使い慣れない人たちにとっては高いハードルとなってしまう可能性がある。スポーツの祭典が狭き門になってしまっては問題だが、鈴木氏は以下のような考えを示す。

「高齢者や障がい者を含めて、幅広い方々にお求めいただきやすい環境を用意するという意味では、コールセンターを設置したり、購入方法についての動画を用意したりするなど、丁寧で分かりやすいご説明をすることでサポートしていきたいと思っています」

さて、気になるのはチケットの抽選倍率だが、組織委員会では過去大会の倍率を把握していないという。開会式や陸上男子100mなど、いわゆる花形種目や、日本のメダル獲得が期待される種目については高倍率が予想されるが、チケット枚数と申込数の兼ね合いで決まる倍率を現時点で予測するのは難しいとのことだ。

では、とにかく、何でもいいから東京オリンピックを見てみたいという人は、どうすればいいのだろうか。この点について鈴木氏は、「全競技のチケットに、たくさんの種類がございますし、その全てが高倍率ということはないと考えています。また適宜、適切な形で情報はご案内させていただきたいと思っておりますので、サイトでいろいろと見て選んでいただければ、幅広くご購入いただける機会を提供できるのではないでしょうか」との見解を述べた。

東京オリンピックは人生で二度目という方もいるだろうが、日本で同大会を次に見られるのはいつになるか分からない。より多くの人が安全・安心に観戦を楽しめるよう、組織委員会では今後も、公平で多くの人々に納得してもらえるようなチケット販売方法を模索していく考えだ。ネット経由の抽選販売が割合として多くなりそうな情勢なので、早めにチケット争奪戦に参加したいという方の中で、パソコンやスマホの使い方に自信がないという人は、これを機に向き合ってみるべきかもしれない。

パナソニックの映像制作会社が脚光を浴びる日、オリンピックや体験型消費が追い風

パナソニックの映像制作会社が脚光を浴びる日、オリンピックや体験型消費が追い風

2018.10.12

パナソニックの名を冠する映像制作会社「パナソニック映像」

プロジェクションマッピング需要、スポーツ需要の拡大で注目

映像コンテンツ領域でもパナソニックならではの強みで戦う

パナソニックには、映像コンテンツ制作を行う100%出資会社として、パナソニック映像がある。パナソニックグループ唯一の映像製作会社だ。

「映像先進企業」を目指す同社は、設立から25年間、長年にわたって培ってきたコンテンツ制作力とパナソニックが持つ先進技術を組み合わせて、最新の映像ソリューションや様々な場面で活用できる空間映像演出を提供している。

昨今ではプロジェクションマッピングの需要拡大や、スポーツイベントを中心としたパブリックビューイングの需要拡大によって、同社の取り組みに注目が集まっている。

そのパナソニック映像が、10月10日、11日の2日間、東京・有明のパナソニックセンター東京で、「パナ映展」を開催し、最新の映像ソリューションを紹介した。

ご存知でした? パナソニックの映像制作会社

パナソニック映像の宮城邦彦社長

パナソニック映像の宮城邦彦社長は、「映像コンテンツ制作を通じて、パナソニックの最先端技術を映像業界に提供する役割を担っているのがパナソニック映像。今後、パナソニック以外の外部企業との商談を拡大し、現在は3割の外部比率を、4割、5割と高めていきたい」と意欲をみせる。

パナソニック映像は、1990年に松下電器産業(現パナソニック)の宣伝事業部傘下として設立された「エクセルAVソフト」と、1970年にビクター、松下電器産業、TBS、電通によって設立された「パックインビデオ」の2社が前身となり、1993年6月に設立した。松下電器産業が1990年にMCAを買収してソフトウェア事業へと本格的に進出したタイミングとも重なったことで、映像コンテンツ制作において長年ノウハウを蓄積。パナソニックが、2006年に、MCAの株式をすべて売却したあとも、継続的に事業を進めてきた。

「パナソニックの冠をつけた企業は、1993年のJリーグのスタートとも設立したパナソニックガンバが最初。だが、現在ではガンバ大阪となっており、現存するパナソニックの冠につけた会社のなかでは、パナソニック映像が最も古い会社になる」と、パナソニック映像の宮城社長は胸を張る。

現在、社員数は108人。大阪・京橋に本社を置くほか、東京・品川の東京制作センター、中国・上海の松下広告有限公司を持つ。

新たな映像制作技術のラボとしての役割も

同社は、映像制作、空間演出、ポスプロ・撮影、番組制作の4つの重点事業で展開している。人工知能やARなど、パナソニックが持つ最新技術を活用することで、新たな映像制作へも挑戦する「映像ソリューションラボ」としての役割も担っているという。

たとえば、パナソニックの顔認証技術を活用して、放送コンテンツの顔やナンバー、ロゴなどを自動検出し、その部分を自動的にプライバシー保護。ここで特定の人以外はマスクをかけるという作業を、従来の手作業から自動化に転換するといったソリューションを開発している。

また、高精度3Dスキャン技術を活用して生成したデータに、ボーンを入れアバターとしてCG画像化するソリューションも開発している。これにより、ダンスのできない人が、アバターとして、アクロバティックなダンスまで披露できるという使い方が可能だ。

3Dスキャンをしたアバターがダンスを披露する
身体全体の3Dスキャンを行う装置。70台の4Kカメラで撮影する

特に力を注いでいるのが、バーチャルリアリティやドローンを活用した映像制作だ。社内には新規技術に取り組むR&Dグループと、新規ビジネスを創出するソリューショングループを設置しており、これら最新技術を活用した映像ソリューションに取り組んでいる。

フォログラムでの3D映像を表示するデモストレーション
様々な素材に対しても映像表示を行うことができる

今回のパナ映展では新たに、ゴーグルを使わないVR技術として「TRICK MAPPING」を公開。三つ投影面の組み合わせ立体感を持たせたステージにキャラクターを表示し、利用者の持つデバイスが位置関係を把握することで、それに応じてキャラクターを表示するアングルが変わる。このデバイスを高い位置にあげると上から見下ろした形になり、しゃがみ込むと下から見え上げる映像が表示される。「ゴーグルを使用すると、一人でしか体験ができないが、この技術を利用することで、多くの人が一度に体験を共有することができる」という。

ゴーグルを使わないVR技術「TRICK MAPPING」(c) UTJ/UCL
利用者が手に持つデバイスで位置情報を検出。それにあわせてキャラクターが動く

他にも新たな映像提案として、同社の体幹トレーニング機器である「コアトレチェア」とVR映像を組み合わせて、川下りをしているような雰囲気のなかで自然とトレーニングができるシステム。照明、音、気流、香りに映像を組み合わせて、眠りを誘引する仮眠環境システム。直径4.5メートルのドームに3D映像を映し出し、アクティブシャッター方式3Dメガネで視聴することで、花火の打ち上げ場所から上がった花火を見上げるといった、普段は体験できない映像を見ることができる高画質3D VRドームなども展示していた。

コアトレチェアとVR映像を組み合わせて、川下りをしているような雰囲気のなかで、自然とトレーニングできる。映像とコアトレチェアの動きはまだ同期はしていない
直径4.5メートルの3D VRドーム

一般回線で遅延なくライブ プロジェクションマッピング

今回のパナ映展で注目を集めていたのが、遠隔ライブ映像をプロジェクションマッピングし、映像だけでなく音声も遅延なく投影するソリューションの実演だ。

特筆されるのは、パナソニックのテレビ会議システムである「HDコム」を利用し、2点間の同期制御を実現したことである。

一般的に、遠隔地と結んだ映像の同期は、伝送の遅延を緩和するために専用線による回線確保が必要であるため、コストが上昇してしまうなどの課題があった。

今回のソリューションは、HDコムの技術を活用することで、一般回線を利用しながらも、映像や音途切れが発生しにくい安定した接続環境を維持する。ライブ中継にも使用できる高画質と高音質を実現しながら、低遅延のため、補正バッファリング容量を抑えることが可能になる。

「HDコムは、もともと会議用に開発された技術ではあるが、しゃべっている映像と音声がずれることなく表示され、違和感なく会議ができることにこだわってきた。AVタイミングが100ms周期で細かく制御されており、音声ラインに、タイムコード信号を一緒に乗せて伝送することで、オーディオ、ビジュアル、タイムコードの同期運用が可能になった」(パナソニック映像の宮城社長)。

遠隔ライブ映像を投影したプロジェクションマッピングのデモストレーション。映像と音声は品川からの中継

実演されたライブプロジェクションマッピング(Wonder Biz Media Entertainment TOKYO 2018)は、東京・品川のパナソニック映像 東京制作センターで演奏するバイオリン奏者の映像と音に、パナソニックセンター東京での音と光、映像を組み合わせて合成処理したもの。3台の超高輝度4Kプロジェクター(製品はPT-RQ32KJおよびPT-RQ22KJで構成)を使用して、東京・有明のパナソニックセンター東京の建物の壁面に1,200インチの映像を、床面に800インチの映像をそれぞれ投影した。

壁面1200インチ、床面800インチのプロジェクションマッピングを実現

品川のスタジオで演奏したのは、バイオリニストの依田彩さん。そして、パナソニックセンター東京では、音楽家の江夏正晃さんがDJとして出演。離れた場所にいる2人のミュージシャンが、見事にライブセッションを実現してみせた。

Wonder Biz Media Entertainment TOKYO 2018の様子

盛り上がるオリンピック需要、常識外の挑戦がしたい

パナソニック映像の宮城社長は、「東京オリンピック/パラリンピックの開催や、ワールドカップの開催などを通じて、パブリックビューイングやプロジェクションマッピングの需要が増大する。また、2020年以降のビジネス拡大に向けて、パナソニックグループ以外のビジネスも拡大していくことを狙っている。そのためには、これまで以上にコストパフォーマンスが高い形で、コンテンツ制作や機器の利用および運用が可能な仕組みを構築する必要がある。パナソニック独自のHDコムを活用したライブプロジェクションマッピングは、安価に、安定性のある映像の伝送を可能にするという点でも武器になると考えている」と話す。

パナソニック映像では、吹田スタジアムにおけるガンバ大阪のプロジェクションナイトや、東京・天王洲での天王洲活性化プロジェクトでのプロジェクションマッピング、大阪・門真のパナソニック歴史館/ものづくりイズム館でのプロジェクション投影などでも実績を持つ。

「イベント企業から、なぜこんなことを実現するのにこだわるのか、といわれるような常識外の挑戦もしてみたい。ライブプロジェクションマッピングは、その一例。既存の技術だけでは成し得ないものを成し遂げた。要望があれば、様々なことに挑戦をし、それを実現していきたい」と宮城社長は語る。

近い将来には映像機器だけではなく、映像コンテンツの領域においても、パナソニックが持つ技術を活用した、パナソニックらしい強さが見られるだろう。