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笠原光

笠原光(Hikaru Kasahara)

NewsInsight 編集長

主にITやデジタル系を追いかけています。
動画配信にゲームにニュースにクレカまで、Appleが2019年に新サービス攻勢

動画配信にゲームにニュースにクレカまで、Appleが2019年に新サービス攻勢

2019.03.26

アップルが動画配信サービスの「Apple TV+」を発表

さらに定額ゲームに定額ニュース、クレジットカードまで

他社の台頭が目立つサービス分野で競合を再追撃へ

米アップルが日本時間3月26日にスペシャルイベントを開催した。

動画配信など新サービスの発表だろうというのが大方の予想だったが、蓋を開けた結果出てきたのは、動画配信サービス「Apple TV+」、定額制ゲームサービス「Apple Arcade」、ニュースサービス「Apple News+」の3つの新サービス。さらにはクレジットカード(に似た何かではなく本当にクレカ)の「Apple Card」まで登場した。バラエティに富む発表内容だったので、少しまとめてみたい。

発表会はアップル本社内にあるスティーブ・ジョブズ・シアター(Steve Jobs Theater)で行われた

Apple TV+

Apple TVアプリで利用できる定額動画配信サービスがこの「Apple TV+」だ。

今回のApple TV+は先行し既に巨大なNetflix、Hulu、Amazonプライムビデオに真っ向から挑むサービスで、アップルの勝算が気になるが、まずはオリジナル番組の魅力で勝負するようだ。以下に同社の発表を引用しておこう。

「オプラ・ウィンフリー、スティーヴン・スピルバーグ、ジェニファー・アニストン、リース・ウィザースプーン、オクタヴィア・スペンサー、J・J・エイブラムス、ジェイソン・モモア、M・ナイト・シャマラン、ジョン・M・チュウなど、世界で最も著名かつクリエイティブなアーティストたちによるまったく新しいプログラムをご用意しています。」

Apple TV+に参加するスティーヴン・スピルバーグ監督がゲスト登壇

ちなみにApple TVアプリ自体も今年5月にアップデートする予定で、iOS端末だけでなくMacでも、さらには他社のスマートTVや、競合するAmazonのFireTVでも利用できるようになる。これによりApple TVアプリがあれば、他社のものも含めて定額動画配信の視聴環境が手に入るというわけだ。

Apple TV+のサービス開始は今年の秋。料金と提供地域もその頃に公開する予定だという。

Apple Arcade

「Apple Arcade」はゲームのサブスクリプションサービス。簡単に言えば追加課金ナシの定額制でゲーム遊び放題というサービスだ。iOS端末やMac、tvOS機器に対応し、リビングで遊んでいたゲームの続きはiPhoneで、といったデバイス間でのゲームデータ共有もできる。

問題はどんなゲームがラインアップされるのかだが、Apple Arcadeに参加するゲームデベロッパーとして名前が挙がっているが、Annapurna Interactive、Bossa Studios、カートゥーンネットワーク、Finji、Giant Squid、KleiEntertainment、コナミ、LEGO、ミストウォーカー、SEGA、Snowman、ustwogamesなど。

SEGAと言えばソニック・ザ・ヘッジホッグ。Apple Arcadeへは今年後半に「Sonic Racing」を提供予定

著名クリエイターの手による、100タイトル以上のオリジナル新作ゲームを独占提供するともしており、ファイナルファンタジーの生みの親として知られる坂口博信氏や、シムシティのウィル・ライト氏らが新作に着手中というアナウンスがあった。アップルはApple Arcade用ゲームの開発費を助成するプログラムを用意し、クリエイターを積極的に囲い込もうとする姿勢も見せている。

提供開始は今年の秋で、日本での提供は明言されていないが、150か国以上での提供を予定しているというので期待したい。

Apple News+

今回の「Apple News+」は、既存のiOS向けニュースアプリ「Apple News」をバージョンアップしたもの。

ウェブニュースや300誌以上の雑誌に加えて、新聞紙面も定額でまとめて購読できるという特徴がある。購読者に合わせて厳選されたニュース記事を提供する新しいサブスクリプションサービスだとしているが、キュレーションやレコメンドでアップルならではの機能が盛り込まれているようだ。

雑誌と新聞が定額で読み放題の「Apple News+」

サービスの定額購読料は9.99ドルからで、米国、カナダ、英国、オーストラリアで展開する。今のところ他の国・地域向けでサービスを提供する情報はないが、国ごとの出版社との契約負担を考えれば日本向けはまだ期待できないかもしれない。

Apple Card

今回の発表で最も意外だったのは「Apple Card」だろう。イシュアを担当するパートナーとしてゴールドマン・サックスと組み、アップルが自社ブランドのクレジットカードを発行する。

Apple Cardの特徴は利用開始までの手続きのシンプルさで、iPhoneからその場で発行でき、そのままApple Payに登録してすぐさま利用できる。もちろん、Apple Payが使えない店舗用などに物理的なクレジットカードも発行できる。

クレジットカードの「Apple Card」。シンプルな券面のチタンカード。高級感が凄いが年会費無料

物理的なカードの方も(特に見た目が)独特で、カードフェイスにデザインされているのはアップルの林檎マーク程度で、カード番号の表記すら無く、色もシルバー基調に揃えられたシンプルで高級感のあるものになっている。しかもプラスチックカードではなく、チタン素材のメタルカードになっていて、気分はまるでアメックス・センチュリオンだ。

チタンカードなのに年会費は無料、還元率は2%(Apple Storeでは3%、物理カード決済では1%)とかなり条件の良いクレジットカードだけに、欲しい人は世界中にいそうだが、残念なことに当初の提供は米国向けのみで、今年の夏に登場予定。

Googleマップが突然の劣化、ゼンリン地図から自社地図に変更か?

Googleマップが突然の劣化、ゼンリン地図から自社地図に変更か?

2019.03.22

Googleマップが壊れた? 3月21日以降、表示がおかしい

地図のダウンロード機能でゼンリンと決裂したか?

新しい地図は機械学習で地図データ生成という指摘も

Googleマップの表示がおかしい。3月21日頃から、Googleマップの不具合を訴える声が各所で相次いでいる。道路の表示や建物の位置が正確でなかったり、地形すら間違っている場所もある。Googleマップにいったい何が起こったのか。

地図データの提供元がゼンリンではない?

Googleマップの日本地図データはこれまで、地図データで国内大手のゼンリンから提供を受けていた。両社の契約状況は公開されていないが、少なくとも不具合が発生している現在のGoogleマップ上からは、以前までは記載されていたゼンリン社の権利表記が消え、「地図データ (C)2019 Google」へと変更されている。

Googleマップからゼンリン社の権利表記が消えた

Google社は今月のはじめ、今後「数週間以内」に、日本のGoogleマップをアップデートすると予告していた。このアップデートでは、特にダウンロード可能なオフラインマップを追加することに注目が集まっていた。オフライン環境でもダウンロード済みの地図を利用できる便利な機能だが、地図データの契約上の課題があり、日本のGoogleマップでは制限されていた機能だからだ。結局、両社は契約の課題を解決できず、ゼンリンが地図データ提供から降りてしまったことが、今回の不具合の原因と見られる。

新しい地図は使い物になるのか?

現在のGoogleマップは、Googleが新規開発した自社製の地図データを利用しているようだが、いまだに不具合が報告され続けている状態状態であり、混乱が収束する目途は見えていない。

なお、この新しい地図は、航空写真で山脈の陰部分が湖になっていたり、並木の多い道路が公園になっていたりする間違いや、ほかにも交差点に面したコンビニエンスストアの駐車場が道路と語認識されていたりすることから、航空写真をもとにした機械学習や、スマホ位置情報の移動軌跡から地図データを生成しているのではないかと指摘されている。

航空写真では山の陰になっている部分が、川と湖になってしまっている
地図では鎌倉街道から大栗橋公園を抜ける道があるが、実態はただの公園広場だ。スマホ位置情報の移動実績をもとに道と認識したか?

新しい地図の仕組みや改善の見込みについては、Google側のアナウンスを待つほかないわけだが、GoogleマップはAndroidの標準地図として利用されており、影響を受けるユーザーがあまりにも多い。他の地図サービスを駆逐して大きな影響力を持っているのだから、責任も伴うはずだ。

Googleがゲーム本格参入の衝撃、2019年中にゲーム基盤「STADIA」を投入

Googleがゲーム本格参入の衝撃、2019年中にゲーム基盤「STADIA」を投入

2019.03.20

Googleが新しいゲームプラットフォームを発表

配信方式でゲーム機不要、「ゲーム機」の時代の終焉?

2019年内にローンチ、性能はプレステやXbox以上か

3月19日、米国で開催中のゲーム開発者会議「GDC 2019」の会場で、Googleがクラウドベースのゲーミングプラットフォーム「STADIA」を発表した。特定のゲーム機に縛られず、ネットに接続したスマホやパソコン、テレビを通してストリーミング(配信)形式でゲームをプレイできる。

この事業を担当するバイスプレジデントとして、STADIAを発表するフィル・ハリソン(Phil Harrison)氏。そもそも彼からして、元はソニーのプレイステーション立ち上げの主要メンバーで、その後Microsoftに移りXboxを担当したという経歴の持ち主

かねてより、MicrosoftのXbox事業のトップマネージャーを引き抜いた、ソニーでPlayStationのハード開発にかかわったエンジニアが転職したといった噂が頻繁に流れており、「Googleがゲーム市場に本格参入する」という憶測は強まっていた。実際に2018年には、Googleは「Project Stream」と呼ばれるストリーミング形式のゲーム基盤の計画を発表し、米国内でベータテスターを募って技術テストを行っていた。

STADIAは、Project Streamの延長線上にあるサービスと見られる。ユーザーは特定のゲーム機を持っている必要がなく、従来のゲーム機の役割をするのはGoogleの設置するデータセンターだ。簡単に言えばクラウドサービスのように、実際にゲームタイトルが動作しているのはデータセンター側で、ユーザーはインターネットを介してゲームを遠隔でプレイする。

STADIAのデータセンターから配信されたゲームをパソコンでプレイしている様子
パソコンで遊んでいたのと同じゲームを、タブレットやテレビでも同じように遊ぶことができる

このプラットフォームの特徴によって、例えばYouTubeで新作ゲームのトレーラー動画を見ていて気に入ったときには、そのページ内の「プレイする」ボタンを押すだけで、インストールすら不要で、動画を再生するかのようにそのゲームをプレイできるようになる。

そして、STADIAのデータセンターが持つゲーム機としてスペックは、サービス開始時のものとして、GPUの演算性能は10.7テラFlopsに達するといい、これはPlayStation 4 Proの4.2テラFlopsや、Xbox One Xの6.0テラFlopsを大きく上回る。映像品質も4K/60fpsのストリーミングに対応し、将来は8K/120fps対応も予定しているという。

STADIA用の「STADIAコントローラー」も販売する。SNSアップ用のボタンや、Googleアシスタントボタンが備わっている

Googleは2019年中にSTADIAをローンチする予定で、まずは米国、カナダ、欧州でサービスを開始すると説明している。発表を受けた翌20日の東京株式市場では、任天堂とソニーの株価が揃って大きく下落した。投資家たちが、GoogleのSTADIAによって、Nintendo SwitchやPlayStationのビジネスが脅かされると考えたからだ。