今夏発売の「CX-3」から! マツダが新燃費基準にいち早く対応する理由

今夏発売の「CX-3」から! マツダが新燃費基準にいち早く対応する理由

2017.06.10

マツダは、この夏に発売を予定する小型SUV「CX-3」のガソリンエンジン車について、世界統一の燃費試験サイクルであるWorldwide-harmonized Light vehicles Test Cycle(WLTC)の認可を取得したと発表した。日本国内では、2018年10月以降にWLTCによる燃費表示が義務化される予定だが、マツダはなぜ、前倒しでの対応に踏み切ったのか。

コンパクトSUVの「CX-3」にガソリンエンジン車が登場。新しい燃費基準「WLTC」で認可を取得した

WLTCでカタログ燃費と実用燃費の差が縮まる?

WLTCとは、国際連合の自動車基準調和フォーラムによって成立した乗用車などの国際調和排出ガス・燃費試験法(WLTP:Worldwide-harmonized Light vehicles Test Procedure)に沿った排ガスと燃費の表示方法である。

日本国内では現在、排ガス浄化性能と燃費値について、「JC08モード」に従って認可されている。JC08モードとWLTCでは燃費測定方法にさまざまな違いがあるのだが、その1つがコールドスタートとホットスタートの比率だ。

JC08モードでは、エンジンが止まった状態からクルマを始動させて(コールドスタートで)測る数値と、すでに走行を始めてエンジンが温まった状態で(ホットスタートで)測る数値の双方を一定の割合(コールド比率25%)で使用する。一方、WLTCではエンジンが冷えた状態からの計測が100%となる。コールドスタートの場合、排ガス浄化触媒を働かせるための温度上昇に燃料を消費するため、ホットスタートよりも燃費測定の結果が悪くなる。

WLTCではこのほか、平均車速の向上、アイドリング時間比率の減少、車両重量の増加などの変更が生じるため、全体的な燃費性能の評価がJC08モード値より厳しくなる傾向が考えられる。実際、マツダがCX-3のガソリンエンジン車で示した例でも、JC08モードに比べWLTCの方が6~8%ほど燃費値が悪くなっている。

マツダは2010年10月の「SKYACTIV」発表のときから、原理原則に基づいた新車開発に大きく舵を切った。SKYACTIVと名乗る次世代技術は、まずガソリンエンジンで導入され、以後はディーゼルエンジンやトランスミッション、車体、シャシー開発においても導入が図られた。また、その技術を適正価格で実用化し市販するため、モノづくり革新として工場での生産方式まで改革を行ってきた。

「SKYACTIV TECHNOLOGY」を取り入れて誕生したマツダの新世代商品群

SKYACTIVの中でも象徴的なのは、ガソリンエンジンの高効率化へ向けた取り組みである。エンジン効率の基本である圧縮比に注目し、これを従来以上に高めることで高効率化を進めた。それにより、ドイツを発端とする、小排気量エンジンに過給機を装備して低燃費と高出力を両立させるダウンサイジングに対抗し、自然吸気エンジンのまま、低燃費と高出力を両立する道を歩んできた。なおかつそれを、レギュラーガソリンで達成している。

低燃費・高出力の実現へ何を重視するか

ダウンサイジング過給エンジンとは、まず排気量を小さくすることで燃料消費を下げ、不足する出力は過給で補うという手法だ。したがって、過給器が作動するまでは小排気量エンジンの出力しか得られず、結果、運転者は余計にアクセルペダルを踏むことになり、実用域での燃費との間で開きが生じる傾向にある。また欧州は、国内よりガソリンのオクタン価が高いため、日本で使用するにはプレミアムガソリンを給油する必要がある。

一方、マツダが取り組んでいる、自然吸気エンジンでありながら根本的な圧縮比を高める方式は、十分な排気量を備えているため、運転者がアクセルペダルを踏み始めたところから適切な力が発生し、必要以上にペダルを踏み込ませないようにする。その上で、エンジン自体の効率の高さにより低燃費を実現する。したがって、実用燃費との差が少ないというのが、マツダ独自の燃費計測結果からも明らかにされている。

低燃費と高出力の両立において、何を優先するかという発想の違いがそこにある。そしてマツダは、エンジンそのものの高効率化に重心を置き、カタログ諸元での数値競争ではなく、実用性能に重きを置いた新車開発を続けている。なおかつ、より安価なレギュラーガソリンでの利用にこだわる。ただし、カタログなどでの表面に出る数値の比較が難しいため、営業政策上はなかなか強みを消費者に示しにくい面があった。

そこに現れたのが、WLTCである。

実用燃費へのこだわりは実を結ぶか

三菱自動車工業の燃費不正問題や、スズキの燃費計測における指定方法以外での抵抗値の算出など、2016年に噴出した燃費問題を受けて、国土交通省は国際的な指標となるWLTCの導入を検討してきた。そして、2018年10月の義務化が定まって間もなく、マツダは他社に先駆けてWLTCによる燃費表示を導入し、話題を得たことになる。

原理原則を見極め、何が理にかなっているかを追求することで課題解決することを、マツダはSKYACTIVで行ってきた。それにより、単にカタログ上のモード燃費値で他社と競うのではなく、実用燃費で顧客に利点をもたらす開発を続けてきたのだが、そこを単純明快に説明しきれずにきた。それが、他社に先駆けてWLTCに対応し、実用燃費により近い燃費表示を採用することへと踏み切った背景といえるのではないだろうか。

一言では説明できない商品改良の数々

本質を極める開発のやり方は、「G-ベクタリング コントロール」という姿勢制御の採用でも見られる。これは、運転技量の高い人がクルマの前後の荷重移動(アクセルのオンオフやブレーキなどで行う)を利用して姿勢制御を行っている操作を、電子制御による出力調整で一般の運転者が無意識のうちに実現できるようにした機能である。G-ベクタリングにより直進安定性が高まったり、カーブでの旋回が的確かつ安定したものなったりする。

G-ベクタリングをはじめ、さまざまな技術を採用しているマツダの新世代商品群だが、一言では説明しにくい要素も多い(画像は「CX-5」)

ほかにも、新世代商品群に用いられる新開発のプラットフォーム開発においてマツダは、アクセルとブレーキのペダル配置を適正化し、運転しやすく、かつペダルの踏み間違いを起こしにくい運転姿勢を追求してきた。これにより、運転支援機能の追加装備などと合わせた効果として、ペダルの踏み間違いによる死傷事故件数を、旧型車に比べ86%も改善している。

しかしそれらも、詳しく説明すれば消費者に理解が届くだろうが、一言では表現しにくいモノづくりであった。

新たな商品性としての燃費表示

一目瞭然の新しい機能を取り付けることや、性能差という数値で商品性を訴える手法は、各自動車メーカーが永年にわたり続けてきたことだ。

それに対して、マツダのSKYACTIVやG-ベクタリング、あるいはペダル配置などは、説明を受けなければなかなか気づきにくい商品性の向上であり、営業促進的には訴求点を見つけにくい事柄である。とはいえ、手にした消費者にとっては嬉しい機能であり、カタログ値に近い燃費を実用上得られたり、より安心して運転したりできれば、マツダ車を買って良かったとやがて実感できるだろう。

そうした一目見ただけではわかりにくく、原理原則に基づき、消費者にとっての価値を第一とした物づくりを、「魂動デザイン」という見栄えで飾り、人目を集めたのが今のマツダ車である。そこにもう1つ、他社にさきがけ、いち早く実用燃費に近いカタログ燃費値の表示になると期待されるWLTCの認可取得が、分かりやすい商品性として加わることになる。

マツダは新世代商品群の次に投入する「次世代商品群」を準備中。JC08モードに比べ、実用燃費の良さを示しやすいWLTCの導入は、次世代商品群を広くアピールしたいマツダにとってプラス材料となるかもしれない

WLTCはCX-3の“売りもの”になるか

WLTCは実用燃費により近い数値が示されるとともに、市街地/郊外/高速という3つの場面に応じた燃費値も公表される。ことに日本においては、クルマの使われ方は多様であり、こうした利用形態に応じた燃費表示は、各自の利用の仕方に適したクルマ選びの参考にもなっていくはずだ。

WLTCを採用する第1弾となるCX-3は、実はこれまでディーゼルエンジン車のみの販売であった。マツダが、ガソリンエンジンだけでなくディーゼルエンジンの魅力も訴え続けてきたのは事実だが、なぜCX-3だけディーゼルエンジンしか選択肢がなかったのか、そこは理解しがたい点だった。

発売から2年以上を経て、ようやくCX-3にガソリンエンジン車を加える時、WLTCの話題が営業的に一役買うことは間違いないだろう。

マツダの実直なクルマづくりがブランドの礎を築いていく過程で、魂動デザインという見栄えの分かりやすさと共に、こうした的を射た営業施策を採り入れることもまた、企業経営の妙といえるだろう。

LINEと比較されがちな「+メッセージ」は独自の価値を打ち出せる?

LINEと比較されがちな「+メッセージ」は独自の価値を打ち出せる?

2019.04.25

携帯3社が「+メッセージ」の機能拡充を発表

LINEと比較した強みは「信頼性」

金融サービスと連携し、住所変更手続きが容易に

NTTドコモ・KDDI・ソフトバンクの携帯大手3キャリアが「+メッセージ」(プラスメッセージ)の機能拡充を発表した。

国内大手3キャリアが「+メッセージ」の機能拡充を発表

サービス開始から1年が経過した「+メッセージ」だが、広く普及した印象はない。「メッセージならLINEで十分」との声も多い中で、普及する可能性はあるのだろうか。

「LINE」とは異なる可能性を秘めた「+メッセージ」

2018年5月に大手3キャリアがサービスを開始した「+メッセージ」は、2019年4月までに利用者が800万人を突破したという。だが「使ったことがない」とか、そもそも「名前を知らなかった」という人もいるのではないだろうか。

+メッセージの利用者は800万人に

「+メッセージ」とは、国際規格のRCSに準拠したメッセージサービスだ。従来のSMSを置き換えるサービスとして、短いテキストだけでなく長文や画像、スタンプを送れるのが特徴だ。

「+メッセージ」はSMSを置き換える上位サービス

一方、日本国内ではLINEが普及しており、月間利用者数は7900万人、そのうち毎日使うユーザーは6600万人もいるという。日本のほとんどのスマホにLINEは入っており、日常的なメッセージ需要はLINEが十分に満たしている状態だ。

だが、どんなにLINEが普及してもSMSがなくなることはない。サービスのID登録やログイン時など、本人確認を必要とする多くの場面でSMSは使われている。SMSは契約時に身分証明書で本人確認を済ませており、信頼性が高いのが特徴だ。

一般に「+メッセージ」は大手キャリアのLINE対抗策と認識される傾向にあるものの、その性質はやや異なる。「+メッセージ」がSMSの延長にあるという特性を活かせば、SMS認証のような本人確認はもちろん、企業と個人の間でのさまざまな手続きに活用できるはずだ。

こうした背景を踏まえて3キャリアが発表したのが、新サービスの「公式アカウント」や、金融各社と連携する「共通手続きプラットフォーム」だ。

仕組みの共通化やMVNO対応など、課題は山積

2019年5月以降に始まる「+メッセージ」の公式アカウントは、企業向けのアカウント機能だ。利用例としては銀行やレストラン、携帯会社を挙げ、登録住所の変更やレストランの予約、問い合わせといったサービスを実現できることを示した。

「+メッセージ」の「公式アカウント」機能

こうした機能はアプリでも提供されているが、スマホにアプリを入れていないユーザーも多く、パスワードを入れてログインするのは煩雑だ。だが「+メッセージ」なら電話番号だけでユーザー本人とつながり、チャットで手続きができるので便利というわけだ。

銀行やレストラン、携帯会社による利用例

だが、サービス提供に向けた課題は多い。公式アカウントの開設は、大手3キャリアが個別に営業をかけ、各社の基準で審査する方式となっている。一見すると無駄な仕組みだが、独占禁止法への抵触を避けるため、3社が競争している建前になっているという。

3キャリア以外への対応として、ワイモバイルなどのサブブランドやMVNOでは利用できない状況が続いている。サービス開始時から指摘されていた問題だが、1年が経過して何の進展もないのは理解に苦しむところだ。

iPhone対応にも課題がある。アプリを入れることで「+メッセージ」は使えるものの、SMSを送受信する標準のメッセージアプリを置き換えるものではない。ここに手を加えるのはiPhoneの基本的なユーザー体験に影響するため、アップルの判断次第になりそうだ。

また、今後の構想として、金融5社を横断した「共通手続きプラットフォーム」も打ち出された。住所変更手続きなど、各社の競争に直接関係しない事務手続きを共通化し、顧客の利便性向上を図るのが狙いだ。

金融5社と「共通手続きプラットフォーム」に向けた検討を開始

最近、フィンテックやキャッシュレスの新サービスが増え、新たに住所や電話番号を登録して口座を作る機会は多くなった。しかし、それに伴い変更の手間も増している。そこで+メッセージを利用したオープンな事務手続きプラットフォームが実現すれば、1回の手続きで全社に情報が伝播するというわけだ。

「+メッセージ」は、携帯市場で競合する大手3キャリアが共通サービスの整備を進めなければならない。その中で「電話番号でつながる」強みを活かした独自の活用法が、ようやく見えてきたといえそうだ。

関連記事
日本の掃除機市場を変革した元外交官、日本市場への本格参入を語る

モノのデザイン 第53回

日本の掃除機市場を変革した元外交官、日本市場への本格参入を語る

2019.04.25

シャークニンジャ日本法人の社長 ゴードン・トム氏に直撃

「コードレススティッククリーナー」人気の立役者が語る参入秘話

日本向けの製品カスタム、消費者ニーズの取り入れ図る

全米ナンバーワンの掃除機ブランド「シャーク」。日本では、長年スチームクリーナーのメーカーとして知られていたが、2017年6月に日本法人が設立され、翌2018年夏に日本市場に本格参入した。

第1弾として、同年8月にコードレススティッククリーナーの「EVOFLEX」を発売。翌9月にはハンディクリーナー「EVOPOWER」、10月にはスチームモップ3製品、ロボット掃除機「EVOROBOT」と精力的に新製品を日本市場に投入している。

そこで今回は、シャークニンジャ日本法人の社長を務めるゴードン・トム氏を直撃。同社の日本市場への本格参入の意図と、今後の戦略や日本の掃除機市場や消費者について伺った。

シャークニンジャ日本法人の社長のゴードン・トム氏。英国の元外交官で、20年前にダイソンの掃除機を日本に広め、現在の業界の発展につながる市場の開拓の礎を築いた人物だ

「コードレススティッククリーナー」人気の立役者

ゴードン・トム氏と言えば、日本の掃除機市場の変革者と呼んでも過言ではない人物。もとはイギリスの外交官として来日。赴任中の1990年代にダイソンの日本法人の初代社長に抜擢された(編集注:イギリスの外交官には副業を認める制度がある)。

当時国内メーカーの寡占状態であった日本の掃除機市場に“吸引力が落ちない”の謳い文句で同社のサイクロン掃除機を展開し、「ダイソン」ブランドの地位確立の礎を築いた。

ダイソンを退いた後は、エレクトロラックス日本法人の社長に就任し、キャニスター型に代わり、現在日本の掃除機市場において主流となった“コードレススティッククリーナー”の人気を定着させた。

外国人でありながら、日本の掃除機市場を知り尽くした“業界のマシュー・ペリー”的存在のトム氏だが、今度は全米ナンバーワンの掃除機メーカーの日本法人の社長として日本に再上陸したのは、どういった経緯なのだろうか。

「2014年にエレクトロラックス社を退職して、以降はマーケティングのコンサルタントの仕事をしていましたが、2016年の9月ごろにシャークから連絡がありました。当時のシャークの売上は北米が95%、イギリスが5%ほど。中国法人を立ち上げ、代理店経由でメキシコにも進出するなど本格的な国際化戦略を進めており、日本も大事な市場の1つと考えていました。そんな中、私のところに相談があり、翌2017年の1月くらいにボストンの本社へ出向き、エンジニアやデザイナーに会って話をし、3~4月ぐらいに日本に展開する商材や現地法人の設立、取引・流通事情、マーケティング戦略の提案をしました」

日本法人の設立にあたっては、最終的にはトム氏自らが初代社長に就任することになり、これまでの経験をもとに、オフィスの設置場所や人材集めなども自ら担ったとのことだ。

参入にあたり日本向けにカスタム

次に着手したのは、日本市場に投入する商材の選定。氏曰く「これまでで最高の掃除機に出会えた」と評する同社の製品で、日本市場参入第1弾に選ばれたのは、「EVOFLEX」。本国では2017年秋に発売され、ボタン1つでパイプを90°曲げて掃除ができるという独特のギミックで注目を集めた製品だが、日本で発売するにあたっては多くが日本向けにカスタマイズされたという。

日本市場への本格参入の第1弾として2018年8月に発売されたコードレススティッククリーナー「EVOFLEX」。本国でおよそ1年前に発売された製品(左)を、サイズからモーター、操作性に至るまで、日本向けに大幅にカスタマイズした上で登場し

「本国で開発された最初の試作機は、私の目から見たら全然ダメでした。まず、大きすぎて日本人の身体にも家にもマッチしていませんでした」

パイプ部分が90°曲がって家具の下にも潜り込みやすいという、製品のアイデンティティーとも言える独自性はそのまま継承しつつも、パーツの着脱をしやすくするためにボタンの改良が施されるなど、日本のユーザーに受け容れられるよう細かい部分にまで配慮がなされた

そこで実際に、試作機を用いて日本の家庭50世帯で6週間のテストを3回行い、その結果、日本向けの「EVOFLEX」は、原型は同じでありながらも本国の製品とは見た目も中身もかなり異なる製品に仕上がった。「例えば、ヘッドブラシは、畳や木材などが多い日本家屋の床に合わせて柔らかいローラーにしました。ダストカップも中身が見える透明な素材で、中のメンテナンスがしやすいように角を丸くしています」とトム氏。

それ以外にも、高音域のモーター音を好まない日本のユーザーのために音を低減したり、高性能なHEPAフィルターの採用や、取り外しやすいメッシュフィルターを採用してサイクロン部の手入れをしやするなど、掃除機の本質性能だけでなく、操作性やメンテナンス性にこだわった改良が多数施された。

こうした改良点について、トム氏は日本とアメリカの掃除機に対する消費者の根本的な考え方や流通ルートの違いを明かす。

「日本の場合には、掃除機や家電製品の購入は、家電量販店が主流ですが、米国の場合にはウォルマートなどの巨大スーパーで購入するケースが一般的です。そこでは日本のように実際に製品に手で触れて試してみるという機会がありません。そのため、製品への信頼度が重要で、ブランド力というのはとても大事なのです」

日本でも昨秋発売された同社のロボット掃除機。本国ではそのおよそ1年前に発売されているが、ほぼアイロボット社の独占市場であったアメリカのロボット掃除機市場において、初めてアイロボット以外で2桁のシェアに躍り出ている。

2018年10月発売のロボット掃除機「EVOROBOT」。掃除機メーカーとしてのブランドへの信頼性と、十分な機能・性能と消費者が受け入れやすい価格帯で、アイロボットの「ルンバ」以外で初めて10%を超えるシェアを獲得したという

さらに、米国の消費者は「掃除機が必要」という需要があった上で、その用途を満たすための機能と予算を照らし合わせて製品を選ぶというのが購入の意思決定。ゆえに、デザインやメンテナンスといった要素は日本人ほど重視されず、むしろ「さまざまなユーザー層の需要に応えるために、価格によって付属品を選べることが重要なのです」と話す。

20年前の日本市場は「つまらなかった」

一方、約20年前に日本の掃除機市場に乗り込み、「日本の掃除機は紙パックのキャニスター式ばかりで個性がなく、つまらなかった」と当時を振り返るトム氏。業界の“エバンジェリスト”として、日本市場においてシャークブランドのプレゼンスをどのように高めていくのかに注目される。

そこで目を向けたのが、昨年9月に発売された「EVOPOWER」だ。本国での発売後、日本向けにカスタマイズして上陸した「EVOFLEX」とは異なり、日本をメインマーケットとして、日本の消費者のニーズを多く取り入れて開発されたハンディクリーナーで、その後に英国でも発売されているとのこと。

さらに、今年1月には長崎県の無形文化財である「臥牛窯」とコラボレーションし、「EVOPOWER」に絵付けを施した限定商品を発売するなど、"日本発"の掃除機を送り出している。今後もこうした商品展開や戦略を積極的に進めていく方針なのだろか。最後に、シャークニンジャの展望について訊ねてみたところ、次のように語ってくれた。

2018年9月発売の「EVOPOWER」。コンパクトで部屋に設置しやすくサッと使える機動力のよさと、生活感を感じさせない外観でインテリアにもなじみ、部屋に常設しやすいと好評だ
「臥牛窯」とのコラボレーションで生まれた限定の「EVOPOWER」。プロモーションというよりも、どちらかと言うと日本の伝統工芸贔屓のゴードン社長の“趣味”で作られたようだが、今後も相性がよいものがあれば実現していきたいとのこと

「シャークの掃除機は、あくまでユーザーの使い勝手が最優先です。ゆえに、EVOPOWERも持ちやすく、どこにでも置いて使いやすいサイズ・形状を追求したハンディクリーナーですが、空間に置かれた時のこともイメージし、見た目のデザインにもこだわって開発された、これまでになかった商品だと思います。そういう意味ではEVOPOWERのデザインはまさに"機能美"と言えます。臥牛窯は、単に私が好きだと言う理由でやりました(笑)。積極的にとまでは言えませんが、伝統工芸が好きなので、実現できれば個人的には今後もコラボ商品を展開してみたいですね」

ダイソンで日本の掃除機市場に風穴を開け、エレクトロラックスで新たな掃除スタイルを日本に定着させたゴードン・トム氏。掃除機メーカーとして全米で絶対的なブランド力を誇るシャークニンジャを率い、今度はどのような手腕を奮うのか楽しみである。

長年の経験・知見を武器にした"掃除機"を通じた外交で、日本と諸外国をつないで、今後も世の中の掃除・家事スタイルやあり方を変えていってくれることへの期待が寄せられる、ゴードン・トム氏
関連記事