「アイサイト」と電動化の融合がカギ? 究極のスバル車が生まれる条件

「アイサイト」と電動化の融合がカギ? 究極のスバル車が生まれる条件

2017.06.22

スバルの「アイサイト」に「ツーリングアシスト」という新機能が追加された。筆者も体験試乗をしたが、実によくできた機能であり、スバルの言うリアルワールド(現実の交通環境)で安心して利用できる制御に仕上がっていた。新機能の詳細は別のリポートに譲るとして、今回はアイサイトとスバル車の今後について考えてみたい。

新機能「ツーリングアシスト」で進化したスバルの「アイサイト」

画像処理は他者が「追いつけない」水準に

スバルの運転支援の特徴は、フロントウィンドウ上端の中央部に、ステレオカメラと呼ぶ2つのイメージセンサーを搭載し、その情報のみから状況を判断、運転を操作するシステムであることだ。今後、自動運転へ向けてはレーダーなど追加のセンサーを装備する可能性を否定しないが、ともかく、世界の自動車メーカーが運転支援で同様の機能を提供している中、ステレオカメラのみで実現しているのはスバルのみである。

スバルがステレオカメラで強みを持つのは、アイサイトの前身「アクティブ・ドライビング・アシスト(ADA)」の実用化に先立つ1989年から、ステレオカメラにこだわって開発を続けてきたからだ。それは運輸省(現在の国土交通省)が、産官学の関係者による先進安全自動車(ASV:Advanced Safety Vehicle)推進計画の第1期(1991~1995年度)を立ち上げるより前のことで、すでに28年の経験を積んでいる。

長きにわたりスバルが磨いてきたステレオカメラの技術

このように早くから開発に取り組んできたこともあり、スバルは画像認識や画像解析など全てを社内で独自に確立してきた。画像処理に関する技術は、他の自動車メーカーの技術者が「とても追いつけない水準にある」と異口同音に評価するほどだ。

リアルワールド重視は不変

また、リアルワールドを重視する視点もずっと変わらない。例えば危険回避アシストについても、事故が多いのは交差点であり、その低い速度で幅広い視野から危険を察知し、自動ブレーキをかけて事故を回避する機能を、アイサイトはいち早く採り入れた。それはレーダーではなく、ステレオカメラによる広角の視野をいかした成果であった。

2014年にアイサイトはバージョン3(Ver.3)に進化し、ステレオカメラはカラー画像となった。これにより、前を走るクルマのブレーキランプ点灯を認識することが可能となり、車間距離が縮む前に減速する準備を整えられるようになった。レーダーで車間距離を管理する他のシステムに比べ、初動が早くなり、追突を予防するブレーキ操作が急でなくなることから、システムを利用する際の安心感は高まった。

実際にアイサイトを公道上で利用して実感するのは、まさしくクルマも目で前を見てくれているという感触があることだ。前のクルマのみならず、その前や、さらに先のクルマが減速し始めたのを運転者が目で捉えるのと同じように、アイサイトも、減速が必要になるかもしれないと構えるかのような感覚を覚えるのである。

そこに、自分の運転に近いという親近感も生まれる。あるいは、自分よりずっと安全に気を配ってくれているとの信頼も生まれるのだろう。

ステレオカメラで優位性を発揮できる理由

運転するとき、人間は情報の90%を目に頼っている―。そう考えたスバルの技術者たちが、クルマの運転支援や自動運転も、複眼のカメラであるべきという原理原則、根本を貫き通した28年の成果が、アイサイトのツーリングアシストにしっかり反映されているのである。

今回のツーリングアシストでも、カラー画像で認識と解析をするので、車線だけでなく、前のクルマへの追従も可能になっている。そして、車線を優先するのか、前のクルマへの追従を優先するのかといった判断も、ステレオカメラでの画像認識があるからこそ、間違いなく選ぶことができる。

ステレオカメラであれば、人間の眼のように先の先まで見通すことができる

さらに、ツーリングアシストとなって進化した点として注目したいのは、加減速したり、ハンドル操作を始めたりするときの様子が非常に自然であることだ。わざと車線逸脱をさせてみようとハンドルを切ってみると、素早く車線中央へ戻さなければならないため、かなり力強く電動パワーステアリングを機能させるのだが、ステアリング修正の動作が急すぎないため、車体が横へ揺すられることなく、滑らかに車線中央へ戻されていく。

車線中央を維持する走行では、運転席からの目線でも中央にいる実感があり、たとえば日産自動車「セレナ」のプロパイロットで、若干ズレているように感じてしまったのとは差を感じた。これは良し悪しというよりも、アイサイトが積み上げてきた成熟度の高さを、ツーリングアシストでは一層実感できたということである。

車線の中央をキープする能力も高いアイサイト

自動運転への道も? アイサイトの今後

ここで今後の展開を考えてみたい。当初のステレオカメラ開発で、人間が情報の90%を目に頼っているとスバルの技術者は述べていたが、残りの10%を捉えなければ、自動運転にはつながっていかないわけである。ツーリングアシストの技術者も、ステレオカメラのみにこだわっているわけではないと話す。

またスバルは、自動運転を目指してはおらず、目指すのは究極の安全であり、事故ゼロであると言うが、それが結果的に自動運転への道筋にもなっていくのだろう。

アイサイトを進化させたスバルは今回、北海道の美深試験場に、高速道路のカーブ/高速道路の分合流/市街地を想定した交差点/アメリカのフリーウェイを模した路面を新設したと発表した。自動運転に着実に前進する構えがそこからもうかがえる。

スバル研究実験センター美深試験場のテストコースを改修し、運転支援技術の高度化に活用

その上で、スバルが現在、後追いの形となっているクルマの電動化を進め、電気自動車(EV)を実用化すれば、アイサイトの進化は、まさに究極の域に達することができるのではないかと想像する。

モーターの反応速度がアイサイトを進化させる

クルマの電動化が進むと、なぜアイサイトの進化が究極の域に達するのか。それを説明するため、自動運転の鍵となる「認知・判断・操作」の各段階について考えてみたい。

現状、スバルはアイサイトにより、「認知」と「判断」で高い水準に到達しており、「操作」についてもツーリングアシストでの自然な、しかも確実な走行性能の実現ができている。しかし、既存のエンジンに比べモーターは、作動の指示に対して圧倒的な速さでそれを実行する能力がある。エンジンでは、どうしても超えられない作動遅れが残るのである。

実際、日産は自動運転の試作車をEVの「リーフ」で製作している。こうなると、アイサイトの優位性をさらに維持、前進させるためには、1日も早い電動車両の実現がスバルにとって不可欠になってくる。

電動スバル車の登場はいつごろか

現状、スバルは2019年にプラグインハイブリッド車(PHV)を、たぶん米国を中心に市場導入し始め、次いで2021年をめどにEVを市販しそうだ。ことにEVは、客室空間を大きくとるため床下にリチウムイオンバッテリーを搭載するので、スバルが言う水平対向エンジンによる低重心を、今以上に実現可能となる。

2017年3月期決算でクルマの電動化に注力する方針を示したスバルの吉永泰之社長

また、モーターを前後用に2個、場合によっては各タイヤ用に4個使うことで、4輪駆動、すなわちスバルの言うところのAWDも実現できる。そして、モーターの応答の早さをいかせば、高次元の操縦安定性を作り込むことも可能なのである。あえて言えば、それがわかっていてなぜ早くEVをやらないのかとさえ思うほどだ。

しかし、実はスバルは、三菱自動車工業「i-MiEV」発売と同時期に、「プラグインステラ」という軽自動車のEVを市場に投入しているし、その前段階としては、2003年の東京モーターショーに「R1e」というEVコンセプトカーを出展しているのだ。EVの加速や走り味のよさをしっかり開発していたのである。そして、プラグインステラは、あえてバッテリー搭載量を減らし、走行距離の長さより軽快で力強い、しかも低重心による安定性に優れた走りのよさを特徴としていた。

「プラグインステラ」(左)と「R1e」

ところが、軽自動車を自社開発しなくなり、日産との提携を止め、トヨタ自動車と提携を結ぶことで、スバルのEV開発は途絶えてしまった。そこを今、スバルは必死に取り返そうとしている。同社のブランドメッセージである「安心と愉しさ」は、アイサイトとEVの組み合わせによって完成されるものと確信する。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。