信州に新ヴィンヤード誕生! 海外ワインに対する“反転攻勢”の礎に

信州に新ヴィンヤード誕生! 海外ワインに対する“反転攻勢”の礎に

2017.05.01

2012年頃から盛り上がっているワイン人気。過去にもワインブームは何回か起こっており、2012年から現在まで続くこのワイン人気は、“第7次ワインブーム”と呼ばれている。そして今回のブームは、あきらかに過去のものとは様相が異なる。

まず、過去のブームに比べ、長期にわたりそうな気配をみせている。2012年から連続で過去最大だった1998年の国内ワイン消費量を上回っていることからも、それがうかがえる。しかし、もっともこの7次ブームを実感させてくれるのは、ワインそのものの存在が過去に比べてグッと身近になったことだ。

コンビニのお酒コーナーに占めるワインの面積が増え、ワインを提供する和風居酒屋の存在もまったく珍しくなくなった。特にコンビニで販売されているワインの存在は、ブームの立役者だ。ほとんどが1,000円以下と安価で、なかにはワンコインでおつりがくる商品もある。こうしたワインはチリやカリフォルニア、オーストラリアといったワイン原産国から輸入されていることが多い。つまり、7次ブームの牽引役は海外生まれのワインなのだ。

しかし、国産ワインの存在感もグングン増している。「甲州」や「マスカット・ベーリーA」といった、日本固有のブドウ品種から醸造されたワインを指名するファンも多い。

原料となるブドウ不足の解消へ

新農園となる片丘地区からの眺望。市街地を見下ろせる

とはいえ、問題もある。それはワイン用ブドウが不足気味なこと。原料になるブドウがなければ、ワインの醸造はままならない。

そんななか、国内ワインメーカーの雄、メルシャンが新しくヴィンヤード(ブドウ園)を開園した。およそ2年前、同社が長野県・片丘地区にヴィンヤードを開くと発表し、いよいよ2017年4月27日、“1本目のブドウ苗木”の植栽にこぎつけた。

この植樹式に駆けつけたメルシャン 代表取締役社長 代野照幸氏は「日本ワインの人気は勢いづいています。先日開催された『日本ワインMATSURI祭』 (4月15・16日)では、17都道府県から46のワイナリーが参加しました」と、日本ワインを包む“熱気”について語った。また、「『シャトー・メルシャン』も好調で、2017年の第1四半期では、昨期の14%増という結果になりました」と、手応えを感じているようだ。ちなみにシャトー・メルシャンとは、同社の国産ワインを代表するブランドだ。

植樹式であいさつをする代野社長(左)。最初の1本の植栽は代野社長と小口利幸 塩尻市長の手で行われた

さて、この片丘地区のヴィンヤード開園により、メルシャンは長野県におけるブドウ生産能力の向上を目指す。同社が長野県に展開するおもなヴィンヤードは、1976年からブドウの植栽を始めた桔梗ヶ原(キキョウガハラ)、2003年に上田市丸子地区に拓かれた椀子(マリコ)などがある。片丘地区はこれらに続く、“信州”でのメルシャン管理ヴィンヤードということになる。

では、農園を増やしワイン用ブドウの生産力を上げるねらいは何か。もちろん、不足している国内のワイン用ブドウの生産を補うのが主目的だ。ただ、代野社長は「品質の高い日本ワインの生産力をアップし、海外輸出に大々的にうって出たい」と、その野望を隠さない。つまり、将来の本格海外進出をにらんだ“投資”ということだ。

一方、この植樹式に参加したシャトー・メルシャン 工場長 ゼネラル・マネージャー 松尾弘則氏は、「まず片丘地区では、欧州系黒ブドウ品種『メルロー』を植栽し、いずれはほかの品種にも広げていく。数年後には収穫しカタチにしたい」と話す。

なるほど、まずは実績のあるメルローからか。というのも、前出のヴィンヤード産のブドウで醸造された「桔梗ヶ原メルロー」は、数々の国際コンクールで金賞に輝いたワイン。新しい農園では、得意なところから始めたいということだろう。

シャトー・メルシャン 工場長 ゼネラル・マネージャー 松尾弘則氏。右は欧州系ブドウ「メルロー」の苗木

では、収穫時期についてはどうか。ご存じのとおり、日本は屈指の台風上陸国だ。近年は、台風の規模が大きくなり、上陸の回数も増えている。場合によっては、新ヴィンヤードで育成中のブドウ樹がダメージを負うことも考えられる。何しろ自然が相手だ。予想外の理由で収穫が遅れることも考えられ、ひょっとしたら“10年以上”の歳月が必要になるかもしれない。

まさにワインが主要産業の塩尻市

さて、植樹式には小口利幸 塩尻市長も参加した。市長によると、塩尻市には10のワイナリーが存在し、さらに3つのワイナリーが準備中だという。まさにワイン産業でなりたっている自治体といえる。今回、メルシャンが新ヴィンヤードを検討していた際、ほかの自治体の地区が候補になっていたそうだが、その計画は頓挫したそうだ。それを知った塩尻市が同社を誘致し、今回の開園に結実した。

塩尻市にはワイン産業の発展による雇用創出・税収増加以外にもメリットが生じる。それはキリングループのCSVにある。同社は「健康」「地域社会」「環境」をCSVのテーマにしており、傘下のメルシャンでもそうした課題に取り組んでいる。ユニークだなと感じたのは、そのうちの環境。椀子の農園では、動植物や土といった生態系について、調査したそうだ。結果、レッドリストに掲載されるような貴重な植物や昆虫が確認できたという。

「片丘の新ヴィンヤードでも、貴重な生態系が育つように営農したい。そして“里山”の魅力が後世に伝われば」(松尾氏)とする。

さて、“なぜワインが親しみやすくなったのか”ということにハナシを戻そう。コンビニなどの販売チャネルが増えたこと、購入しやすい安価な製品が多くなったこと以外に、細かいことだが2点あると思う。

そのひとつが“スクリューキャップ”の普及。購入したワインがコルク栓で、しかもコルクスクリューが手元になかった際は失望感に包まれる。まあ、これはスクリューを購入すれば済むハナシ。こわいのは開栓中にコルクが割け、にっちもさっちもいかなくなった場合だ。そうした際の道具もあるそうだが、もちろん家にはなく徒労感と絶望感に包まれる。しかしスクリューキャップなら、開栓に失敗することはまずない。前出の松尾氏によると「スクリューキャップは製造精度が向上し密閉性が高まった。場合によってはコルクよりもよい」なのだそうだ。

1985年の桔梗ヶ原メルロー(手前)。奥は現在のものでラベルの色使いがポップ

もうひとつがラベル。以前に飲んだワインを選ぼうとしても、“欧文”ばかりのラベルが並んでいると、本当にその製品なのか自信がなくなる。ところが最近は、デフォルメされたイラストを使うなど、個性的でポップなラベルが増えた。こうしたラベルならビジュアル的に認識しやすく、次も同じボトルを選びやすい。

「開栓作業がつたないだけ」「記憶力が悪いだけ」という指摘を受けそうだが、少なくとも筆者にとっては、この2点もワインへの親しみが深まった理由となっている。

人口減少を見据えた長期的な戦略を

最後に、日本でワインが好調とはいえ、手放しでよろこべない問題について。それは、人口減少と高齢化だ。この問題は、ワインに限らず酒類産業全体、いや日本の産業全体に暗い影を落とす。50年後には人口9,000万人を割り、高齢者が約4割を占めるといわれている。国税庁によると、飲酒習慣のある者は、男女ともに30歳代から大幅に増加し、70歳以上では減少する傾向があるという。つまり、単純な人口減による酒類需要低下に加え、高齢化による需要減も重なってくる。

こうした国内需要の見通しからも、メルシャン・代野社長は“海外輸出”と口にしたのかもしれない。ただ、海外に潤沢に商品を提供するには、まだまだ生産能力が追いついていない。加えて、“農園開拓”→“ブドウの収穫”→“醸造”には長い歳月がかかる。50年後といえば、まだまだ先のように思えるが、“時間との闘い”はすでに始まっており、今から海外輸出の準備を進めなくてはならないといえよう。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。