パイオニア、試行錯誤が生み出した奇跡 - パワーメーターの話

パイオニア、試行錯誤が生み出した奇跡 - パワーメーターの話

2017.05.11

4年強の月日をかけて、パイオニアが開発した自転車機材の「ペダリングモニターシステム」。試行錯誤を続けるなかで、開発を後押しし、事業化の大きな力となる巡り合わせがあった。第2回はパワーメーター開発ストーリーをお届けする。

話を伺ったサイクルスポーツ事業推進部 藤田隆二郎氏(左)とサイクルスポーツ事業推進部 碓井純一課長(右)

神的アドバイス

パイオニアが自転車部品の開発を構想したのは2008年12月のこと。その経緯については前回お伝えしたとおりだ。研究開発を決めてから最初の1年は、試作品に取り組んだが、何か決定的なものに欠けていた。

悶々としていても仕方ない――。2010年5月、開発者の藤田隆二郎氏は、外部に意見を求めた。アドバイスを求めたのは、リオデジャネイロ五輪で自転車の日本代表監督を務めた元プロロードレーサーの浅田顕氏。同氏はツール・ド・フランスに出場経験を多数持つ新城幸也選手とも親交が深く、かつて選手、監督という立場で同じチームで活動していたこともある。

そんな浅田氏の一言がパワーメーターの開発を進め、後に販売される「ペダリングモニターシステム」の製品特徴を決定付ける運命的な出来事になった。

浅田氏からもらったアドバイス。それは「パワーメーターでペダリングを見ることはできないか」というものだった。自転車を趣味とする藤田氏にも響く一言だった。

当時、普及していたパワーメーターは、ペダルをこいだときの力しか計測できなかった。もちろん、自転車はこぐから進むのだが、自転車を効率よく前に進めるには、効率的なペダリングが必要になる。それを見ることができないか、というアドバイスだったのだ。

「神的な発言でした」と藤田氏は振り返る。これが正にペダリングモニターシステムを特徴づけるフォースベクトルとして今でも生かされている。ペダルをこいだときに、自転車のクランク部にどれだけの力が何時の方向にかかっているのか、その力の大小をサイクルコンピュータ上に表示できる画期的な機能だ。

ペダリングモニターシステムのサイクルコンピュータ。サイコン内に表示された矢印がフォースベクトルと呼ばれるもの。ペダルをこいだときにクランク部分のどの方向に力がかかったのかがわかるのが特徴

小さな展示スペースから生まれたもの

浅田氏との出会いは、次につながっていく。2010年11月、パイオニアは国内最大級の自転車の展示会、サイクルモードに出展した。展示したのは浅田氏のアドバイスを具現化したパワーメーター、フォースベクトルを表示するサイクルコンピュータだった。

大勢の自転車好きを前に、開発機の実演プレゼンテーションが行われた。プレゼンターを務めたのは浅田氏。そして、実演のために呼ばれたのが、Bbox ブイグテレコムに当時所属していた新城選手だった。

プロのペダリングを可視化する――。当時、そんなものを目にした人など誰もいない。たった2コマの小さな出展スペースに、100人を超える観客が集まった。碓井氏が当時を振り返る。「新城選手に自転車をこいでもらって、フォースベクトルが出たときは、ものすごい大歓声でした。それこそ、波が来たなという感触を得た出来事です」。

碓井氏はその場を写真に収め、反響の大きさ、会場の熱気を経営陣に報告した。いかに開発中の製品が画期的なものであり、サイクリストに待ち望まれた製品なのかを伝えた。この経験は、早期の製品化を要望していた経営陣に待ってもらうだけの説得材料にもなっただろう。

奇跡のEメール

奇跡は続く。サイクルモードへ出展してからほどなくして、一通のEメールがパイオニアに届いた。差出人は海外有力チームのラボバンクの所属選手だった。

パイオニアの製品を使ってみたい。テストさせてもらえないか――。

サイクルモードへの出展などを通じて、海外にニュースが配信され、それが目にとまったようだ。パイオニアにとっては、またとないチャンスだった。ワールドチームは、トッププロチームともいえる存在で、2017年世界に18チームしか存在しない。

通常、ワールドチームに機材を使ってもらうには、機材供給側が機材・サポート費用を提供する。そこまでして関わるのは、所属選手が選手が活躍したときに、大きな注目が得られプロモーション効果が大きいからだ。

ラボバンクの選手からの申し出を受けたとき、パイオニアのサイクル事業はまだ形にもなっていない状態。サポート費用など出せる状況ではない。にもかかわらず、トッププロチームの選手が自ら使いたいとオファーし、使用してもらえる機会を得たのだ。発売前から大きな注目を浴びることができたのはもはや奇跡的な出来事だった。

測定不能

ペダリングモニターシステムのパワーメーター。反対側のクランクにもセンサーが取り付けられる

開発者の藤田氏らは、ラボバンクでテストしてもらおうと、半年間、さらなる磨きをかけるべく開発を進めた。そして、2011年7月、ベルギーに渡り、新たな試作品を渡した。

7月はツール・ド・フランスの開催月だ。もちろん、自転車界が最も注目するビッグレースに試作品がいきなり使われたわけではない。テスト使用したのは、ツール・ド・フランスには出場しない、ベルギーでキャンプをしていた若手選手たちだった。コーチは物珍しさからか、わざわざフランスからベルギーまで飛んで様子を見に来たほどだった。

以後、数名の選手を対象に、テスト使用が始まったが、そこからは悪戦苦闘が続いた。「出力の計測精度が低い」「壊れやすい」「ソフトウェアをもっと安定させられないか」と様々な注文がついた。改善の余地は大きく、2012年シーズンが始まるまでの半年間、再び開発を余儀なくされた。

改良を重ねた試作品。だが、それでも、プロの世界は厳しかった。シーズンが始まって2月、3月、4月のすべてのビッグレースでトラブルが発生。最も多いトラブルは浸水。洗車過程における溶剤の混入などもあるが、多くは衝撃によるひび割れが原因だった。

製品が受ける衝撃は想像を超えていた。そもそも、自動車はサスペンションがあり、衝撃を少なくできるが、ロードバイクにサスペンションはない。路面が荒れていれば、その分、受ける衝撃も大きくなる。ロードレースは舗装路を走るが、欧州の舗装路は日本ほど整備されていない場合も多い。そもそも舗装路ではなく、石畳の上を走ることさえある。「自動車用の試験機を使っていましたが、パワーメーターの試作機が受けたGは桁違い。数値は測定不能、値はMAXを示していました」(碓井氏)。

こうしてプロチームでのテスト使用が製品の完成度を上げるきっかけになった。過酷な使用環境での事例をもとに、製品を改良していく。その作業は今も同じく続いている。欧州に駐在員2名を置き、機材提供するワールドチームのデータを採取、それを製品づくりに役立てている。当初、藤田氏が描いた"壊れないパワーメーター"づくりに、嫌というほど向き合うことになったわけだ。

偶然は必然か

以後、2013年7月に一般向けのテスト販売が開始されるが、そこに辿り着くまでにあったのは、奇跡的な巡り合わせの連続だった。浅田氏にアドバイスを求めたことで、フォースベクトルという製品特徴が生まれた。展示会の出展で話題をつくり、試作品はいつしか海外までニュースが流れた。それにより、ワールドチームへの機材供給の道も開けた。

一連の出来事は"偶然"や"運"で片付けられてしまいがちだ。なぜなら、そこには再現性がないからだ。しかし、パイオニアの話を聞いていくと、この偶発性を求めていくことが必然ともいえるように思えてくる。そう思わせるだけの事実の積み重ねがパイオニアにはあったのだ。

打倒iQOSに挑むプルーム・テックの戦い、世界市場も見据えたJTの新製品

打倒iQOSに挑むプルーム・テックの戦い、世界市場も見据えたJTの新製品

2019.01.22

低温加熱式のJTがライバルと直接競合する高温加熱式に参入

専用リフィルも異なる3種類の製品で広範に網を張るプルーム・テック

海外市場でも兆し見えた加熱式たばこ、日本での成功がより重要に

日本たばこ産業(JT)が加熱式たばこの新製品、「プルーム・テック・プラス (Ploom TECH+)」「プルーム・エス (Ploom S)」の2製品を発表した。シェアトップのiQOSを追撃したいJTだが、ライバルに先行を許している今、どのような戦略を描いているのか。

JTが発表した加熱式たばこの新製品、プルーム・テック・プラス(左)とプルーム・エス

新たに高温加熱式に参入、ライバルと直接競合へ

新製品は、従来のプルーム・テックを改良したプルーム・テック・プラスと、シェアを争う「iQOS」(フィリップ・モリス)や「glo」(BAT)と同様の加熱方式を採用したプルーム・エスの2つ。iQOSとgloが高温加熱式であるのに対し、もともとプルーム・テックは低温加熱式と呼ばれる方式をとっていた。30度という低温で発生させた蒸気をたばこカプセルを通して吸うため、においが少ない一方、吸いごたえに乏しいともいわれていた。

低温加熱式で吸いごたえを追加したプルーム・テック・プラスと、高温加熱式のシェア奪取を狙ったプルーム・エスを投入

そこで、たばこ葉を増やすなどして吸いごたえを高めたのがプルーム・テック・プラスだ。その結果、本体が太く大きくなり、加熱温度も40度と少しだけ高くなったが、においの少なさはそのままに、吸いごたえをアップさせたことをアピールする。

プルーム・エスは高温加熱式を採用し、iQOSやgloと同様の吸いごたえを目指した。こうした高温加熱式は、たばこ葉を高温で蒸すことで蒸気を発生させるため、従来のたばことも異なる独特のにおいを発生させる。

JT副社長・たばこ事業本部長の岩井睦雄氏は、この独特の「におい」のせいでたばこの味わいに違和感を覚える喫煙者が多かったと話す。そのため、「満足度を高めるのは味わい」として、このにおいの低減に取り組んだという。

プルーム・エスでは、たばこ葉を熱する温度を200度に抑えた。これはiQOSの300度、gloの240度に比べて低く、これによって特有のにおいを抑えたという。

吸いごたえや加熱方式が異なる3製品をそろえる意味

JTは新製品投入後も既存製品の取り扱いを継続する。つまり、プルーム・テックのラインアップは3種類となる。iQOSも複数の製品があるが、こちらは機能の違いによって3種類に分けられており、プルーム・テックはそれに対して、吸いごたえや加熱方式によって異なる製品を用意したかっこうだ。

3つの製品を投入することで、選択肢を提供する

岩井副社長は「温度で選ぶ時代」と表現し、低温のプルーム・テック/プルーム・テック・プラスと、高温のプルーム・エスという選択肢によって「好みや生活環境、ライフステージの変化に合わせて、いつでも最適な選択ができる」ことを狙ったとしている。

たばこ事業本部長の岩井睦雄副社長

たばこ部分に互換性がないという問題はありそうだが、現在でも、においの少なさを重視して自宅ではプルーム・テックを吸いつつ、味わいを求めて喫煙所では高温加熱式の加熱式たばこ、と双方を使い分けている人が少なくない。そうしたユーザーに対して、「それぞれで求められるニーズを高いレベルで満たし、両方を提供するのが顧客満足度の最大化に繋がる」(岩井副社長)と判断し、製品開発に取り組んだ。

加熱式たばこ最大市場の日本から、海外市場を見据える

岩井副社長は新製品でiQOSからシェアを奪取し、「中長期的にはRRPカテゴリでもシェアナンバーワンを目指す」と意気込みを語る。

「RRP」とは「リスク低減製品」のこと。「喫煙にともなう健康へのリスクを低減させる可能性がある」と位置づけられる製品だ。

日本では法律上、液体にニコチンを含ませて販売することはできない。電子たばこは、このニコチンを含む液体を蒸気化させるため日本で販売できず、結果、加熱式たばこが普及したという背景もある。加熱式たばこの市場規模では日本が世界最大だが、iQOSが韓国や欧州の一部で販売を強化しており、グローバルでの市場拡大を狙っている。

JTは海外ではlogicブランドで電子たばこを販売している。海外での電子たばこ事業はありつつも、まずは製品の国内ラインナップを拡大して加熱式たばこのシェア拡大を図るとともに、紙巻きたばこを含むすべての製品の価値を向上させることで、市場の拡大に繋げたい考えだ。「日本での成功がグローバルでの成功につながる」と岩井副社長は強調する。

紙巻きたばことRRP製品の双方を拡充する
日本では加熱式、海外では電子たばこを提供中

紙巻きからの移行、数年以内に大きな山場

2018年は加熱式たばこが踊り場を迎えたと言われた。日本ではここ数年で急激に加熱式たばこの普及が進んだが、市場シェアが20%を越えたところでユーザー需要は一巡したとみられる。

ただ、プルーム・テックの全国販売の開始や、他社では直近のiQOSの新モデル投入などを経て、その動向から、需要の伸びは「足踏みしていたが、止まったわけではない」(岩井副社長)との認識にあるという。加えて、紙巻きたばこによる健康懸念の高まりや、オリンピックによる喫煙場所の規制といった外的要因もあり、「必ずシガレット(紙巻きたばこ)からRRPに移ってくる」(同)という見通しだ。

課題は、紙巻きたばことは異なり、デバイスを購入しなければならないというハードルの高さだ。一度購入した後、他社のデバイスへ移行しづらいという難題につながる。

他社の後追いとなった高温加熱式では、「差別化のポイントをしっかりと伝えていく」ことで買い替えを促進する。JTが主導する低温加熱式では、「若干下方修正したが、手応えも感じている」と岩井副社長は説明する。今後は製品の良さをアピールするために、喫煙者に直接説明をする営業スタイルを重視していく方針をとるそうだ。

JTは日本市場で紙巻き、加熱式のいずれでもシェアトップを目指す

JTは1社で複数の選択肢の製品を用意することで、消費者のニーズの受け皿を最大化しようと目論んでいる。この先にグローバルで展開する上で、ユーザーからどのような示唆が得られるのかを検証していき、海外での加熱式たばこの市場拡大にも乗り出していきたいと考えているようだ。

加熱式たばこは間もなく、国内市場シェアだけでなく、海外市場の争奪戦の行方も左右する正念場を迎える。

大手コンビニ3社、成人誌の販売中止を相次ぎ決定

大手コンビニ3社、成人誌の販売中止を相次ぎ決定

2019.01.22

セブン、ローソンに続きファミマも成人誌を販売中止

インバウンドの増加、オリンピックの開催も影響か

コンビニ最大手のセブン-イレブンと業界3位のローソンが成人向け雑誌の販売中止を発表したのに続き、業界2位のファミリーマートも同様の方針を打ち出した。大手3社の足並みがそろい、日本国内のほとんどのコンビニ店頭から成人誌が消える。

国内のセブン-イレブン店舗数は2万店を超え、ローソンとファミマが1万5,000店前後でこれに続く。それぞれ今年の8月末までに取り扱いを原則中止するという。これまで一部店舗で成人誌の販売を中止していた例はあったが、今回は各社全店舗で取り扱いを中止する。業界では昨年1月から、ミニストップが他社に先駆けて全店で取り扱いを中止していた。

もともと諸外国にくらべ、女性や子どもの目につきやすいコンビニ店頭などに成人誌が置かれている日本のゾーニングの現状は特殊であるとの批判があった。また、インバウンドで訪日外国人が増え、この論調に拍車がかかっていたほか、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを控え、イメージ低下を防ぐ要請が強まっていたという背景がある。

コンビニでの成人誌の購買層は近年、高齢男性に偏るとともに売り上げの減少も顕著であったといい、ゾーニングの問題が取り扱い中止の大義名分になったという見方もある。ある出版関係者は、「一部では電子版などネット展開を強化している流れはあるが、今でもコンビニは重要な販路なので、相当な混乱があるだろう」と話す。どちらにせよ、日本の成人誌は岐路に立たされることになる。