なぜ『ミガクル』は、一足1500円で宅配&出張「靴磨き」ができるのか?

なぜ『ミガクル』は、一足1500円で宅配&出張「靴磨き」ができるのか?

昔ながらのビジネスモデルや、廃れつつあるモノやコト??。少しだけ手を加えて“リブート”させると、それが途端、斬新なビジネスに生まれ変わることがあります。そこには多くのビジネスマンにとってのヒントがある、かも。そうしたビジネスモデルにスポットを当て「リブート! “再起業”の瞬間」としてシリーズでお届けします。第4回目は、靴磨きの宅配&出張事業で注目を集める『ミガクル』です。

「靴磨き」に、愛憎半ばの感情を抱くビジネスマンは多いはずだ。

ピカピカに磨き上げたビジネスシューズに足を通せば、気持ちも晴れやかになる。取引先や上司ウケもよくなりそうだ。そもそも、一心不乱に靴を磨く行為そのものも妙に気持ちを落ち着かせ、瞑想のような気分になることすらある。

もっとも、ブラシをかけてほこりを落として、丁寧にクリームを塗って……という一種の儀式めいた靴磨きの手間は、やっぱり面倒でもある。駅前などにある靴磨き屋さんに頼みたいところだが、忙しいとそれさえ億劫だし、休日にわざわざビジネス用の革靴を履く、あるいは持ち込むのも手間である。

こうした楽しくもわずらわしい靴磨きに関するニーズをうまくすくいあげ、新しい靴磨きのカタチを生み出したのが『ミガクル』だ。

『ミガクル』は、株式会社ニイナナが2015年7月からスタートさせたサービス。古くかある靴磨き事業を“リブート”させた事業で、具体的には「宅配」&「出張」による靴磨きビジネスだ。

宅配サービスの「宅配ミガクル」は、サイトからメールフォームで依頼を出せば、宅配事業者が靴を受け取りに来てくれる仕組み。その後、ミガクルの職人が靴を磨いた後に、送り返してくれるわけだ。

都内なら早くて翌日、そのほかの地域でも3~4日後くらいには、ピカピカに磨き上げられた靴が届けられる。料金は一足1000円~1500円(税別・全国一律)と、某大手の靴磨きチェーン店と変わらない相場だ。宅配であることを考えると、破格といえるだろう。このコストパフォーマンスの高さから「靴磨きをしたい、頼みたいけれど、時間がない」というビジネスマンを中心に、じわじわと顧客を増やしている。

ニイナナ代表の堀江淳太さん。1989年東京生まれ。同じ名字の“ホリエモン”などにも影響されて、学生の頃から夢は起業家。大学時代に起業家支援の会社にインターンとして入り、日本最大級の起業家イベント「TERACOYA」を立ち上げ。その後、新卒でソフトバンクへ。ビジネスコンテスト優勝をきっかけに、2015年7月に株式会社ニイナナを設立。靴磨きサービス「ミガクル」を立ち上げる

一方の、出張サービスは「ミガクルoffice」という名で、主にオフィス向けに提供している。今は都内23区限定だが、指定のオフィスに同社の靴磨き職人が出張。1万円で1時間あたり6足までの靴磨きを請け負う。こちらは、福利厚生のような位置づけで、身だしなみに気を使う保険営業の会社や多忙なベンチャー企業などと契約し、好評を得ているという。 事業を立ち上げたのは弱冠27歳のニイナナ代表取締役の堀江淳太さん。そもそも新卒でソフトバンクに入り、IT関連の周辺機器やソフトウェアなどをオフィス向けに売る営業マンだった。

「営業時代に『靴はきれいにしておかないと、恥ずかしいよ』と取引先の経営者や役員の方などによく言われました。けれど、仕事は忙しいし、休日に磨きに出すのはめんどくさくて……」とまさしく自身の悩みから着想を得たビジネスだった。

「僕のように靴磨きに悩んでいるビジネスマンは少なくないと思った。これを宅配などで家にいながら発注できたら頼みたい人は多いだろうなと。もう一つ、ソフトバンクにはマッサージ師さんが会社に常駐して社員を揉んでくれる福利厚生があった。同じように靴磨きがオフィスに来てくれたらすごく助かるだろうなと考えたんです」(堀江さん)。

そもそも学生の頃から起業家志望。就職先にソフトバンクを選んだのも、社内起業制度があったからで、大学4年の時は、ベンチャー支援企業でインターンシップをして起業について学んできた。そうした中で起業を成功させるポイントを学んでいたことも、「宅配・出張靴磨き事業で行こう」という後押しになった。

「たとえば、まったく新しいウェブサービスなどは、銀行融資を得られにくいというのを起業家支援のインターンでまざまざとみてきました。地に足のついた業種のほうが、金融機関も目利きがしやすいので、支援を得やすいんですね。出張、宅配という新しいカタチにするとはいえ、靴磨きという事業は、ベンチャーとして選ぶには最適と考えました」(堀江さん)。

ミガクルのサイト。「出張ミガクル」も「ミガクルoffice」もここからメールフォームを打ち込むだけで依頼できる。もっとも、現在は口コミによる顧客が多いという

もっとも、すでに多くの靴磨き職人や店舗がある。「出張や宅配なら頼みたい」というニーズを彼らも気づいていたはずだ。しかし従来そうしたサービスがあまり無かった理由は、労働集約型の靴磨きという仕事では、出張や宅配などの余計なコストをかけると儲けが出ないから、にほかならない。

では、どのようにして『ミガクル』で破格の1000円~という料金でという宅配靴磨きを実現できたのか?

答えは、宅配便の「復路」にあった。

『ミガクル』の収益源は大きく分けて二つある。

一つは、言うまでもなく顧客から受け取るサービス料だ。しかし、1足1000円~2000円と、既存の靴磨きサービスと遜色ない料金設定。それでは「宅配」や「出張」などのコストを負担したうえで、利益を出すのは困難だ。

「ミガクルOffice」で出張靴磨きする際に堀江さんが持ち込む七つ道具がコレ。アタッシュケースにコンパクトにまとめられている

「そこで『ミガクル』は違うスタイルで、宅配や出張を実現させている。実は靴磨きを依頼するお客様以外から収益を得ているんですよ」(堀江さん)。

それが二つ目の収益源、「広告代理業」である。具体的には、スポンサー企業の提供している商品やサービスのチラシを、靴磨きの顧客むけに配布する。「宅配ミガクル」では必ず磨いた靴を返却する復路便にこのチラシを同封して送る、「ミガクルOfiice」ならば直接靴磨きで企業に行ったときに、チラシを手わたしする、といった具合だ。

宅配で靴磨きを頼むような個人顧客は靴にそれなりのコストをかけることを躊躇しない「ある程度の所得と意識の高いビジネスマン」だと想像できる。福利厚生で「靴磨き」を用意するような企業も、同様だろう。つまり『ミガクル』は、極めてセグメントされた層にリーチできる状態にあるわけだ。

「こうしたお客様の興味がありそうなチラシ。たとえばオーダーメイドスーツや不動産、クレジットカードといったスポンサー企業の方々のチラシを磨いた靴と一緒にお届けしているんです。スポンサー企業にしてみたら、無作為にポスティングするよりも費用対効果はずっと高いし、読まれる確率も高いので好評を得ています」(堀江さん)。

得た広告料は、そのまま宅配や出張のコストに回すことができる。こうして『ミガクル』は本来、高コストになるはずの出張&宅配靴磨きを、店舗型のサービスと同等の価格で提供できるようになっているわけだ。この「三方良し」の仕組みこそが、『ミガクル』の強みであり、顧客に支持される理由だ。

いくつかの靴磨き教室で学んだ後、店舗での修行を経て、自身も靴磨き職人として作業している。比較的、会得しやすい技術で、参入障壁が低いことも靴磨きのメリットだ

「広告収入のアイデアは、ソフトバンクで法人営業を担当していたことからも着想を得ました。一度、取り引きがはじまって信頼をいただけると、『実はプリンタの買い替えも考えている』『ついでにプロジェクターもほしいので調べてくれ』などとお仕事を芋づる式にいただける。同じように靴磨きから入って利便性を感じてもらえれば、同じようにお客様の窓口になることはあるんじゃないかと思ったんです」(堀江さん)。

実際の靴磨き業は、堀江さん自身も他店舗での修行などを経た後に担当している。キャリアはまだ短いため、業界には技術的にずっと優れた名人もいるが、「営業的な視点をもった靴磨き職人や会社は少ない。それが強み」と胸を張る。

将来は、「靴磨きを頼むなら、駅前の靴磨き屋にするかミガクルに出すか…」となるほどメジャーなサービスになることを目指している。

「今はまだ『靴磨きで起業した』というと、『大丈夫?』『食べられる?』と聞き返されることが多いんですけどね(笑)。ただ、そんなふうに昔のイメージで認識されている業界にこそ、実はまだまだ伸びるチャンスが眠っている。ブルーオーシャンなんだと思います」(堀江さん)。

堀江さんが、日々、靴と共に磨いているのは、そんな未来の可能性だ。

【連載】リブート! “再起業”の瞬間

【第1回】「頼り合える関係」をネットで復活 -1000人の声で磨いた500円“子育てシェア”
【第2回】日本酒の定期購入サイトSAKELIFEはなぜ伸びる? -「居酒屋チェーンの日本酒を飲んだとき『これチャンスだ』と思った」
【第3回】赤ちゃん・子ども用品に特化 - 学生起業家が日本の伝統産業を救う
【第4回】なぜ『ミガクル』は、一足1500円で宅配&出張「靴磨き」ができるのか?
新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。