電子版で変わり行く、マンガの買い方・売り方

電子版で変わり行く、マンガの買い方・売り方

2017.05.14

電子書籍と紙の書籍の間には何らかの関係性があるのだろうか。LINEが先月開催したプレスセミナー「スマートフォン時代におけるマンガ市場の最新動向について」で、興味深い事実が提示された。

LINEマンガは4周年、最大級のプラットフォームに

まずはLINEの森啓執行役員より、出版業界全体とマンガ販売の最新状況が発表された。出版業界は全体的に売上が落ちている中、コミックは順調に売上を伸ばしており、その内訳をみると、電子コミックが大きく貢献しているというのだ。

出版物の販売金額は微減だが、コミックに限れば紙と電子を合計した販売金額は右肩上がりに伸びている
コミック市場を紙と電子で分けてみると、紙のコミックの売上は減少傾向にあるが、電子コミックがそのぶんをカバーするように伸びている
読書時の媒体別に分けてみると、紙の書籍は微減だが、スマートフォンを使ってコミックを読む層はかなりの勢いで伸びてきている

LINEがマクロミルに委託した調査によると、新しいマンガ作品に触れる経路として「書店」が49%と依然として強いものの、「スマホマンガアプリ」が44%と接近しているという。かつてマンガ作品は書店店頭や雑誌などを介して紹介され、広がっていったが、最近は雑誌の代わりにスマホ用のマンガアプリがその役割を果たしつつある、と言っていいだろう。

写真が見づらくて恐縮だが、左から書店、スマホマンガアプリ、SNS、クチコミ、コンビニ、ニュースアプリ、マンガ雑誌……と続く。雑誌がもはや新しいマンガを知る窓口になり得ていないというのはちょっとした驚きだ

そんな状況の中、LINEマンガはスマホマンガアプリでのダウンロード数、スマホマンガアプリの月間利用者数(MAU)ランキング、スマホマンガアプリの一人当たりの利用時間ランキングでいずれも1位の座についたという。売上ではないこれらの順位に意味があるかどうかは議論の余地があるが、若者を中心に広く支持されているLINEプラットフォーム上のサービスということで、多くのユーザーに利用されていること自体は疑いがない。

景気のいい数字が並ぶが、肝心の売上について触れられていないのが残念

続いてLINEマンガの最新実績が発表された。同サービスは電子書籍の販売に加え、無料のマンガ連載などを行なっており、240社以上の出版社と契約して、18万点以上の電子コミックを配信しているという。このうち、無料連載プラットフォームの読者数は1300万人、閲覧件数は42億回に及ぶとのこと。様々な電子書籍・コミック配信サービスがあるが、その中でも最大級と言っていいだろう。

ここでちょっと興味深い数値が公表される。LINEマンガで無料作品の読了後に、なんと39%ものユーザーが「その作品の電子または紙の本を購入している」というのだ。実に約4割もの読者の購買意識を刺激したことになる。これは広告手段と割り切っても、かなりの効果があると言えるだろう。

数値の合計が100%を超えているので複数回答有効のアンケートだったと思われるが、4割近くのユーザーにとって購買意欲が刺激されるというのは意外な数字だった

リアル書店にもポジティブな影響

続いて販売現場の声として、トーハンの川村明・コミック営業推進室アシスタントマネージャーと、白泉社の小見山康司・販売宣伝部部長代理、それにLINEマンガ編集チームマネージャーの村田朋良氏が登場。村田氏は「ドラマ化されたマンガは、放送翌日に1巻の売上がリアル書店でピークになる」という現象を紹介し、これと同様の現象がLINEマンガでの無料配信でも起きているとした。

トーハンの川村氏によると、3年ほど前に小学館の『なみだうさぎ~制服の片思い~』(作者:水瀬藍)の売れ行きが突然書店で大きく動いた。通常であれば1巻は2巻以降より多く売れるのだが、このときは2巻が売り上げトップを記録していたのも特徴的だった。原因を調べたところ、前日にLINEマンガで1巻が無料配信されたのがわかり、以来、LINEと情報を分析しているという。

また白泉社の小見山氏によれば、2~3年前からきっかけがよくわからないが突然売れ始めるマンガがあり、調べて見たらやはりLINEマンガで無料連載をやっていた、という。このように電子版の無料連載が書店での販促となることがわかったため、現在はLINEとリアル店舗での連動フェアも企画されている。

2016年に女性向けで人気No.1だった『BLACK BIRD』(作:桜小路かのこ、小学館刊)、2017年男性向けで2月、3月にそれぞれ2位、1位だった『ピアノの森』(作:一色まこと、講談社刊)、『アイシールド21』(原作:稲垣理一郎、作画:村田雄介、集英社刊)は、いずれも完結してから数年経つタイトルばかりだ
LINE Beaconを埋め込んだ書棚にLINEを起動した状態で近づくとプロモーション情報などが流れる仕組みを展開。こうしたリアル店舗との連動は現在LINEが多方面で展開している戦略に通じている

初めて読むなら既刊も新刊

続いて小学館、翔泳社、講談社、電子取次のメディアドゥから、デジタル事業の販売・宣伝担当者が集まり、LINEの編集担当者を交えてのトークとなった。

各社はいずれも出版業界を代表する企業であり、配信タイトル数も莫大だが、限られたスマートフォンの画面上で一点一点を訴求していくのは難しい。書店なら「平台」に置いてもらえば目につきやすいが、電子書籍の場合は定期的にフェアやキャンペーンを開催することで、できるだけユーザーの目に触れる機会を作っているという。

無料配信をきっかけに、既存作品が売れる現象については、在庫が売れるということで歓迎しているという。結局のところ、初めて作品を読む読者にとって、既刊であれ新刊であれ新作と変わらないのであり、既存コンテンツが再評価されることは販売面ではプラスでしかないわけだ。古いタイトルでもスポットライトを当てて再び注目してもらうという手法は、アーカイブが巨大になるほど有効だろう。

無料連載や無料1冊提供といった手法は、電子書籍が普及する少し前から、一話を丸ごと公開することでネット上の話題にする手法が取られており、効果があるのははっきりしている。前述のように紙の本が売れるきっかけになっていることもあり、今後もこうした「無料で釣る」手法自体は続いていくようだ。

今後はウェブでの無料連載から新しい才能の発掘も大切だという声もあった。紙の雑誌から人気作が登場して単行本が売れる仕組みが縮小しつつあるためだ。

これについては各社とも、無料で読めるウェブコミック連載を展開して、新しい才能の発掘に力を入れており、その中から人気作も登場しつつある。少し前に流行った、ウェブ掲示板発の小説やライトノベルが単行本化された動きに似ていると言えるだろう。こうした動きは大手出版社だけでなく、紙媒体を持たない小さな出版社やイラスト投稿サイトなども参入して競争が激化しており、いかに才能を多数発掘できるか、各社編集者のセンスや眼力がポイントとなりそうだ。

この関係はいつまで維持できるのか

電子書籍といえば、紙の書籍とは対極にある存在であり、決して相容れないもののような気がしていたが、今回のセミナーで奇妙な共生関係ともいえる関連性があることがわかった。LINEマンガとトーハンが店頭で行なっている新しいマーケティング手法なども参考になる。こうした手法は書籍の特性に関わるものだけに、他業種が参考にするのは難しいかもしれないが、過去の資産を現実の出来事とリンクさせて活用するという方向性自体は悪くないアイディアだ。

現時点では右肩上がりの成長を遂げ、順風満帆に見えるLINEマンガだが、筆者は必ずしも明るい未来だけが待っているとは思っていない。というのも現在、Amazonの台頭などで紙の書籍についてはこれまであった取次と出版社、書店の関係が崩れつつある。電子書籍でも現時点では電子書籍プラットフォームが取次+書店のような役割をしているものの、利益や読者データなどの取得/利用を考えれば、究極的には自社アプリを通じた販売がベストな選択肢だ。そして実際、今回登壇した各社はいずれも雑誌単位でのアプリ配信を行なっており、直売サイトも運営している。出版社にとってLINEマンガは数多ある販売網の一つでしかないため、価値が下がればいつでも切れるわけだ。

LINEとしても、LINEマンガは決してLINEの主力事業というわけではなく、LINEプラットフォームにユーザーをつなぎとめる手段の一つでしかないが、常に新しいコンテンツの発掘や旧コンテンツの紹介といった工夫を繰り返し、出版社にとって有意義な存在であり続けなければ、現在の関係を維持するのも難しくなるだろう。

どちらの立場からも、あまり大きく踏み込みすぎるのは望ましくないが、メリットを考えれば、決して蔑ろにするわけにもいかないという間柄になる。電子書籍の登場がもたらした出版業界の再編は、こうしたジレンマを潜り抜けた先に完成するのだろう。筆者自身ひとりのマンガ好きとして、未来のマンガ産業が電子化の影響でどのような着地点を描き出すのか、注目したい。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。