なぜこのタイミングでソフトバンクはT-Mobileとの合併を模索するのか

なぜこのタイミングでソフトバンクはT-Mobileとの合併を模索するのか

2017.05.16

日本経済新聞は5月11日、ソフトバンクグループが米携帯電話第3位のT-Mobile USAに対し、ソフトバンクグループ傘下で同第4位のSprintとの経営統合を提案すると報じている。折しも前日10日には2017年3月期の四半期決算を発表した際、ソフトバンクグループ社長の孫正義氏が記者からの質問に対して可能性を探っている旨の発言をするなど注目を集めていた。2013年にスタートし、かつて米当局に阻止された合併案が、なぜいまになって再び息を吹き返してきたのか。このあたりの事情を整理してみる。

トランプ政権誕生が変えた米国の通信事情

5月10日の四半期決算会見でSprintとT-Mobileの合併の可能性について語るソフトバンクグループ社長の孫正義氏

3年近く前に終わったSprintとT-Mobile USA合併案が蘇りつつあることを2月中旬に最初に報じたのはReutersだ。同紙によれば、米連邦通信委員会(Federal Communications Commission: FCC)が周波数オークションを行っている期間中の合併交渉は禁止しているため、この時点ではまだソフトバンク側はT-Mobile USAの親会社である独Deutsche Telekomに対して打診は行っていないものの、同オークションの終了する4月中旬以降にソフトバンク側が動き出すのではないかとの関係者の声を報じている。

日経だけでなく、Bloombergも同様の動きを5月12日に関係者の情報として報じており、おそらく5-6月中には事態が一気に動くことになると予測される。

問題はなぜこのタイミングかという点だが、トランプ政権誕生が寄与したことは間違いない。通信行政のポリシーを決めるFCC会長は歴代の大統領の任期に合わせて任命が行われるサイクルを繰り返しており、前回2013-2014年のタイミングでソフトバンクによるSprintとT-Mobile USAの合併案を阻止したのは当時FCC会長のTom Wheeler氏だった。両社の合併で巨大企業が誕生し、米国の携帯通信キャリアがVerizon Wireless、AT&T、Sprint+T-Mobile USAの合併会社の3大キャリア体制となり競争が鈍ることを嫌っていたといわれる。 同じバラク・オバマ大統領の民主党政権下においてFCC会長だったJulius Genachowski氏も2011年にAT&TによるT-Mobile USA買収を阻止しており、巨大企業誕生を許さず競争状態を維持することがオバマ政権時代の基本方針だったようだ。

ソフトバンクが210億ドル規模の買収で傘下に収めたSprintは米国進出の足がかりとなるはずだったが、米行政に行く手を阻まれた

だが2017年になり、1月20日にドナルド・トランプ大統領が誕生して共和党政権となると、新たにFCC会長に就任したAjit Varadaraj Pai氏はこうした合併交渉に比較的寛容であり、業界再編が一気に進むことになるとの観測が高まっている。

典型的なものでは、AT&TによるTime Warner買収について「(無線通信に関して周波数の移動が発生しないようであれば)FCCの管轄外だ」として、買収阻止や審査などの何らかのアクションを起こす可能性を否定している。

米携帯電話業界は過去数年ほどは飽和状態が続き、新規顧客獲得も頭打ち状態となっている。一方で競合のために通信料金の引き下げ圧力が高まるなか、ネットワーク設備の維持と将来の5Gに向けた膨大な投資が必要となっており、利益を圧迫する傾向が明確になりつつある。そのため、AT&TのDirecTV買収やVerizonのYahoo!ビジネス買収にみられるように携帯キャリアがコンテンツやサービス方面の拡充を進めるなど、新たな収益源確保に向けた動きが進みつつあった。つまり、トランプ政権下では今回のSprintとT-Mobile USA合併だけでなく、買収・合併に関するさまざまな可能性が存在し、一気に業界再編が進むという観測が高まっている。

Sprintはむしろソフトバンクグループ成長の源泉とばかりに業績改善を訴える孫氏

合併が成功する可能性は

大企業の買収・合併に関するポリシーでは、このFCCのほか、米連邦取引委員会(Federal Trade Commission:FTC)による独占禁止法の観点から審査が進められる。おそらくFTCについてもトランプ政権下では同様のポリシーでの運営が行われるとみられるが、最大の障壁は合併後の経営プランの部分だと予想される。

2015年に続き、2017年に再び破産法を申請した米小売チェーンのRadioShack。2015年の救済時にRadioShack店舗でのSprint代理店業務を開始し、Sprintのキャリアショップの役割の多くを同店舗に依存する形となったが、2017年6月以降はSprint専業となる一部を除いてすべての店舗が業務を停止する。小売業界での逆風は、雇用創出をスローガンに掲げるトランプ政権においてソフトバンクの意向にどう作用するか。写真は2016年12月に撮影したもの

Reutersなどが指摘しているが、この種の大企業同士の合併では経営効率化のために人員削減が不可分であり、特に設備のメンテナンスやサービス人員配置のために大量の雇用を行っている通信キャリアの場合、合併により全米で少なくとも数千人規模のレイオフが発生すると予想される。米国での雇用維持と創出をスローガンに当選したトランプ大統領にとって、大規模なレイオフを伴う合併は許しがたいはずだ。

そのため、孫社長率いるソフトバンクとSprintがT-Mobile USAとの合併交渉を成功させるにあたっては、合併によるメリットをきちんと説明してFCCとFTCの了解をとりつつ、レイオフに関してトランプ大統領による横やりが入らないよう、細心の注意を持って合併プランを提唱することが鍵となる。

おそらく決して容易な話ではないが、少なくとも門前払いに近い形で提案を阻止された民主党政権時代に比べ、「0%が10%や20%」になるトランプ大統領の共和党政権のほうがはるかに成功の可能性が高いという状況だ。孫氏が決算会見で「さまざまな可能性を探っている」とコメントしたのは、ビジネスマンとして大きな可能性を秘めた合併提案に光を見出したのかもしれない。昨年2016年末に大統領選勝利後のトランプ氏をすぐに訪問して歓迎の意を示したあたりも、こうした潮目の変化を感じ取る同氏の感性の鋭さを感じずにはいられない。

いくつも待ち受けるハードル

ただ政治的な面や競合との買収・合併提案合戦に勝利したとしても、別のハードルがある。代表的なものが買収資金で、現在のT-Mobile USAの時価総額は550億ドル近辺と2013-2014年当時の合併交渉を続けていた当時と比べて2倍近くまで跳ね上がっており、ソフトバンクがSprint (Sprint-Nextel)を買収した200億ドル強の金額と比べても非常に高額だ。

おそらくDeutsche TelekomからT-Mobile USAの株式の一部を買い付け、Deutsche Telekomがマイノリティなステークホルダーになる一方、Sprintとソフトバンクグループで過半数の株式を保持して連結に組み入れる形での提案になるのではないだろうか。このようにT-Mobile USAを傘下に組み入れたとしても、加入者シェアではようやくVerizon WirelessやAT&Tに並ぶという水準で、決して有利なスタートではない。今後数年かけての競争のスタートラインに立ったばかりの段階だ。

T-Mobile USA株価の推移。2013-2014年当時と比較しても現状の時価総額は倍近い水準にある。米株式市場全体の高値傾向とT-Mobile自身の業績向上が背景にある(出典: Google)

5G整備の巨額投資もばかにならない。5G NR (Next Radio)では5GHzを超える高い周波数帯の電波をCA (キャリアアグリゲーション)で組み込み、高い通信速度を確保している。こうした電波は直進性が非常に強く、従来と比較してスモールセルでのカバレッジが重要となる。つまり用地確保や機器の配置、恒常的に行われるメンテナンスなど、より資金がかさむ可能性があるということだ。

一方で5Gは将来的なセンサーネットワークや自動運転制御など、さまざまなインフラでの活用が見込まれる分野であり、この分野への食い込みはソフトバンクグループにとっても米国での大きなビジネスチャンスとなり、是が非でも獲りにいきたいと考えているだろう。過去2年ほど、孫氏は決算会見でのSprintの業績報告についてコスト削減による経営効率化の話題のみに触れていたが、今年5月10日に行われた会見では皆が驚くほどSprintでの5G投資やネットワーク状況改善を饒舌に解説していた。Sprintの現状やこれからについて、すべてはこの同氏のモチベーションの高さが物語っているのかもしれない。

Sprintのネットワーク状況を改善する施策について、決算会見の場で長い時間をとって解説する孫氏
スモールセルを拡充するツールの活用法について解説を行う
特に屋内やオフィスビルの窓際に設置されるMagic Boxは屋内外の両方をカバレッジにする特徴を持っており、このネットワーク改善策の大きな鍵になるという
Magic Boxの設置例
これら施策を用いて米国でも特にネットワーク上のカバレッジで鬼門となっているニューヨークのマンハッタン等での試験結果と競合との比較
Qualcommとの提携によるB41 (2.5GHz)バンドでの5G (NR含む)対応について言及する孫氏。なお、5G NRとしては比較的周波数が低いバンドであり、特にカバレッジ拡大に効果を発揮するという
メルカリ出し抜くラクマ、売上金の「楽天キャッシュ」チャージ額が5億円を突破

メルカリ出し抜くラクマ、売上金の「楽天キャッシュ」チャージ額が5億円を突破

2019.01.22

ラクマ売上金の「楽天キャッシュ」チャージ額が累計5億円に

同様のサービスを構想しているメルカリを先行する形に

楽天は1月21日、フリマアプリ「ラクマ」において、取引で発生した売上金のうちオンライン電子マネー「楽天キャッシュ」へチャージした累計額が2018年12月末に5億円を突破したと発表した。

ラクマでの売上金を楽天キャッシュへチャージする機能は、2018年7月より提供開始されている。チャージした電子マネーは、楽天会員向けのグループ各種サービスで利用できるほか、ローソンやファミリーマートなど「楽天ペイ」対応店舗での決済でも利用可能だ。

2017年8月1日から開始されたローソンでの支払いに続いて、2018年12月4日からはファミリーマートでも楽天ペイが使用できるようになった

同じくフリマアプリを展開するメルカリは、100%子会社「メルペイ」で同様のサービスを構想している段階であり、この分野においてはラクマが1歩先行する形になった。

現状、メルカリで得た売上金をメルカリ以外で使う場合は、一度口座に振り込む必要がある。また、売上金には180日という「振込申請期間」が設定されており、その期間中に「口座に振り込む」か、メルカリ内で使える「ポイントを購入」するか、選ばなければならない。ただし振込の場合、1万円未満だと210円の手数料が発生する(2018年1月21日時点)。ラクマの売上金チャージ機能と比較すると、どうしても見劣りしてしまうだろう。

ちなみに筆者もメルカリユーザー。現状、売上金が合計1万円に満たないため、振込手数料を発生させずに現金に換えるためには、あと1540円分の売り上げが必要になる (画像はメルカリアプリより)

しかし、少し古いデータではあるが、2018年5月31日のニールセン デジタルの発表によると、スマートフォンからの利用率の高いオークション/フリマサービスは、1位がYahoo! オークションで25%、2位がメルカリで23%、3位がラクマで11%であることがわかっており、同じフリマサービスであっても、ラクマの利用率はメルカリの半分であるのが現状だ。

メルカリのダウンロード数は2018年11月14日時点で7500万、ラクマが同年10月時点で1500万と、両サービスの普及率にも差があることからも、日本におけるフリマ市場のバランスがすぐにひっくり返ることはないだろう。

だが、ラクマが売上金をさまざまなサービスに使えるという実用性で、メルカリとの新たな差別化ポイントを生み出したことは、新規ユーザーの獲得に少なからず貢献しそうだ。

ラクマ売上金のチャージ額が5億円突破したことは、ユーザーの「アプリ内の売上金を別の場所で使いたい」というニーズの強さの証明ともいえよう。こうしたユーザー視点に立った機能の追加による消費体験の向上が、フリマ市場にどのような影響をもたらすのか、キャッシュレス決済市場への参入が期待される、メルカリの動向と合わせて注目したい。

1000字の描き直しを越えて ―ナール制作の舞台裏

最初の書体感覚をもち続けることのむずかしさ

写研で書体デザインの責任者を務めていた橋本和夫さんに衝撃を与えた書体、ナール。作者の中村征宏氏が第1回石井賞創作タイプフェイスコンテスト応募時に書いた設計意図は、次の通りだ。

〈縦組みの場合にも、横組みにも字間のバランスがムリなく一つの流れを持つことを念頭におき、ボディータイプとして、従来使用されなかった丸ゴシック系のタイプフェイスを試みた。字面をいっぱいに使い、文字のエレメントを強調し、細い線で構成することによりシンプルさを求めた。字面を大きく使うことが字間の問題に関連し、字間のバランス調整のための切り貼り、字詰めの工程を少しでも短縮することができるのではないかと思う。その結果、組み上がりにおいて、集合の調和が生まれるのではないかと思う。広告制作物などにおいて、コピーやサブ・タイトルなどに適するのではないかと考える。〉(*1)

中村征宏氏の著書『文字をつくる』(美術出版社、1977年)

1970年(昭和45)5月18日にコンテスト授賞式が開催されたのち、写研からの文字盤発売に向けて、同年8月ごろから本格的な書体制作が始まった。必要な文字数は漢字が約5400字、ひらがなとカタカナで約150字、アルファベット約100字、その他(約物、記号など)約200字で、合計約5800字だ。写研の監修を受けながら、原字はすべて中村氏が描いた。監修を担当したのは橋本さんである。

約5800字の原字を描くのは、想像以上に大変な作業だ。橋本さんは語る。

「コンテストに応募するときに描いていただくのは、漢字50字とひらがなカタカナ、そして記号の一部だけです。それを1枚のパネルに構成するので、文字構成としては、まとめやすい。ところが、文字盤化する際には約5800字を1文字1文字描くことになり、完成するまでの年月は2年はかかります。外部デザイナーの方と書体をつくるようになって、われわれが一番苦労したのは、“今月と来月では、仕上がってくる書体の雰囲気が変わってしまうことがある”ということでした」

「文字を増やす際に字種リストを渡すのですが、『何の文字をつくるか』を見るためのリストのはずが、長い間ながめているうちに、つくっている文字がリストの文字に似てきて、当初のデザインと雰囲気が異なってきてしまった。ナールは既成概念をくつがえす、突き抜けたデザインの丸ゴシック体だったはずなのに、描き進むうちに最初のデザイン思想から離れ、持ち味が失われるということが起きたのです」

原字を描き進めるうち、コンテストのオリジナルデザインから、いつのまにか特徴が変わってしまっていたのだ。そのままでは、まるで違う書体になってしまう。結局、途中で1000字分を描き直すことになった。

中村氏もこのことを振り返り、著書に〈人の感覚は徐々に変化するものには気づきにくいものですから、いつも最初の見本と照らし合わせながら書き進めることが大切です。このようなことは、太さだけのことではなく字形とか感覚面でも同じようなことがいえます。感覚もときがたつことによってどんどん変化するものですが、とくに最初の感覚は大切にしていきたいものです〉と書いている。(*2)

悩ましい文字

「もうひとつ、ナールを監修したなかで、ひどく悩んだことがありました。ナールは、字面いっぱいに真四角に描かれた書体です。たとえばひらがなの『り』は通常は縦長、『へ』は横長の形をしていますが、これらの文字すら、できる限り正方形に近づけて描かれている。ぼくが悩んだのは、『々』という漢字でした」

ナールでは、縦長の「り」、横長の「へ」も正方形にかなり近い

「時々」「常々」「佐々木」など、同じ漢字を繰り返すことを表すときに用いられる「々」の字だ。

「常識的にいえば、この字は他の漢字よりも小さく描きます。では、通常は縦長、横長など固有の形をもつひらがなですら正方形に近づけているナールでは、どういう大きさにすればよいのか? 最初は『々』も他の漢字と同じ大きさで、真四角にするのがよいと思ったのですが、いざつくってみると、やはり少しは他の漢字より小さくしなければ『々』に見えないとわかりました」

「他の書体をつくるときにも『々』をどういう大きさにするか、いつも考えるのですが、ナールのときにはとりわけ悩んだものでした」

また、こうした試行錯誤を経て、「文字を図形化する際も、かなと漢字の使い方に意味のあることをあらためて認識しました」という。

新聞雑誌、広告から、道路標識まで

途中で1000字の描き直しなどがあったものの、コンテストから2年後の1972年(昭和47)、ナールは写研写植機用の文字盤として発売された。書体名は、「中村」の “ナ” と、丸みを表す言葉である「ラウンド」の頭文字 “R” をとって「ナール」とつけられた。(*3)さらに、ナールと組み合わせて使うことを想定した中太の「ナールD」の文字盤も1973年(昭和48)に発売された。

ナールD(上)とナール(下)

中村氏はコンテスト応募当時、ナールを本文書体と考えていたが、いざ発売されてみると、広告や雑誌、新聞などの見出しなどに使うディスプレイ書体として大人気となった。ポスターや広告のキャッチフレーズ、テレビの字幕、道路標識などに幅広く使われ、一世を風靡した。

「タイポスによってデザイナーのつくる書体が注目され、少女たちが丸文字を書くようになっていく流れのなかで登場したナールは、『時代に乗った』ともいえますが、むしろ『時代をつくった』書体といえるでしょう。写植の文字はナールの登場によって、それまで職人が手描きしていたレタリング文字の分野に浸透していった。“新書体ブーム”の幕開けでした。そうして写植の機械は、単に文字を印字するだけでなく、多彩なディスプレイ書体によって雑誌や広告にファッション性を生み出す手段のひとつとして、とらえられるようになっていったのです」

(つづく)

(注)
*1:中村征宏『文字をつくる』(美術出版社、1977年)P.80
*2:同書 P.21
*3:『文字に生きる〈写研五〇年の歩み〉』(写研、1975年)P.127

話し手 プロフィール

橋本和夫(はしもと・かずお)
書体設計士。イワタ顧問。1935年2月、大阪生まれ。1954年6月、活字製造販売会社・モトヤに入社。太佐源三氏のもと、ベントン彫刻機用の原字制作にたずさわる。1959年5月、写真植字機の大手メーカー・写研に入社。創業者・石井茂吉氏監修のもと、石井宋朝体の原字を制作。1963年に石井氏が亡くなった後は同社文字部のチーフとして、1990年代まで写研で制作発売されたほとんどすべての書体の監修にあたる。1995年8月、写研を退職。フリーランス期間を経て、1998年頃よりフォントメーカー・イワタにおいてデジタルフォントの書体監修・デザインにたずさわるようになり、同社顧問に。現在に至る。

著者 プロフィール

雪 朱里(ゆき・あかり)
ライター、編集者。1971年生まれ。写植からDTPへの移行期に印刷会社に在籍後、ビジネス系専門誌の編集長を経て、2000年よりフリーランス。文字、デザイン、印刷、手仕事などの分野で取材執筆活動をおこなう。著書に『描き文字のデザイン』『もじ部 書体デザイナーに聞くデザインの背景・フォント選びと使い方のコツ』(グラフィック社)、『文字をつくる 9人の書体デザイナー』(誠文堂新光社)、『活字地金彫刻師 清水金之助』(清水金之助の本をつくる会)、編集担当書籍に『ぼくのつくった書体の話 活字と写植、そして小塚書体のデザイン』(小塚昌彦著、グラフィック社)ほか多数。『デザインのひきだし』誌(グラフィック社)レギュラー編集者もつとめる。

■本連載は隔週掲載です。

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