東芝の上場維持、廃止を左右する半導体の行方、命運握るウエスタンデジタル

東芝の上場維持、廃止を左右する半導体の行方、命運握るウエスタンデジタル

2017.05.17

東芝の半導体事業売却にイエローシグナルが灯り始めた。

米ウエスタンデジタルが、東芝の半導体事業の分社化、および分社化した会社の株式を第三者に譲渡することに対し、国際商業会議所に仲裁の申し立てを行ったからだ。

これに対して、東芝では、「ウエスタンデジタルが、売却プロセスを止める根拠はない」(東芝・綱川智社長)と真っ向から反論。両社の対立構造が鮮明になった。

東芝とウエスタンデジタル、両社の対立構造が鮮明に

だが、この対立構造は、半導体事業の売却に遅れを生じさせる原因になるばかりか、売却の遅れによって、2017年度中の資金調達が困難になれば、債務超過に陥っている東芝にとっては、上場廃止に陥る可能性が生まれることになる。

つまり、東芝にとっては、半導体事業売却が上場維持において、「最後の切り札」であるが、そこに協業関係にあるウエスタンデジタルが「横槍」を入れてきたともいえる構図だ。しかし、ウエスタンデジタルは、半導体事業への入札候補会社の1社と見られており、ウエスタンデジタルが、競合に比べて優位な条件を得るためには、使える手はすべて打っておきたいという思惑があるだろう。

東芝四日市工場は東芝・ウエスタンデジタル共同運営

ウエスタンデジタルは、2015年にサンディスクを買収。それに伴い、サンディスクが東芝と共同で運営してきた東芝四日市工場での半導体生産を、東芝とウエスタンデジタルが共同で行う体制へと変更した。

四日市工場の共同運営においては、東芝が50.1%、ウエスタンデジタルが49.9%を出資した会社がそれを担っている。

共同運営する四日市工場

ウエスタンデジタルは、米国時間の5月14日、NANDフラッシュメモリー合弁事業(Flash JV)を行う3つの会社に関連して、国際商業会議所(ICC)国際仲裁裁判所に仲裁申立書を提出した。

ここでは、東芝メモリに対する譲渡の解消を裁判所が東芝に命令することを求めるとともに、東芝がウエスタンデジタル側の同意なしに、Flash JVの持分またはFlash JVの持分を保有する関連会社の株式を譲渡することは、東芝が契約に違反するものであり、これを禁止する差し止めによる救済を求めるというものになっている。

ウエスタンデジタルのスティーブ・ミリガンCEOは、「同意なく、合弁事業の利益を関連会社にスピンアウトし、その関連会社を売却しようとする東芝の試みは、明確に禁止されている。強制力を持つ仲裁による救済を求めることは、この問題を解決しようとする我々の最初の選択肢ではなかったが、問題解決のために当社がこれまで取った他のあらゆる取り組みはいずれも功を奏さず、現時点で必要なステップは法的措置であると考えた」とコメントしている。

ここでいう「あらゆる取り組み」というのは、ウエスタンデジタルが、両社の契約に基づき、東芝の半導体事業買収を独占的に交渉する権利を要求。だが、東芝側は、独占交渉権はないとする一方、ウエスタンデジタル側の提示額が低く、これを拒否したり、20%未満の出資比率に限定したりといったことが理由となって決裂した経緯がある。

だが、ミリガンCEOは続けて、「東芝は、合弁事業の持分を子会社である東芝メモリに対して譲渡したが、東芝メモリに対する譲渡には同意しておらず、ウエスタンデジタルは、合弁事業契約の譲渡禁止条項に明らかに違反していると考えている」としている。

だが、東芝はこれに対して、強く反論している。

2017年5月15日、東京・芝浦の東芝本社で行われた2016年度(2016年4~2017年3月)連結業績見通しの席上、東芝の綱川智社長は、「東芝は、メモリ事業の分社化と、分社した事業のマジョリティの譲渡を、正当に実施していると考えている。ジョイントベンチャー契約に抵触するような事実はなく、ウエスタンデジタルがこのプロセスを止める根拠はない」と語る。

東芝がこう言い切る理由としてあげるのが、「ウエスタンデジタルが、サンディスクを買収した際にも、東芝の同意は必要なかった」という点だ。「持分譲渡を含めて、同意はいらない契約内容になっている。われわれは、このあたりを主張している」と綱川社長は述べた。

平行線両社の行方が東芝の未来を握る

東芝とウエスタンデジタルの意見は平行線のままだ。

綱川社長は、ウエスタンデジタルのスティーブ・ミリガンCEOと面談したが、その内容については、「決裂したわけではない。先方も話し合いを続けていくという姿勢である。また会える時期があると思う。なるべく早い時期にあって話し合いをしたい」と語るが、ウエスタンデジタルが打った一手は、その結論が出るまでに時間を要する事柄でもあり、東芝にとっては再建計画に大きなダメージを及ぼす可能性がある。

ひとつは、入札候補会社への影響だ。

ウエスタンデジタルが「横槍」を入れたことで、他の入札候補会社が懸念の色を見せ始めているのも事実だ。

また、5月19日に設定されている二次入札の期限への影響も気になる。

東芝の綱川智社長

綱川社長は、「二次入札の期限には変更はない」、「入札候補者には、東芝の主張の正当性を説明して、懸念を払拭するように対応する」と述べ、これまでとは変わらないことを強調してみせるが、入札候補会社は情報収集に追われているのは必至だ。

そして、入札の遅れやそれに伴う売却交渉の遅れにつながるようだと、東芝にとっては、まさに死活問題につながる。

東芝が、このほど発表した監査法人の「お墨付き」を得ていない2016年度業績見通しでは、当期純利益は4900億円減の9500億円の大幅な赤字。電機業界では過去最悪、東電に次いで史上2番目という最終赤字の規模だ。

これにより、株主資本はマイナス5400億円と、債務超過に陥ることになる。この債務超過を解消するためには、もはや、メモリ事業の売却しか残された道はない。

綱川社長も、「半導体事業への外部資本の導入により、債務超過を解消する予定している」と語る。

「マジョリティにはこだわらない」というスタンスは変えていないため、裏を返せば、完全売却だけが選択肢ではなく、50%以上の資本導入という選択肢もあるが、そこにも、ウエスタンデジタルの動きが影響する可能性もある。

仮に、ウエスタンデジタルの出資比率が高まれば、独占禁止法の審査に時間がかかるといった可能性も生まれ、これも東芝にはマイナス要素になる。

2017年度中に、払い込みが完了しない場合、東芝は2年連続での期末での債務超過に陥り、上場廃止になる。東芝にとっては、少しでも早く決着をつけたいのが本音だ。

今回の会見では、民事再生法の適用などの法的整理の可能性や、一度、非上場化し、再建後に、再上場するスキームの検討、さらには半導体事業が売却できなかった際のプランBの実行などについての質問が相次いだが、綱川社長は、これらをすべて否定。現在の取り組みを実行することにこだわった。

だが、もはや残された時間は少なく、上場維持に関しても、土俵際の状況にあるのは誰の目にも明らかだ。ウエスタンデジタルとの話し合いが決着しない限り、東芝の打つ手は、もはや八方塞がりとなる。

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

藤田朋宏の必殺仕分け人 第1回

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

2018.11.15

ちとせグループCEOの藤田朋宏氏による新連載

巷を賑わす”ヘンな出来事”の問題点を、独自の解釈で洗い出す!

第1回は、「日本の科学技術投資」について

バイオベンチャー企業群「ちとせグループ」のCEOを務める藤田朋宏氏による新連載。“手段と目的の違い”によって生じた「ヘンな出来事」の問題点を、独自の視点で語ります。第1回は、「日本の科学技術投資」について。日本の科学技術への投資の問題点とはいったい何なのでしょう?

才能と“伸びしろ”に投資する、日本サッカー協会

先日、クアラルンプールに出張したときのこと。宿泊先のホテルが偶然にもサッカーの日本代表と同じだった。「日本代表」と言っても、同じホテルに泊まっていたのは本田や長友ではなく、U-16アジア選手権に参加している若い選手たち。

そこで彼らを見ていて、ふと考えた。日本サッカー協会の「選手への投資」は、実は凄く効率がいいのではないか。どうしてそう思ったのか、順を追って説明したい。

ホテルに置いてあったU-16アジア選手権のバナー

チェックインを済ませ、「部屋の準備があるから、ちょっとだけそこで待っていて」と指示するホテルマンに従い、ひとりロビーに放置されている間、何となしに選手の情報を調べてみた。それから一時間半。23名の選手一人ひとりの顔だけでなく、利き足まで覚えるくらいの時間が経っても、僕はまだロビーで放っておかれたままだった。まぁ、東南アジアではよくあることなので、腹は立たなかった。

ところで、「過去のU-16日本代表がその後、何度も日本代表に選ばれる割合はどれほどだろうか」と疑問に感じ、調べてみたところ、各年20数名の代表選手のうち、現役で活躍している選手は約1人であることが分かった。確かに16歳の段階では身体の発達に差があるし、試合で活躍できるかは運の要素も絡む。コーチとの相性やケガの問題もあるだろう。

そうは言っても、16歳の時点で日本代表に選ばれるだけのポテンシャルを持つ選手のうち、その数%しか将来も活躍できる選手がいない、という事実には驚いた。実際、長谷部、本田、岡崎、長友……など、この10年で活躍している選手たちの多くは、16歳時点ではそこまで期待されていなかった選手ばかりだ。

ではなぜ、そういった選手が後に日の目を浴びられたかというと、それは彼らにも「チャンス」を与えられていたからだろう。日本サッカー協会は、16歳時点で選抜したトップ選手だけに集中投資するだけではなく、同年代の他の有望選手にもしっかりとチャンスを与え続けられるような仕組みをつくれたのだと思う。

際立って目立つ選手だけではなく、将来の伸びしろがありえる選手にも、最低限のチャンスは回ってくることで、未来のトップ選手の育成が図れる。そうやって日本サッカー協会はこれまで、世界に通用するような選手を輩出してきた。

「科学技術に投資せよ」ではなく、予算配分の再考を

前置きが長くなってしまったが、ここから本題に入りたい。

先日、京都大学特別教授の本庶佑先生がノーベル賞を受賞したというニュースが流れた。「自分がバイオテクノロジー業界で働く人間だから」というのは関係なく、本庶先生と周りのチームの方々の長年にわたる科学に対する貢献が認められたこと、その事実に接した関係者の気持ちを想像すると、とても嬉しい気持ちになった。

ノーベル賞メダル(レプリカ)

 

近年、日本人のノーベル賞受賞が続いている。彼らのような日本の科学業界の仕組みをよくわかった方々は、これまで数多くのご苦労をされてきたことだろう。しかし、1つ残念なこともある。能力はもちろん、人格的にも優れたそういった先生方が、ノーベル賞受賞のタイミングでマスコミに発表する一世一代のコメントが「日本国の科学技術投資、科学技術教育のあり方についての憂い」であることだ。

僭越ながら、先生たちのコメントを解釈すると、よくニュースで取り上げられるような「科学技術にもっとお金を使え」ということではなく、その先にある「国家予算の配分」についての指摘をしていると認識している。

誰がなんと言おうと、日本の科学技術投資の選択と集中は年々進んでしまっているのが現状だ。しかし、先生方のいうような「選択と集中が進みすぎている」という指摘に対して、「日本にはもうお金がないのだから科学技術にばかり投資できない」と答えがずれてしまっている。

これこそが、日本の科学技術投資における問題ではないだろうか。

日本にはびこる「選択と集中こそが正解だよ病」

随分前からずっと不思議なのだが、そもそも「選択と集中こそが正解である」なんて、誰がいい出したのだろう。「選択と集中」の戦略で物事をうまく切り抜けられるようなことは、本当に生きるか死ぬか、背水の陣を敷いている時くらいだと思うのだ。

今の日本の「選択と集中こそが正解だよ病」はなかなか根深く、そもそもの目的を実現することよりも「選択と集中」を行うことそのものが目的になっているんじゃないかと感じることが多い。

今の日本で行われている多くの意思決定の場面で、サッカーの例で例えると、U-16日本代表を選んだ人のメンツを潰さないということが、強い日本代表をつくることよりも優先されてしまっているように思う。

そのため、16歳の時点で選んだ選手だけに集中投資し、16歳の段階で選ばれなかった他の選手のポテンシャルに賭けることもしないというような「選択と集中が正解である」という間違えた進め方で意思決定が行われているようなことが多いように感じる。

サッカー選手の育成でも、科学技術の投資でも初期の段階で選抜してそこだけに集中投資するという戦略を繰り返せば繰り返すほど、全体としての力は落ちる一方になるのではないか。歴代のノーベル賞受賞者の先生方も、そういうことを言いたかったのではないかと思う。

手段であるはずの「選択と集中」が、目的となっている?

私は、「16歳の段階で、将来素晴らしいサッカー選手になる人物を見分けられる」なんて言葉は、伸びしろのある選手に対しておこがましいと感じる。これは科学技術の研究にも同じことが言える。「その研究が将来素晴らしい成果を残すかどうか見分けられる」なんて言葉は、科学者に対しておこがましい。

もっと言ってしまえば、どの研究が将来化けるかの判断は、16歳のサッカー選手の成長を言い当てることより遥かに難しいだろう。なぜならば、サッカーという競技のルール自体は変わらないが、科学と言う競技はルール自体を決めているので、科学研究の将来性をあらかじめ予測するのは16歳のサッカー選手の将来性を予測するより難しいためだ。

そんな中、日本サッカー協会が幅広い底上げに力を入れ、紆余曲折も有りながらも右肩上がりの成長を維持できているにも関わらず、日本の科学技術投資は過剰な「選択と集中」を強めるが故に、科学技術力の相対的な低下を招いているように感じる。

その差はいったい何か? これは1つの仮説でしかないが、日本サッカー協会の強さの秘訣は、会長の独断で物事を決められる側面が強い組織であるために「目的」がハッキリしている点にあるのではないだろうか。

その一方で、日本の科学技術投資のような“数多くの人の善意の組み合わせの上になり立っている意思決定機構”では「選択と集中を進めることが正解である」という、本来手段の一つである価値観が「目的」となってしまっているように感じる。

本来考えるべきは、「日本の科学技術をどうするべきか」ということであるにも関わらず、その手段と目的が逆転しまっているのではないだろうか、と思うのだ。

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

2018.11.14

音楽に特化した「YouTube Music」が日本でスタート

有料会員になれば、広告なし再生やオフライン再生が可能

YouTube Premiumでは、オリジナルコンテンツの配信も開始

仕事や作業をする際、周りのノイズをカットして集中するために、音楽を聴くという人は多いだろう。わかる。よくわかる。フロアが騒がしいと作業に全く集中できない。周りで仕事している人がいるということがわからないのだろうか、と疑問に思うが、まぁそれは置いておいて、パソコンで作業する場合、手軽に好きな音楽を聴けることから、YouTubeで音楽を聴くという人も多いのではないだろうか。

そんなYouTubeユーザーに朗報である。11月14日、Googleは音楽に特化したストリーミング再生サービス「YouTube Music」を日本でローンチすると発表したのだ。

好みやシーンに応じて楽曲をレコメンド

YouTube Musicは、音楽再生に特化したアプリ。YouTubeにある公式の曲やプレイリスト、歌ってみた、弾いてみたなど、さまざまな音楽動画を視聴することができる。

また、機械学習が活用されているのも特徴の1つだ。視聴履歴などからユーザーの好みを把握するだけでなく、「いつどこで何をしているのか」を類推して、シーンに合わせた楽曲をレコメンド。家でリラックスしているときにお勧めの曲や、仕事中にお勧めの曲などを、自動でピックアップしてくれるという。

さらに、あいまいなカタカナ発音で洋楽を検索したり、CMタイアップ曲などから検索したりすることも可能で、聴きたい曲をスムーズに探すことができそうだ。

サービスの発表会において、YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏は「オーディエンスに着目した結果、今出ているアプリでは満足できていない層があることがわかり、そのユーザーに音楽サービスを届けようとこのサービスをスタートしました。YouTube Musicは、ユーザーの利用シーンや好みに合わせた曲を、YouTubeにある膨大なミュージックカタログからレコメンドするユニークさを持っています」と、サービスの魅力を強調した。

YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏

無料でも利用できるが、有料のYouTube Music Premiumに登録すると、「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」などが可能になる。料金はWeb/Androidが月額980円で、iOSが月額1280円(ともに税込み)だ。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏は「日本ユーザーの方は通勤通学などで音楽を聴くことが多いと思います。オフライン再生機能では、前日の夜に自宅のWi-Fiで翌日聴くべき曲を自動で更新し、通信なしで聴けるようになります。データの通信量などを気にする必要もないので、非常に便利な機能だと思います」と、オフライン再生のメリットを訴求した。

なお、同サービスには著作権管理システムが働いており、YouTubeと同様に適切な権利コントロールが可能だという。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏

「YouTube Originals」が日本でも始動

また今回、「YouTube Premium」という新しい有料プランもスタートする。料金はWeb/Androidだと月額1180円で、iOSだと月額1550円(ともに税込み)だ。YouTube Music Premiumの機能に加えて、YouTubeでも「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」機能が使えるようになる。

さらに、YouTube Premiumの会員は、12月から日本でも配信される予定のYouTubeオリジナルコンテンツ「YouTube Originals」を視聴することも可能だ。すでに世界30カ国でコンテンツを展開しているが、このたび、日本でも制作がスタート。SEKAI NO OWARIとMARVLEがコラボしたミュージックビデオ制作の裏側に迫るドキュメンタリー「Re:IMAGINE」、YouTuberのはじめしゃちょーが主演する連続ドラマ「The Fake Show」、YouTubeで人気のクリエイターが手がけた「隙間男:Stalking Vampire」の3つだ。

「YouTube Music Premium」と「YouTube Premium」で利用可能な機能
日本で制作される「YouTube Originals」のコンテンツ

発表会には「The Fake Show」に主演する、YouTuberのはじめしゃちょーが駆けつけた。

はじめしゃちょー

「今回僕が出演するのは、今までなかったYouTuberをテーマにしたドラマ。アカウント乗っ取りや炎上など、問題に直面しながらも夢に向かって進んでいく姿が描かれているので、僕の動画を見たことない人にも見てほしいですね」と動画の紹介をするとともに、YouTube Musicについて「普段、広く浅く、さまざまな音楽を聴くので、非常に楽しみなサービスです。ぜひ使ってみたいと思います」と期待を述べた。

なお、YouTube Musicは「Google Home」「Google Home Mini」にも対応予定。そのほか、現在「Google Play Music」を利用しているユーザーは、追加料金なしで移行することができるという。