需要高まる有機ELパネル市場、JOLEDが中型に参入する狙い

需要高まる有機ELパネル市場、JOLEDが中型に参入する狙い

2017.05.18

年内にもジャパンディスプレイが子会社化することになるJOLEDは、21.6型4K有機ELパネルを発表した。

JOLEDがサンプル出荷を開始した21.6型4K有機ELパネル

すでに2017年4月から、サンプル出荷を開始。6月からは、ジャパンディスプレイ内に設置した石川技術開発センターの4.5世代開発試作ラインで、月2300枚体制で生産を開始する。21.6型であれば、1枚の基板から3枚取りができるという。

JOLEDは、ソニーとパナソニックの有機ELディスプレイパネルの開発部門を統合し、2015年1月に発足した企業だ。いよいよ「日の丸有機EL」が本格的にスタートすることになる。

大型はサムスン、小型はLG電子が強い有機ELパネル市場

有機ELは、各画素に形成した素子自身が発光する自発光デバイスであり、高い表示品質を実現。液晶パネルに比べて、薄型化や軽量化が図れるほか、高速な応答速度、コントラスト比が高いといった特徴がある。

スマホなどに使用される10型以下の小型パネルでは、サムスンが圧倒的なシェアを持っている。ここでは、FMM-RGB蒸着法が採用されており、高精細のパネルを生産できる。だが、真空環境で1色ずつ成膜するために、大型化においては設備投資の課題や、均一な膜を形成することが難しいために歩留まり率が低下するといった問題が発生し、10型以上のパネル生産は、技術的な難しさがある。

これに対して、55型以上の大型パネルでは、LG電子が先行。5月に入って、ソニー、パナソニックが相次いで発表した有機ELテレビにも、LG電子から供給を受けた有機ELパネルが採用されている。

ここで採用されているのが、白色EL蒸着法であり、EL層を重ねて生まれる白色光を、カラーフィルターを通してRGBに単色化するという仕組みを採用している。だが、開口率に制限があったり、省電力化にも課題があるなど、中型や小型パネルの生産には適していない技術である。

中型に参入を図るJOLED

これに対して、JOLEDが採用しているのがRGB印刷方式。これは、大型化に対するプロセス上の技術的制約がないこと、省電力化でも性能上の技術的制約がないこと、高精細化でも構造上の技術的制約がないことが特徴で、とくに、10~32型の中型パネルの生産には適している。

また、RGB印刷方式は、有機EL材料を印刷により、塗布、形成する技術であり、大気中で印刷してEL(発光)層を形成できるため、真空環境が不要であったり、マスクが不要であったりといったように、製造プロセスにおける投資が少なく、メンテナンスも容易であるという特徴を持つ。JOLEDでも、印刷方式のほうが、蒸着方式に比べて、15~20%も生産コストが低いと試算する。

RGB印刷方式での有機ELパネルの開発は、もともとパナソニックが取り組んできたものだ。ソニーも一時期、印刷方式に取り組んだ時期もあったが、開発の難しさから、最終的には蒸着方式を採用していた。

JOLEDの東入來信博社長兼CEOは、「JOLEDでは、2015年の会社設立時に、一部には蒸着方式を採用するといった意見もあり、何度も議論を重ねた結果、印刷方式を貫くことを決定した」と振り返る。

JOLEDの東入來信博社長兼CEO

「中型パネルの市場は、サムスンとも、LG電子ともぶつからない市場であり、この分野から事業参入を図る。中型パネル市場では、医療用モニターやゲーミング用途、大画面タブレット、デジタルサイネージのほか、クルマや航空機、電車などの車載用途があり、適用範囲は幅広い」とする。

小型のサムスン、大型のLG電子が攻め切れていない中型の領域をJOLEDが攻めていくことになる。

中型パネルの市場から参入する

だが、現時点での生産能力は月2300枚に留まり、供給能力には課題がある。

「20~32型の液晶パネルは、年間1億台の需要がある。その1%を獲得したとしても100万台。それだけの台数を生産することができない。液晶の市場を取っていくということではなく、まずは、液晶がカバーできないような超ハイエンドの領域で、画質や薄さ、軽さなどの付加価値をベースに提案していくことになる」とする。

しかし、決してその水準で事業を留める考えはない。

大型パネルでは、すでに55型パネルを開発。しかし、このサイズでは、生産設備に対する大型投資が必要になることから、アライアンス戦略によって、生産体制を整える考えだ。

すでに55型の有機ELパネルも開発している

「昨年の段階では、多くの人が、スマホにここまで多くの有機ELが採用されるとは思っていなかったのではないか。テレビでも同じような転換期がくる。小型(10型)から大型(100型)までをカバーできる印刷方式は、将来のデファクトになると考えている」としながらも、「JOLEDは、開発会社。生産設備の外販なども要望があれば対応していきたい」と、自前生産にこだわらない手法で有機EL市場の拡大に取り組む姿勢を示す。

一方、10型以下の小型パネルについては、「現時点では材料の問題など課題が多いが、さらなる高精細化技術の開発に取り組んでいる。400ppiの実現に向けて、材料、装置の開発などにも着手しており、課題が解決されれば、小型有機ELパネルの市場でも、RGB印刷方式は戦っていける」とする。

小型パネル市場は、ジャパンディスプレイも、液晶パネルや蒸着式有機ELパネルを投入しており、市場での食い合いも想定されるが、「現時点では、印刷方式の小型有機ELパネルが生産できるのであれば、それでいきたい。だが、それは不可能。その観点からジャパンディスプレイは、小型有機ELパネルは蒸着でやり抜くことを決めた。現時点で食い合うことはない」と説明した。だが、JOLEDの東入來社長兼CEOは、今後の技術進展によって、近い将来、RGB印刷方式によって、小型有機ELパネル市場に、JOLEDが参入する可能性も示唆する。

とはいえ、JOLEDが推進する中型、大型領域では、有機ELパネル対液晶パネルという競争軸が成立するのは、量産体制の確立などを考えれば、もう少し先のことになりそうだ。

JOLEDの東入來信博社長兼CEOも、「JOLEDにとって、いまは技術確立の最終段階に到達したところ。製造、販売はこれからであり、ここにジャパンディスプレイのインフラを活用できる」と期待する。

むしろ、有機EL市場のなかでは最後発となるRGB印刷方式による有機ELパネルがJOLEDから出荷されたことで、小型から大型までをカバーする環境が整い、有機ELへの流れを、ひとつの陣営として形成することが可能になったという要素の方が大きい。ただ、言い換えれば、有機ELの技術的主導権争いが本格的に始まったといってもいいかもしれない。

気になるジャパンディスプレイとの関係

もうひとつの注目点は、ジャパンディスプレイとJOLEDとの関係だ。

現在、JOLEDは、産業革新機構が75%、ジャパンディスプレイが15%を出資。ソニーおよびパナソニックがそれぞれ5%ずつを出資しているが、ジャパンディスプレイが、産業革新機構から株式を取得し、JOLEDの持株比率を過半数にまで引き上げることを決定。2017年内には取得完了を目指し、連結子会社化する。

また、JOLEDの東入來信博社長兼CEOは、4月1日付けで、ジャパンディスプレイの副会長執行役員を兼務。6月以降、ジャパンディスプレイの社長兼CEOを兼務することになる。もともとJOLEDは、ジャパンディスプレイの新規事業会社としての位置づけであったが、経営不振に陥っているジャパンディスプレイの現状や、経営トップにJOLEDの東入來社長が就くことで、JOLEDの存在感は高まることになる。

JOLEDは、有機ELパネルに関して特許を2600件保有し、申請中のものが1700件。とくに、印刷方式に関するものでは1500件の特許を保有あるいは申請中だという。

また、材料、装置、プロセスの開発までを1社で行っている点が、印刷方式を採用している他の企業との差別化になっており、ここでも強みを発揮できる。

これからJOLEDに対する投資をどう加速するのか。そして、ジャパンディスプレイを立ち直すスプリングボードとなるのか。有機ELパネル市場の立ち上がりとともに、その点にも注目しておきたい。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。