2017年は音声アシスタントデバイス元年に! 普及・定着なるか

2017年は音声アシスタントデバイス元年に! 普及・定着なるか

2017.05.18

米グーグルは現地時間の5月17日に開催された「Google I/O 2017」において、音声アシスタントスピーカー「Google Home」を日本国内で販売すると発表した。国内では今夏にもLINEが同様のデバイスの発売を予定しているなど、2017年を音声アシスタントスピーカー元年と見る向きも多いが、果たして目論見通りにいくのだろうか。

ライバルに先んじてGoogle Homeが日本登場

今回日本での発売が発表された「Google Home」は、もともと2016年のGoogle I/Oで発表され、10月から米国で発売中のデバイスだ。本体は上を斜めに切り落とした円錐に近い形状で、直径が9.6cm、高さは14.3cm。室内用の芳香剤などに似たサイズと形状だと言えば伝わりやすいだろうか。

Google Home(画像:Google Home紹介ページより)

内部には広域型のスピーカーを内蔵しており、単独で、またはスマートフォンと連動しての音楽再生デバイスとして室内にBGMを流すのにも使えるが、これはあくまで仮の姿だ。主にして最大の機能はやはり音声アシスタント機能ということになるだろう。Google HomeにはGoogle Assistantが内蔵されており、「OK, Google」というキーワードのあとに音声で命令すると、そのタスクをこなしてくれる。これはAndroidスマートフォンで現在利用できるGoogle Assistantと同等の機能だ(なお、Google I/OではiOS版のGoogle Assistantも発表されている)。

スマートフォンとはデバイスの性質も異なるため、できること・できないことに多少の差はあるが、たとえば「OK, Google.今日の天気は?」と聞けば「今日のxxの温度は○○度、晴れの予想です」などと音声で返してくれる。

音楽再生ではGoogle Musicのほか、Spotifyなどにも対応している。このほか、IFTTTと連動してタスクを処理させたり、スマートホームデバイスの制御なども音声で行える。どのくらいの認識度でどの程度のことができるのかは、現時点でAndroidスマートフォンを使えば体感できると考えていいだろう。

グーグルとしてはGoogle Homeを生活に組み込むことで、個人ではなく家族のデータを収集できるという目論見もあるのではないだろうか。それは会話であったり、生活サイクルであったり、食事や旅行の計画、よく見るテレビ番組といった情報かもしれない。こうしたデータの収集もまた、スマートスピーカーの隠れた機能であるとは指摘されている。

ライバルも市場参入目前か

スマートフォンやパソコン用OSの世界では、Google Assistantやアップルの「Siri」、マイクロソフトの「Cortana」といった音声アシスタントが標準技術となって普及しているが、各社ともこうした技術をさらに広め、生活に浸透させるため、新たなデバイス開発が進められてきた。家庭向けのスマートスピーカー製品として最初に登場したのが、アマゾンの「Amazon Echo」だ。

Amazon EchoとEcho Dot(画像:アマゾンプレスリリースより

Amazon EchoにはオリジナルのEchoに加え、スピーカー機能を外して外部スピーカーに接続することを前提とした小型の「Amazon Echo Dot」と、バッテリーを内蔵して外に持ち出すこともできる(代わりに常に待ち受け状態ではなく、名前のとおりタップして起動する)「Amazon Tap」の3モデルがある。

オリジナルとなるAmazon EchoはGoogle Homeを縦に2つ積み上げたくらいの大きさの円筒状のデバイスで、やはりスピーカーを内蔵しているほか、アマゾンの音声アシスタント「Alexa」を搭載している。

例えばiOSのSiriがパーソナルアシスタントであるのに対し、Alexaは搭載されているデバイスがスピーカーであることから、「一家に一台」という前提で開発されたと言われており、周囲のノイズが多い環境でも認識率が高いなど、Siriなどとは開発時点から方向性が異なっている。天気やニュース、Kindleの読み上げ、音楽やAudibleの再生といった機能はもちろんだが、Amazon.comでの注文・再注文などもこなせ、都市部では生鮮品をすぐに配達してくれる「Amazon Fresh」といったサービスと組み合わせることで、主婦などにも便利な製品となっているのだ。

また、Alexaに機能を追加する「Skill」(一種のアプリ。開発者が自由に開発可能)を使って家電の制御もできる。さらにサードパーティにも提供されており、米国で1月に開催された家電向けショー「CES」でも、Alexa搭載製品が自動車や家電を始め700以上も登場している。

発売以来大ヒットを収め、入手困難な状態が長く続いたEchoだが、肝心の音声アシスタント「Alexa」の日本語認識についてはまったくの未知数といったところだ。今回Google Homeが日本導入を発表したことから、アマゾンも年内には日本導入を発表するのではないかと見られているが、米国ほどの人気を収められるかはAlexaが日本語をどれだけスムーズに学習できたかにかなり大きく依存しそうだ。

日本市場向けという意味では、製品としてはまったくの未知数ながら、注目を集めているのが「LINE」が開発している「Clova」だ。これは今年3月にスペインで開催されたMWCで発表された人工知能プラットフォームで、LINEと韓国・Naverとの共同開発とされている。ClovaはLINEやNaverが扱ってきた大量の日本語コンテンツから学習することで、日本語の認識率がかなり高いことが期待される。特にLINEはコミュニケーションプラットフォームであるため、大量の会話データを保持している。これをもとに学習すれば、会話に非常に強い人工知能の誕生が期待できるだろう。

Clovaを搭載したスマートスピーカーの「WAVE」(画像:LINE2017年12月期第1四半期決算説明プレゼンテーション資料より)

具体的な製品としてはスマートスピーカー「WAVE」が夏に、スマートディスプレイ「FACE」が冬に登場する予定となっている。本記事的にGoogle HomeやAmazon Echoと比較するのは「WAVE」になるが、現時点では写真1点以外ほとんど情報がない。おそらく、LINEメッセージの到着や返信などを音声で行えるほか、LINE MUSICの再生などにも対応するであろうことは予想できる。

LINEとしては、本命はどちらかというと「FACE」のほうになりそうだ。これはスマートディスプレイとはいうものの、本質としては顔のあるコミュニケーションロボットといった様相の製品で、LINEのBot技術なども駆使することで、一人でもコミュニケーション相手になってくれるようなデバイスになるかもしれない。

個人的にもう一つ注目しているのはNTTドコモだ。NTTドコモはあまり目立っていないが、人工知能や音声認識を以前から研究しており、スマートフォン向けの「しゃべってコンシェル」などでその実力を垣間見ることができる。また、同社は技術デモとして音声操作による「コンシェルスピーカー」を報道陣に公開したことがあり、基礎技術としては同等のものを作ることができる。自社開発することは考えにくいが、ダークホースとして覚えておきたい。

アップルも虎視眈々と狙う?

iPhone、Macに加えてApple WatchやApple TVにもSiriを搭載しているアップルだが、同社製品の動向に詳しく、製品予想の的中率の高さで知られるKGI証券アナリストのミン・チー・クオ氏が、6月に開催されるWWDC 2017でアップルも家庭向けスマートスピーカーを発表する可能性があるといった予想を公開している。

製品の詳細は不明だが、デザイン面では定評のある同社だけに、リビング等においても違和感のない、高級感あるデザインになってくると予想される。また機能面ではスマートホーム対応デバイスの制御や、あるいはApple Watchとの連動で身体の異常などに対応したメッセージなどを提供できるようになるかもしれない。グーグルと並ぶプラットフォーマーだけに、幅広い製品群を持つ強みを生かした特徴を打ち出してくるだろう。

なお、スマートフォン市場ではいまいちパッとしないマイクロソフトだが、実はすでにスマートスピーカーにも着手済みで、同社のCortanaを搭載したスピーカー「Invoke」が、高級オーディオメーカーのHarman Kardonから発表されたばかりだ。

ハーマン・カードンが発表したCortana搭載の「Invoke」(画像:ハーマン・カードンプレスリリースより)

さらに米HPが同様の製品を開発する契約を締結したと発表したほか、米インテルもCortanaが動作するデバイスのリファレンスプラットフォームを設計すると発表している。また、Cortana向けのSkill(Amazon Echoと同様)開発用のフレームワークも公開している。

Surfaceでは自社製ハードウェアに打って出たマイクロソフトだが、CortanaではPCと同様にハードウェアの製造はパートナーに任せることになりそうだ。逆に言えば、高級オーディオメーカーなどから、音質にこだわったスマートスピーカーが登場する余地があるということになる。ユーザーとしては選択肢が広がることを歓迎できるだろう。

音声操作デバイス元年になるのか

グーグル、アマゾン、マイクロソフトといった巨人たちが出揃ったほか、LINE、アップルといった役者も揃い、いよいよ本格的な市場の立ち上げに向かうかに見えるスマートスピーカー市場だが、果たして日本では受け入れられるのだろうか。

Amazon Alexaなど実力が不明なものもあるが、おそらく音声認識の水準としては、各社ともに実用性が高い段階まで来ていると思われる。こうした技術は人工知能により学習を重ねてより認識度が高まっていくものなので、ユーザーが増えればどんどん改善されるだろう。その点は心配していない。どちらかといえば技術面よりも、文化的な要素のほうが気がかりだ。

もともと米国などは電話でもハンズフリー通話が広く受け入れられており、人前で通話したり、大きい声で会話することがさほど問題視されない文化がある。ところが日本では、家庭の中であっても大きな声で会話することはあまり行儀がいいこととはされておらず、電話でも他人に聞こえないように配慮する人が多い。

端的に言えば音声認識のキモとなる「大きな声ではっきりとしゃべる」こと自体が比較的難しい状況にあるわけで、一人暮らしならばともかく、日本の文化的に、リビングなどにスマートスピーカーを置いて使う、というのはあまり受け入れられないのではないかと思う。筆者も自室でSiriやGoogle Asssitantに命令していると、家人が「何か言ったー?」などと声をかけてくることが多く、あまり大きな声で入力できないのが実情だ。

また、スマートホーム製品の制御なども、現状でそういった製品がほとんど普及していないことを考えると、あまり目玉機能だとは言えない(アップル製品を専門とし、家中アップルだらけの筆者ですら、iPhoneで制御できる家電はほとんどないのだ)。単独で音楽再生サービスが利用できるというのも、対応したサブスクリプションサービスに加入している必要があるわけで、一般のユーザーには比較的敷居が高い気がする。家の中で常時スタンバイ状態の音声認識デバイスがいるというのは、プライバシーの観点からもあまり好ましくないという人も多いだろう。このままでは、ほとんどの人にとって「別になくても困らない」と思わせてしまうように思われる。

もっとも、Amazon Echoも、実は半数近くはリビングではなくキッチンに置かれているという調査結果もあるほどで、スマートスピーカーは「一家に一台」とは言いつつも、案外パーソナルな場所で使われるデバイスになるのかもしれない。そう考えると、ターゲットユーザーとしてはむしろ主婦や女性層を狙い、コンテンツにも料理ガイドなどを充実させるのが普及のカギになったりはしないだろうか。

また、会話していることが不自然でないインターフェースを与えることで、自然に音声通話が受け入れられる素地になるかもしれない。具体的にはロボットのような姿を与えることが日本人の心情的にも向いていると思われる。その点、LINE FACEなどは非常に大きく育つ可能性を秘めたデバイスだと言えるだろう。

いずれにせよ、Google Homeの導入で市場は動き出してしまった。前評判のわりにいまいちパッとしないスマートウォッチ市場の二の舞にならないように祈りつつ、各社の動向を注目したい。

バズりを狙いスベって炎上、「リアルガチでやばい」年金ツイート問題

カレー沢薫の時流漂流 第33回

バズりを狙いスベって炎上、「リアルガチでやばい」年金ツイート問題

2019.03.25

漫画家・コラムニスト カレー沢薫さんの社会派連載!

第33回は、リアルガチでやばい「日本年金機構のツイート炎上」について

日本年金機構のツイッター広告が炎上し、即ツイ消しおよび謝罪する事態になったという。その炎上したツイートというのがこちらの文言だ。

「ガチヤバイ!? リアルガチでやばいかも!? 新社会人のみなさまへ 受け取る年金少なくなってない!? ねんきんネットで確認だ!」

これは非常によくある「ウケると思ってスベッた上に大炎上」パターンであり、「炎上ガチャ」でこれが出て来たら確実に低レアなので「即売却」といった感じだ。

問題のツイートでは何かを差別、あるいは蔑視しているワケでもなく、火力としてはチャッカマン程度であり、そんなに怒らなくてもとさえ思えるが、やはり怒る方にも理由はある。

日本年金機構はこれまでに大きな不祥事を起こしてきている。2007年にはオンライン化した年金データに不備や誤りが多いことが発覚した「消えた年金問題」というのがあった。

ちゃんと年金を納めていてもそれが記録されていないため、将来の年金額が減ってしまうかもしれない、という非常に重大な事件である。国民から取るだけ取っておいて、その管理がずさん、という、メロスでなくても激怒して走り出す案件であった。また、2015年には215万人の個人情報を流出させるという情報漏えい事件も起こしている。

こんな信用残機ゼロの状態では「ちょっとしたおふざけ」でも「ガチでやばいのはお前らのせいだろ」「何故こっちを煽る? まずそっちがちゃんとしろ」「こんなことに俺たちの年金を使いやがって」という鬼のマジレスが来てしまうのは当然である。

広告にユーモアは大事だが、「年金」クラスの笑いごとじゃないテーマになると「真面目かよ!」と言われるぐらい真面目にしておいたほうが良い、という好例だ。

炎上広告が出ると必ず「おかしいと思う奴はいなかったのか」「誰か止めろよ」という声が出るが、「SNSでバズること」を目的にすると、人間の視野は2度ぐらいになってしまう。そのため、過度な悪ふざけになっているとか、弩級の差別表現が入っているということにマジで気づかなかったりするのだ。

また、社内に「これはおかしい」と思う人間が5億人いたとしても、トップが「これはウケる」と思ってしまっていたら、下っ端にそれを止めることはできない。個人がやるとどうしても考えが偏るので、企業はさまざまな性別年代の人間に意見を聞いた上で、広告を打った方が良いと思う。

だが意見を幅広く聞いた上で、一番上がそれを「考えすぎだって」と一蹴して断行したりするので、組織の炎上というのは根深い問題である。

今回の炎上を「明日は我が身」と思う理由

だが今回の年金機構の炎上は、個人的感情として「一概に責められぬ」感がある。

今回の広告はその表現を「他人事かよ」と大いに責められたわけだが、年金機構的にはそんなつもりはなく、どうやったら若者に年金に関心を持ってもらえるか、真面目に考えた結果「ああなってしまった」のではないだろうか。

二十代前半ばかりの職場でただ1人アラフォーの自分が、無理して若者言葉を使い盛大にスベッた挙句、給湯室でメチャクチャ悪口言われてた、みたいな図を想像すると、「身に覚えがある」もしくは「明日は我が身」なので、あまり責められないのだ。

実際、年金機構は年金に対し捨て鉢になっているわけではなく、何とか国民に年金に関心を持ってもらい、適切に払ってもらいたいと思っていることだけは確かなのである。

ところで、私は去年無職になったことにより、厚生年金から国民年金になってしまった。当然国民年金だと厚生年金より将来もらえる額は少ない。将来の不安を感じた私は、「国民年金基金」の資料を取り寄せた。

国民年金基金とは、自営業や私のような無職が国民年金とは別途で年金料を収め、将来もらえる年金額を増やせるという制度である。支払った金額は確定申告の控除対象にもなるので節税にもなるのだ。

年金は当てにならないから他で老後資金を作ろうという声も大きいが、それでも年金ほど確実でリスクが少ないものは今のところない、という意見も多く見られる。

だが、資料を申し込んだ時は熱かった気持ちが、届いた時冷めているというのはよくあることで、取り寄せるだけ取り寄せてしばらく放置していた。

すると国民年金基金から電話がかかってきたのである。私は電話が苦手で、取ると青紫色の粉瘤が出来るので取らなかったのだが、こんなテーマで書くことになるなら粉瘤の一つや二つ覚悟で取れば良かった。おそらくだが「国民年金基金どうでしょう?」という内容だったのではないだろうか。端的に言えば「営業電話」である。

その後、電話は数回かかってきて、驚くべきことに、日曜日でもかかってきた。国の機関が日曜に動くとは思っていなかったので驚愕である。

「必死かよ」と思ったが、事実必死なのだろう。それぐらい年金はひっ迫しているのだ。もしかしたらノルマ的なものすらあるのかもしれない。

年金をもらうのは我々である。企業の炎上なら「不買運動」ができるが、年金の場合「不払運動」になり、後々受取額が減って困るのは国民の方である。

今回の炎上で国民が年金に対しますます拒否感を持ってしまったのは、年金機構というより我々にとっての悲劇なのだ。広告自体には反感を持ったかもしれないが、年金に関心を持ち、自身の年金状態を確認するのは大事なことである。

私も次に電話がかかってきたら、粉瘤上等で取ってみようと思う。

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LINEをやめるには? アカウント削除の方法

LINEをやめるには? アカウント削除の方法

2019.03.25

LINEの利用をやめる時はアカウントの削除が必要

機種変更などで使う「引き継ぎ」とは違うので注意

LINEアカウントの削除には、注意が必要だ。機種変更やスマートフォンの故障、アプリの不調といった理由で削除を考えているとしたら、それは間違っている。その場合に必要なのは「引き継ぎ」という処理だ。

アカウント削除はLINE利用そのものをやめる時に行う作業だ。新しく別のアカウントを作り直してもいいが、これまで繋がりのあった人々との縁は切れてしまう。もし連絡を取り続けたいのならば、あらためて友だち登録をしてもらわなければならない。

最近はLINEの連絡先しか知らないという関係も珍しくないから、中には交流が途切れてしまう相手もいるだろう。そういったことを理解した上で、削除作業を進めてほしい。

LINEアカウントを削除する

メイン画面で右上にある歯車マークをタップし、設定画面を開いたら「アカウント」を選択しよう。次に一番下にある「アカウント削除」をタップすると、警告画面が表示されるはずだ。アカウントにログインできなくなるというのは、もう同じアカウントが利用できないことを意味する。問題なければ「次へ」をタップしよう。

設定で「アカウント」を選択
一番下にある「アカウント削除」をタップ
警告画面の中身を読んだ上で「次へ」をタップ

次の画面では、アカウントを本当に削除するのかが確認される。これまで獲得したポイントやアイテム、購入したコイン等も全てなくなるということが「保有アイテム」のところで示されているはずだ。

今回説明に利用しているアカウントは、LINEをほとんど利用していない状態なので、多くの項目が「0」になっているが、ある程度利用していればスタンプをたくさん購入してきていたり、購入のためにコインを保有していたりといったこともあるだろう。それらは新しく作ったアカウントに引き渡すようなことはできない。全て失って問題ないということであれば、下にある「すべてのアイテムが削除されることを理解しました。」という欄にチェックを入れよう。

コイン、ポイント、スタンプ、着せかえの全てが削除されることを理解したらチェックを入れる

下へスクロールすると、連携アプリについても確認される。LINEアカウントを利用してログインしていたアプリや、LINEコインで何かが購入できていた連携アプリがあれば、その連携も解除される。問題がなければ、確認項目にチェックを入れてさらに下へ進もう。

連携アプリがある場合はそちらの利用についても確認したい

最後に友だちリストやトーク履歴を含む全てが利用できなくなることが再確認される。ここにもチェックを入れると「アカウント削除」ボタンが有効になるはずだ。本当に問題がなければ「アカウント削除」ボタンを押して完了させよう。

全ての確認用チェックボタンにチェックを入れれば削除処理が有効になる。「アカウント削除」ボタンが有効になったらタップして完了だ

「LINE(ライン)基本の使い方ガイド」バックナンバーはこちら
https://biz.news.mynavi.jp/category/line

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