2017年は音声アシスタントデバイス元年に! 普及・定着なるか

2017年は音声アシスタントデバイス元年に! 普及・定着なるか

2017.05.18

米グーグルは現地時間の5月17日に開催された「Google I/O 2017」において、音声アシスタントスピーカー「Google Home」を日本国内で販売すると発表した。国内では今夏にもLINEが同様のデバイスの発売を予定しているなど、2017年を音声アシスタントスピーカー元年と見る向きも多いが、果たして目論見通りにいくのだろうか。

ライバルに先んじてGoogle Homeが日本登場

今回日本での発売が発表された「Google Home」は、もともと2016年のGoogle I/Oで発表され、10月から米国で発売中のデバイスだ。本体は上を斜めに切り落とした円錐に近い形状で、直径が9.6cm、高さは14.3cm。室内用の芳香剤などに似たサイズと形状だと言えば伝わりやすいだろうか。

Google Home(画像:Google Home紹介ページより)

内部には広域型のスピーカーを内蔵しており、単独で、またはスマートフォンと連動しての音楽再生デバイスとして室内にBGMを流すのにも使えるが、これはあくまで仮の姿だ。主にして最大の機能はやはり音声アシスタント機能ということになるだろう。Google HomeにはGoogle Assistantが内蔵されており、「OK, Google」というキーワードのあとに音声で命令すると、そのタスクをこなしてくれる。これはAndroidスマートフォンで現在利用できるGoogle Assistantと同等の機能だ(なお、Google I/OではiOS版のGoogle Assistantも発表されている)。

スマートフォンとはデバイスの性質も異なるため、できること・できないことに多少の差はあるが、たとえば「OK, Google.今日の天気は?」と聞けば「今日のxxの温度は○○度、晴れの予想です」などと音声で返してくれる。

音楽再生ではGoogle Musicのほか、Spotifyなどにも対応している。このほか、IFTTTと連動してタスクを処理させたり、スマートホームデバイスの制御なども音声で行える。どのくらいの認識度でどの程度のことができるのかは、現時点でAndroidスマートフォンを使えば体感できると考えていいだろう。

グーグルとしてはGoogle Homeを生活に組み込むことで、個人ではなく家族のデータを収集できるという目論見もあるのではないだろうか。それは会話であったり、生活サイクルであったり、食事や旅行の計画、よく見るテレビ番組といった情報かもしれない。こうしたデータの収集もまた、スマートスピーカーの隠れた機能であるとは指摘されている。

ライバルも市場参入目前か

スマートフォンやパソコン用OSの世界では、Google Assistantやアップルの「Siri」、マイクロソフトの「Cortana」といった音声アシスタントが標準技術となって普及しているが、各社ともこうした技術をさらに広め、生活に浸透させるため、新たなデバイス開発が進められてきた。家庭向けのスマートスピーカー製品として最初に登場したのが、アマゾンの「Amazon Echo」だ。

Amazon EchoとEcho Dot(画像:アマゾンプレスリリースより

Amazon EchoにはオリジナルのEchoに加え、スピーカー機能を外して外部スピーカーに接続することを前提とした小型の「Amazon Echo Dot」と、バッテリーを内蔵して外に持ち出すこともできる(代わりに常に待ち受け状態ではなく、名前のとおりタップして起動する)「Amazon Tap」の3モデルがある。

オリジナルとなるAmazon EchoはGoogle Homeを縦に2つ積み上げたくらいの大きさの円筒状のデバイスで、やはりスピーカーを内蔵しているほか、アマゾンの音声アシスタント「Alexa」を搭載している。

例えばiOSのSiriがパーソナルアシスタントであるのに対し、Alexaは搭載されているデバイスがスピーカーであることから、「一家に一台」という前提で開発されたと言われており、周囲のノイズが多い環境でも認識率が高いなど、Siriなどとは開発時点から方向性が異なっている。天気やニュース、Kindleの読み上げ、音楽やAudibleの再生といった機能はもちろんだが、Amazon.comでの注文・再注文などもこなせ、都市部では生鮮品をすぐに配達してくれる「Amazon Fresh」といったサービスと組み合わせることで、主婦などにも便利な製品となっているのだ。

また、Alexaに機能を追加する「Skill」(一種のアプリ。開発者が自由に開発可能)を使って家電の制御もできる。さらにサードパーティにも提供されており、米国で1月に開催された家電向けショー「CES」でも、Alexa搭載製品が自動車や家電を始め700以上も登場している。

発売以来大ヒットを収め、入手困難な状態が長く続いたEchoだが、肝心の音声アシスタント「Alexa」の日本語認識についてはまったくの未知数といったところだ。今回Google Homeが日本導入を発表したことから、アマゾンも年内には日本導入を発表するのではないかと見られているが、米国ほどの人気を収められるかはAlexaが日本語をどれだけスムーズに学習できたかにかなり大きく依存しそうだ。

日本市場向けという意味では、製品としてはまったくの未知数ながら、注目を集めているのが「LINE」が開発している「Clova」だ。これは今年3月にスペインで開催されたMWCで発表された人工知能プラットフォームで、LINEと韓国・Naverとの共同開発とされている。ClovaはLINEやNaverが扱ってきた大量の日本語コンテンツから学習することで、日本語の認識率がかなり高いことが期待される。特にLINEはコミュニケーションプラットフォームであるため、大量の会話データを保持している。これをもとに学習すれば、会話に非常に強い人工知能の誕生が期待できるだろう。

Clovaを搭載したスマートスピーカーの「WAVE」(画像:LINE2017年12月期第1四半期決算説明プレゼンテーション資料より)

具体的な製品としてはスマートスピーカー「WAVE」が夏に、スマートディスプレイ「FACE」が冬に登場する予定となっている。本記事的にGoogle HomeやAmazon Echoと比較するのは「WAVE」になるが、現時点では写真1点以外ほとんど情報がない。おそらく、LINEメッセージの到着や返信などを音声で行えるほか、LINE MUSICの再生などにも対応するであろうことは予想できる。

LINEとしては、本命はどちらかというと「FACE」のほうになりそうだ。これはスマートディスプレイとはいうものの、本質としては顔のあるコミュニケーションロボットといった様相の製品で、LINEのBot技術なども駆使することで、一人でもコミュニケーション相手になってくれるようなデバイスになるかもしれない。

個人的にもう一つ注目しているのはNTTドコモだ。NTTドコモはあまり目立っていないが、人工知能や音声認識を以前から研究しており、スマートフォン向けの「しゃべってコンシェル」などでその実力を垣間見ることができる。また、同社は技術デモとして音声操作による「コンシェルスピーカー」を報道陣に公開したことがあり、基礎技術としては同等のものを作ることができる。自社開発することは考えにくいが、ダークホースとして覚えておきたい。

アップルも虎視眈々と狙う?

iPhone、Macに加えてApple WatchやApple TVにもSiriを搭載しているアップルだが、同社製品の動向に詳しく、製品予想の的中率の高さで知られるKGI証券アナリストのミン・チー・クオ氏が、6月に開催されるWWDC 2017でアップルも家庭向けスマートスピーカーを発表する可能性があるといった予想を公開している。

製品の詳細は不明だが、デザイン面では定評のある同社だけに、リビング等においても違和感のない、高級感あるデザインになってくると予想される。また機能面ではスマートホーム対応デバイスの制御や、あるいはApple Watchとの連動で身体の異常などに対応したメッセージなどを提供できるようになるかもしれない。グーグルと並ぶプラットフォーマーだけに、幅広い製品群を持つ強みを生かした特徴を打ち出してくるだろう。

なお、スマートフォン市場ではいまいちパッとしないマイクロソフトだが、実はすでにスマートスピーカーにも着手済みで、同社のCortanaを搭載したスピーカー「Invoke」が、高級オーディオメーカーのHarman Kardonから発表されたばかりだ。

ハーマン・カードンが発表したCortana搭載の「Invoke」(画像:ハーマン・カードンプレスリリースより)

さらに米HPが同様の製品を開発する契約を締結したと発表したほか、米インテルもCortanaが動作するデバイスのリファレンスプラットフォームを設計すると発表している。また、Cortana向けのSkill(Amazon Echoと同様)開発用のフレームワークも公開している。

Surfaceでは自社製ハードウェアに打って出たマイクロソフトだが、CortanaではPCと同様にハードウェアの製造はパートナーに任せることになりそうだ。逆に言えば、高級オーディオメーカーなどから、音質にこだわったスマートスピーカーが登場する余地があるということになる。ユーザーとしては選択肢が広がることを歓迎できるだろう。

音声操作デバイス元年になるのか

グーグル、アマゾン、マイクロソフトといった巨人たちが出揃ったほか、LINE、アップルといった役者も揃い、いよいよ本格的な市場の立ち上げに向かうかに見えるスマートスピーカー市場だが、果たして日本では受け入れられるのだろうか。

Amazon Alexaなど実力が不明なものもあるが、おそらく音声認識の水準としては、各社ともに実用性が高い段階まで来ていると思われる。こうした技術は人工知能により学習を重ねてより認識度が高まっていくものなので、ユーザーが増えればどんどん改善されるだろう。その点は心配していない。どちらかといえば技術面よりも、文化的な要素のほうが気がかりだ。

もともと米国などは電話でもハンズフリー通話が広く受け入れられており、人前で通話したり、大きい声で会話することがさほど問題視されない文化がある。ところが日本では、家庭の中であっても大きな声で会話することはあまり行儀がいいこととはされておらず、電話でも他人に聞こえないように配慮する人が多い。

端的に言えば音声認識のキモとなる「大きな声ではっきりとしゃべる」こと自体が比較的難しい状況にあるわけで、一人暮らしならばともかく、日本の文化的に、リビングなどにスマートスピーカーを置いて使う、というのはあまり受け入れられないのではないかと思う。筆者も自室でSiriやGoogle Asssitantに命令していると、家人が「何か言ったー?」などと声をかけてくることが多く、あまり大きな声で入力できないのが実情だ。

また、スマートホーム製品の制御なども、現状でそういった製品がほとんど普及していないことを考えると、あまり目玉機能だとは言えない(アップル製品を専門とし、家中アップルだらけの筆者ですら、iPhoneで制御できる家電はほとんどないのだ)。単独で音楽再生サービスが利用できるというのも、対応したサブスクリプションサービスに加入している必要があるわけで、一般のユーザーには比較的敷居が高い気がする。家の中で常時スタンバイ状態の音声認識デバイスがいるというのは、プライバシーの観点からもあまり好ましくないという人も多いだろう。このままでは、ほとんどの人にとって「別になくても困らない」と思わせてしまうように思われる。

もっとも、Amazon Echoも、実は半数近くはリビングではなくキッチンに置かれているという調査結果もあるほどで、スマートスピーカーは「一家に一台」とは言いつつも、案外パーソナルな場所で使われるデバイスになるのかもしれない。そう考えると、ターゲットユーザーとしてはむしろ主婦や女性層を狙い、コンテンツにも料理ガイドなどを充実させるのが普及のカギになったりはしないだろうか。

また、会話していることが不自然でないインターフェースを与えることで、自然に音声通話が受け入れられる素地になるかもしれない。具体的にはロボットのような姿を与えることが日本人の心情的にも向いていると思われる。その点、LINE FACEなどは非常に大きく育つ可能性を秘めたデバイスだと言えるだろう。

いずれにせよ、Google Homeの導入で市場は動き出してしまった。前評判のわりにいまいちパッとしないスマートウォッチ市場の二の舞にならないように祈りつつ、各社の動向を注目したい。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。