日本市場はガラパゴス化?パーソナルモビリティに取り組む内外企業の思惑【後編】

日本市場はガラパゴス化?パーソナルモビリティに取り組む内外企業の思惑【後編】

2016.01.29

公道走行に関する規制緩和は遅々として進まないものの、日本の自動車メーカーも長年にわたり一人乗り移動機器(パーソナルモビリティ、以下:PM)の開発に取り組んでいる。トヨタ自動車と本田技研工業が目指すのは、人間が活動する空間に調和するPMの商品化。両社がロボット開発のノウハウをPMに活用している点にも注目だ。市場投入の時期について確たる方針は聞けなかったものの、2020年の東京オリンピックまでには、日本製PMを世界に向けて発信したいというのが両社に共通する思いのようだ。

パートナーロボット部でPMを開発するトヨタ

トヨタが開発しているPMの「ウィングレット」は、セグウェイと同じく倒立振子制御でバランスをとる。ウィングレットは移動支援ロボットという位置づけで、同社のパートナーロボット部が開発を担う。トヨタがウィングレットで狙うのは、歩行空間における人との調和だ。

ウィングレットにはベーシックなロングタイプ(写真右)とスポーティなショートタイプがある

ウィングレットの幅は肩幅サイズで、乗車時に足を置くボード部分の面積も人が立っている時と同じくらいに設計してある。タイヤが小さいためセグウェイのようなオフロード走行は難しいが、その分だけ乗る人の目線は低く抑えられる。展開先は大型施設の中や屋外などを想定。トヨタでは事故防止・渋滞緩和の観点から歩車分離が進んでいくとみており、歩行空間が広がればウィングレットの走行可能スペースも拡大していくものと考えているようだ。

■ウィングレットの仕様

  • 高さ:116.7cm
  • 幅:49.6cm
  • 巡航速度:時速6km
  • 航続距離:約4.5km

購入できないのが不思議なくらいの完成度

トヨタがウィングレットのコンセプトモデルを発表したのは2008年のこと。現在は開発段階の製品だが、愛知県の「豊田市パーソナルモビリティ実験特区」では通勤手段としての利用などを想定した実証実験を実施中。東京・江東区にあるトヨタのショールーム「メガウェブ」では一般向けに試乗の機会を提供している。

実際に乗ってみると、体重移動によるウィングレットの動作はスムーズで、ゲーム形式の試乗を終える頃には小刻みなターンもこなせるくらいに運転が上達していた。実機の完成度は高く、本来であれば市場に出回っていても不思議ではないレベルの乗り物だと感じたが、PMの公道走行が不可能な日本市場では需要が見通せず、トヨタとしても発売の決断を下すには至っていないようだ。

トヨタ パートナーロボット部 モビリティプロジェクト モビリティグループ 主幹の覚知氏(写真左)

発売の見通しが立たない製品をトヨタが開発し続けるのはなぜか。ウィングレットの開発を手掛けるトヨタの覚知誠氏は、ウィングレットが社会を豊かにする製品だという信念が開発を続ける理由だと説明した。トヨタではウィングレットを既存の乗り物に代わる存在と捉えず、まったく新しいモビリティと位置づけてさまざまな利用シーンを探っている。市場投入を決めた場合は、一般消費者向けと企業・団体向けの双方で販売が可能とみる。トヨタはウィングレットとロボットの融合も視野に入れている模様。覚知氏は「(パートナーロボット部で保有する)要素技術は豊富にあるので、何を落とし込んでいくか考えたい」と語った。ウィングレットの普及に向けては、シェアリングの活用も有効な手段と見ている。

メガウェブで見たシェアリングの事業モデル

トヨタは実際に、メガウェブでウィングレットのシェアリングを試している。ウィングレットに試乗し、インストラクターによる講習を受けた人にICカード(パス)を発行するシステムで、パスの保有者はメガウェブ内のステーションでウィングレットを借りることができる。取得時にテストを通過する必要があるため、パスはウィングレットの運転に慣れた人にしか出回らない仕組みとなっている。この方法でウィングレットのシェアリング事業を展開すれば、素人が運転することで起こりうる事故のリスクは低減できそうだ。

人との親和性を追求するホンダ

人がいる空間との親和性を徹底的に追求し、ホンダが世に問うPMが「ユニカブ」だ。ASIMOを手掛けるホンダは、ロボットのバランス制御技術を応用してPMを開発している。ユニカブは座って乗るのが特徴で、当然ながら乗車時の目線は椅子に座っているのと同じくらい低い。機体は肩幅に収まる寸法で、少しくらい込み合う場所でユニカブに乗っても、歩行者の足を踏む危険性はほとんどなさそうにみえる。歩行者にぶつかりそうになった場合は、足を着くことですぐに走行を止めることが可能だ。ハンドルを握る必要がないため、例えばユニカブに乗ったまま写真を撮るといったような場面も想像しやすい。

カブ(写真奥)の親しみやすさにあやかったネーミングのユニカブ。ペンギンに例えられるポップなデザインも特徴だ

ユニカブは前輪(主輪)にホンダ独自技術の全方位駆動車輪機構(Honda Omni Traction System)を搭載している。横方向の小さなタイヤを数珠繋ぎにし、縦方向の大きなタイヤを形づくるような技術で、この前輪と旋回用の後輪のレイアウトにより、ユニカブは前後、横、斜めのあらゆる方向に移動できる。

■ユニカブの仕様

  • 高さ:74.5cm
  • 幅:34.5cm
  • 最高速度:時速6km
  • 航続距離:6km

実際に乗ってみると、上体を傾けるか傾けないかの時点で思い通りの方向に動き出すユニカブの動作にまずは驚いた。直感的に走行できるため、狭い所も意のままに通り抜けられた。いつでも足を着いて止まることができるユニカブの安心感も特筆すべきで、乗車時に怖さは一切感じなかった。

屋外を含むさまざまな利用シーンを想定

ユニカブの原型となったのは、1989年のホンダ社内イベント(アイデアコンテスト)に登場したPM。このアイデアをきっかけにホンダは開発を進め、2011年にはユニカブのプロトタイプを公開した。2015年1月現在、ユニカブのステータスはテストマーケティング段階に入っている。ホンダではユニカブの利用シーンや需要を見極める一方で、さまざまな事業者から意見を募り、改善点の洗い出しや新機能の検討も同時に進めている。ユニカブの導入先としては、空港や大型ショッピングモールなどを想定。屋外での使用にも対応する方針だが、法規制の関係上、現時点ではユニカブも日本の公道を走行することができない。

ホンダ 四輪事業本部 事業企画統括部 スマートコミュニティ企画室 ビジネス開発ブロックの福里氏

ユニカブの市場投入の時期は決まっていないが、ホンダでユニカブに取り組む福里有陽氏は、2020年の東京オリンピックまでには日本製PMを世界に向けて発信したいとの考えを示した。販売先としては一般向けも含めて検討していく。ホンダがユニカブで狙うのは、自動車や二輪車といった既存の乗り物とは違う新たな市場の開拓だ。

燃料電池車を中心とするエコシステムの一部として提案

ユニカブを世界に提示する方法の1つとして、ホンダは燃料電池車を中心とするエコシステムにユニカブを組み込む道を探っている。燃料電池車が水素と酸素から作り出した電気をユニカブに給電し、ユニカブを「ラストワンマイルを埋める」(福里氏)乗り物として使うような考え方だ。ホンダは2015年12月、フランスのパリで開催された気候変動枠組条約第21回締約国会議(COP21)の関連行事でブースを出展。ユニカブを組み込んだエコシステムの展示を行ったところ、反応は上々だったという。ユニカブの海外展開についても、今後は積極的に検討していく方針だ。

ユニカブの使い方に様々なアイデア

ホンダはユニカブとITの連携を見越して、ネット接続で広がるユニカブの様々な利用シーンについて考えを巡らせている。例えば展示会や大型ショッピングモールでは、ユニカブに推奨ルートを送ることで乗り手の移動をサポートする案や、ユニカブの軌跡(動線)をビッグデータとして収集し、展示会の出展者やショッピングモールのテナントに情報を活用してもらうといった使い方を想定。空港での展開としては、あらかじめユニカブに搭乗時間をセットすることで、乗り手が飛行機に遅れないようサポートする仕組みも実装可能とみる。

ユニカブと自動運転の組み合わせにも多くの可能性がありそうだ。任意の場所でユニカブを呼び出すことができれば、最寄駅と自宅の往復などにユニカブを利用するユーザーが出てくるかもしれない。シェアリングで利用する場合も、乗り捨てたユニカブが自動運転でステーションに戻れば便利だ。

日本製PMの将来を左右する規制緩和の行方

ウィングレットもユニカブも完成度は高いが、公道走行解禁の見通しが立たない日本では、市場投入の是非を検討するのも難しいというのがメーカー側の実情だろう。日本企業が市場投入をためらっている間に、海外勢によるPM関連のイノベーションが急速に進んでしまえば、日本のPM市場がガラパゴス化したり、日本製PMが陳腐化してしまったりする危険性も高まる。日本でPMが流行るかどうかは未知数だが、メーカーには海外での先行販売も含めた事業展開を期待したいところだ。

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。