GLMと旭化成のコンセプトカー「AKXY」から考える電気自動車の未来

GLMと旭化成のコンセプトカー「AKXY」から考える電気自動車の未来

2017.05.24

総合化学メーカーの旭化成が、電気自動車(EV)のコンセプトカー「AKXY(アクシー)」を発表した。自動車業界にとっては従来、クルマの部材を納めるサプライヤーの1社に過ぎなかった旭化成が、どうやってクルマを作ったのか。その立役者は京都のGLMという企業だ。同社が推進する新たなビジネスモデルは、クルマづくりの概念を変えるかもしれない。

「Asahi Kasei ×(かける) You(顧客のこと)」から命名された旭化成のコンセプトカー「AKXY」。SUV型のEVという珍しいスタイルだ。発表会には旭化成グループキャンペーンガールの大伴理奈さんも駆けつけた

旭化成のコンセプトカー作りを支えたのは

自動車メーカーが、実際に走行可能なコンセプトカーをモーターショーなどに出展するのは珍しくない。しかし、それ以外の企業が、AKXYのような走れるコンセプトカーを製作する例は多くない。そこに、旭化成の自動車事業への強い思いが表れている。

AKXY発表会に登壇した旭化成・常務執行役員兼高機能ポリマー事業本部長の吉田浩氏は、自動車事業で「2025年に3000億円の事業規模を目指す」と述べた。旭化成は2016年4月に発表した中期経営計画「Cs for Tomorrow 2018」において、2025年度に売上高3兆円を目指すという目標を掲げている。自動車事業の3000億円というのは、全社売上高の10分の1に相当する野心的な数字だ。自動車事業は中期経営計画の基本戦略である「収益性の追求」「新事業の創出」「グローバル展開の加速」のうち、新事業の創出に関わる。

AKXYに乗って登場した旭化成の吉田常務

その重要な戦略を象徴するコンセプトカーの製作に協力したのが、GLMだ。

新しいビジネスモデル構想を持つGLMに注目

GLMについては以前、4000万円のEVスーパーカーを発表したことをこの媒体でもお伝えしている。この記事では、EV用プラットフォームを他社に提供する新たなビジネスモデルの可能性について触れているが、その続報ともいえるのが、今回の動きである。

今回のAKXYは、GLMによるプラットフォーム事業で公になった第1号案件だ。GLM取締役の田中智久氏は、「これまでにも、EVプラットフォームを利用して頂いた例がないことはありませんが、弊社の名前を表に出していただきながら、共同開発ということで公に発表していただくのは、今回のAKXYが初めてになります。この話は、旭化成様からアプローチしていただきました」と、いきさつを語る。GLMの技術力が、大手企業の旭化成の目に留まったのだ。

なぜEVだったのか

発表会場でAKXYの説明を行った旭化成・オートモーティブ事業推進室長の宇高道尊氏は、「コンセプトカーを製作するうえで、未来志向で我々も学んでいきたいと考え、一緒に取り組むことのできるパートナーを探していました。GLMはエネルギッシュで、かつエモーショナルな会社であり、新しいビジネスモデルを生み出すなど、柔軟性のある会社として声を掛けさせていただきました」と述べた。

ベンチャー企業として精力的かつ情熱的であるのは当然だが、EV事業において新たなビジネスモデルを考えている、すなわち、EVプラットフォームを提供するという構想を持っていることが、共同開発を申し入れた大きなきっかけであることを、宇高氏は発言に含ませた。

もう1つ、AKXYというコンセプトカーが、なぜEVであるのか。ここも重要な視点といえる。次世代車の枠組みでは、もはや標準車的な位置づけにあるとはいえハイブリッド車(HV)があり、昨今はプラグインハイブリッド車(PHV)も注目を集めている。さらには、未来を見据えた燃料電池車(FCV)も、日本においてはトヨタ自動車と本田技研工業が販売にこぎつけている。

なぜ旭化成はEVでコンセプトカーを作ったのか

EVを選んだ点について旭化成の吉田常務は、「時代はエコロジーと燃費であり、そのなかで市場性を考えた場合、いつという時間の捉え方はいろいろあるかもしれないが、台数が増えていく流れにあるのはEVで、未来志向で考えた回答がEVとなった」と答えている。

国内のマスメディアの報道では、あいかわらずEVに対し、航続距離が短いなどの課題を抱えているといった、従来型の概念を枕詞に使う例があとを絶たない。しかし、未来志向で新規事業を展開する、旭化成のような大手企業の現実的な回答は、EVであることが明らかになったのだ。

EVシフトを加速させるのはどんなクルマ?

EVで先行した三菱自動車工業や日産自動車に後れを取ったものの、トヨタとホンダも、米国カリフォルニア州のZero Emission Vehicle(ZEV)規制の強化や、中国のNew Energy Vehicle(NEV)規制を視野に、今は全力でEVの開発を急いでいる。

とはいえ、現時点で消費者の目に触れるEVの存在は限られている。ただし、三菱「i-MiEV」や日産「リーフ」の中古車が出てくるようになり、次第に公道でEVを見かける機会が増えているのも事実である。また、EVの走行距離は着実に延びてもいる。

こうした中、先頃の決算記者会見の場において日産の西川廣人社長は、「EVのパイオニアとして、リードしていく姿勢に変わりはない」と発言した。年内に発売となる新型リーフに触れただけでなく、中国での小型EVについても、今後は追い上げていくと語った。もちろん、リーフを含めた、より大型のEVについても「これから需要が高まると予測しており、負けない自負はある」と答えている。

国内ではガソリンスタンドの減少が急速に進み、地方における移動手段の確保をどうするかが喫緊の課題となっている。そこに手ごろな価格のEVが投入されれば、自宅や仕事先でクルマを充電することで、これまで通りに日常生活を続けていくことが可能になるかもしれない。だが、そういう要望に応えられるEVは、まだ存在しないのが実態だ。

そこに、GLMのプラットフォーム事業がフィットする可能性がある。

走る・曲がる・止まるを担保するGLMのノウハウ

かつて、EVが急速に脚光を浴びた1990年代後半には、モーターとバッテリーで動くEVであれば、家電メーカーなどの新規参入も容易なのではないかとの声が上がったことがある。だが、クルマづくりはそう簡単ではない。動くかどうかではなく、ちゃんと走り、曲がり、止まることができるという自動車の基本性能が確かでなければ、安全に公道を走ることはできないのである。

GLMは「トミーカイラZZ」の電動化によって、スポーツカーの走行にも耐えうる基本性能を実現してきた。その上でGLMの田中取締役は、「GLMの強みは、何社ものサプライヤーとのつながりを持ち、各社で何ができて、何ができないかをよく分かっているところです。また、公道を走るための認証取得などの知見もあり、それが7年やってきた我々の成果です」と語っている。

「トミーカイラZZ」

また、プラットフォームの提供についても、「トミーカイラZZのプラットフォームをそのまま、小型車やSUVなど他の車種に使いまわすのではなく、それぞれの車種の要望に合わせて、最適な仕様で提供するという意味です」と述べた。

公開されている写真などから見るトミーカイラZZのEVプラットフォームは、まさにスポーツカー向けであり、あたかもレーシングカーのモノコックやサスペンションを見るようだ。なにしろ、トミーカイラZZを設計した解良喜久雄氏は、レーシングカーデザイナーである。それを、このまま他の車種に使うわけではないと、田中取締役は話すのである。

GLMが「G4」の発表会で展示していたプラットフォーム

その上で、プラットフォーム全体で提供するだけでなく、個々の要望に応じた部品単位での対応もできるという。相談や依頼に応じて、GLMは幅広い回答を用意できるというわけだ。

環境対応を急ぐ中国メーカーも注目?

こうしたGLMの新しい取り組みに対し、国内ばかりでなく、中国や東南アジアからも問い合わせが届いているという。なかでも大気汚染が深刻で、NEV規制を推進しており、また原子力発電への投資が著しい中国においては、EV導入を精力的に進めようとする現地自動車メーカーや新規事業者の間で、GLMの存在感が大きくなっていると想像することができる。

一方、国内では、やはり原価を抑えた手ごろなEVがどこまで実現できるかが課題だ。原価について田中取締役は、「それぞれの案件に応じて、材料を変更するなど原価低減の相談にも応じられるようにしたい」と語っている。

大手自動車メーカーは、グローバルな視点でのEV構想を持つ傾向にあるが、国内において私は、“100km100万円の軽EV”という構想を、あらゆる機会をとらえ提唱している。そのような日常の実用に足る身近なEVの登場を待つ声は、実際に多く届いてもいる。それを実現できる可能性を、GLMのEVプラットフォーム提供事業は支えてくれるかもしれない。

ただ、それを実行する意欲と資金力を持ち、GLMと共同歩調を取れる新規事業者が登場するかどうかは未知数だ。そこは期待しつつ、注意深く見守っていきたい。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。