“必修化”顕在から約1年! 隠れた文教企業のトップが語るプログラミング教育の希望と懸念

“必修化”顕在から約1年! 隠れた文教企業のトップが語るプログラミング教育の希望と懸念

2017.05.30

2016年6月、文部科学省は小学校における“プログラミング教育必修化”について報告、そして本年正式に決定した。2020年度には「大学入試改革」を実施したり、2020年を目途に“端末一人1台体制”を目指したり、教育現場に多くの“波頭”が押し寄せている印象だ。

プログラミング教育は必須

内田洋行 代表取締役社長 大久保昇氏

このプログラミング教育必修化について、内田洋行 代表取締役社長 大久保昇氏に話をうかがう機会があった。

その前に、内田洋行の主事業といえば、読者の方々は何を思い出すだろうか。おそらく、“オフィス空間構築”“オフィス用什器の提供”といった事業をイメージしたのではないか。それはそうだろう。オフィスに勤める我々ビジネスパーソンにとって、同社によるそうしたジャンルの成果・製品が目に触れやすいためといえるからだ。

だが、“自治体・図書館システム”“小中高ICT環境”“大学施設整備”といった公共事業にも大きく関わっている。また、“大手企業向けのネットワーク構築”“中堅中小企業向け基幹業務システム”など、エンタープライズ領域も手がけている。意外なことだが、内田洋行の売上高は“働く空間”“学ぶ空間”といった居住性については約1/3、約2/3はICTについての事業が占めているのだという。

図書館や学校の図書室向けに開発された「どくしょつうちょうき」

こうした事業のなかでも、小中高ICT環境構築に40年近く関わってきたのがポイントといえるだろう。プログラミング必修化だけでなく、それを生かすためのICT環境の構築といった、教育業界に打ち寄せる波頭に対応するノウハウを内田洋行は持ち合わせている。

その同社のトップである大久保氏は、「今後、AIやIoTが発展し、社会の中心になっていくのは明らか。そうした業務に精通した人材を育てるのに、プログラミング教育は必要」と話す。

確かに文科省がプログラミング教育を推進するのは、今後、AIやIoT、ICTが経済の基盤となっていくうえで、そうした分野に従事する人材を多く確保したいのがねらい。総務省などは、2025年までに“IT人材を100万人確保する”と息巻いている。

だが、大久保氏の話からは、そうした省庁のビジョンとは若干異なるように感じた。

「確かに日本ではIT人材が不足気味で、そうした分野に従事する人材を増やさなくてはならない。だが、日本の経済は、機械工学や理化学、統計、金融、サービスなどなど、本人の資質に合った職業に就いた人々の集合体になるべきで、単純にIT人材だけを育てればよいというわけではない。ただ、あらゆる業種に従事するにしてもITの知識が下地として必要になってくる。プログラミング教育は、そうした意味でも重要」(大久保氏)とした。

以前に取材したある企業経営者が、「日本ではジェネラリストばかりが重宝されてきたが、これからの企業は、スペシャリストの集まりであるべき」と話していたのを思い出した。

大久保氏の話からは、それぞれがスペシャリストになるとしても、ITに関わる知識は“基礎的”に持ち合わせているべき、と感じた。そのためにも“国語”“算数”“理科”“社会”などといった教科と同様に、“プログラミング”も小学生から学ぶのが当然、ということなのかもしれない。

教育のICT化が現場に“断層”を生み出す懸念

一方、大久保氏はこうも振り返る。「過去にもBASICを使ってロボを動かすプログラミング教育を行う試みはあった。ただ、このときは、コンピュータを扱える人とそうでない人が“断層化”してしまい、うまく進まなかった」という。当時の企業も、コンピュータを扱える人材とそうでない人材とで断層があり、プログラミング教育の推進に関われなかった。

大久保氏は、今回のプログラミング教育への取り組みは“好機”とみるべきだと話す。すでにシンガポールや韓国、フィンランド、イギリスなどではプログラミング教育が当然のように学ばれている。そうした国々との“競争”というわけではないが、今回の取り組みを成功させ、“イノベーション”を生み出す人材を育てなくてはならない。

ただ“今後はデジタル教科書だけで、紙の教科書は要らない”というような極端な議論が出てくる心配も大久保氏は示唆する。こうした議論は、逆にプログラミング必修化への推進スピードが鈍ってしまうのではないかと懸念するからだ。コンピュータに関心が少ない人を切り捨てるような断層を生む議論ではないことを願いたい。

左は内田洋行が推進する「フューチャークラスルーム」。多面照射のプロジェクターや少ない力で移動できるイスなど、プログラミング教育やアクティブ・ラーニングで期待されている。一方で、国産ヒノキ製のデスクを手がけるなど環境への配慮もみせる

また、今回のプログラミング教育必修化には、企業が積極的に関わるべきだという。その意味でも“学びの空間”“学ぶためのハードウェア”“教師と生徒を結ぶソフトウェア・通信”“教育コンテンツ”を一気通貫で手がけている内田洋行の役割は重要だ。また、大久保氏は「われわれ1社だけではなく、多くのハード・ソフトウェアベンダー、ほかの教育コンテンツ企業と手を携えなくてはならない」と強調する。

さて、最後に内田洋行がなぜ教育事業に注力しているのか、その理由を紹介したい。

話は戦前にさかのぼる。1910年に中国の大連で満鉄の社員が創業した内田洋行は、測量・製図機器やタイプライター等、当時の最先端事務機の輸入・販売事業を行っていたが、やがて、「ヘンミ式計算尺」の国内総代理店となる。この計算尺は、欧米諸国では建築、鉄道や飛行機、艦船などの設計に欠かせないもので「技術者必携」と称された器具だ。ヘンミ式計算尺は竹の素材を使用し、日本独特のものとして開発され世界に広がった。

当時の日本は“科学立国”という合い言葉が旗印となり、そして近代化に進んでいった。日本列島や満州に鉄道網は広がり、土木・測量・建築設計が発展したほか、戦闘機や軍艦が増産され、計算尺の需要は伸び、国内だけでなく輸出量も増加していった。筆者は観たことがないが、宮崎駿監督のアニメ映画「風立ちぬ」の主人公が計算尺を手にしているシーンもあるそうだ。

敗戦による経営難から教育産業へ

故久田忠守会長は「豆鐘」の収集家として知られているが、戦後同社の再建の一助になればと「梵鐘」の販売も行ったという

だが、敗戦を迎え、計算尺の需要は一気にしぼんだ。収益の半分を失った内田洋行は、企業存続の危機に陥ることになる。

そうした折、計算尺が学習指導要領に採用された。これまで、兵器の開発に大きな役割を果たしていた計算尺は、国の将来を担う子どもたちの学習器具として息を吹き返したのだ。やがて新学制により、計算尺の授業はなくなるが、顕微鏡の導入、コンピュータ教育システムの開発など、内田洋行は教育現場に寄り添って事業を続け、現在に至る。

特に意識はしていなくとも、誰もが内田洋行の製品を学校で触れてきたことだろう。タイトルで“隠れた文教企業”と記したのは、この意味合いからだ。

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

藤田朋宏の必殺仕分け人 第1回

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

2018.11.15

ちとせグループCEOの藤田朋宏氏による新連載

巷を賑わす”ヘンな出来事”の問題点を、独自の解釈で洗い出す!

第1回は、「日本の科学技術投資」について

バイオベンチャー企業群「ちとせグループ」のCEOを務める藤田朋宏氏による新連載。“手段と目的の違い”によって生じた「ヘンな出来事」の問題点を、独自の視点で語ります。第1回は、「日本の科学技術投資」について。日本の科学技術への投資の問題点とはいったい何なのでしょう?

才能と“伸びしろ”に投資する、日本サッカー協会

先日、クアラルンプールに出張したときのこと。宿泊先のホテルが偶然にもサッカーの日本代表と同じだった。「日本代表」と言っても、同じホテルに泊まっていたのは本田や長友ではなく、U-16アジア選手権に参加している若い選手たち。

そこで彼らを見ていて、ふと考えた。日本サッカー協会の「選手への投資」は、実は凄く効率がいいのではないか。どうしてそう思ったのか、順を追って説明したい。

ホテルに置いてあったU-16アジア選手権のバナー

チェックインを済ませ、「部屋の準備があるから、ちょっとだけそこで待っていて」と指示するホテルマンに従い、ひとりロビーに放置されている間、何となしに選手の情報を調べてみた。それから一時間半。23名の選手一人ひとりの顔だけでなく、利き足まで覚えるくらいの時間が経っても、僕はまだロビーで放っておかれたままだった。まぁ、東南アジアではよくあることなので、腹は立たなかった。

ところで、「過去のU-16日本代表がその後、何度も日本代表に選ばれる割合はどれほどだろうか」と疑問に感じ、調べてみたところ、各年20数名の代表選手のうち、現役で活躍している選手は約1人であることが分かった。確かに16歳の段階では身体の発達に差があるし、試合で活躍できるかは運の要素も絡む。コーチとの相性やケガの問題もあるだろう。

そうは言っても、16歳の時点で日本代表に選ばれるだけのポテンシャルを持つ選手のうち、その数%しか将来も活躍できる選手がいない、という事実には驚いた。実際、長谷部、本田、岡崎、長友……など、この10年で活躍している選手たちの多くは、16歳時点ではそこまで期待されていなかった選手ばかりだ。

ではなぜ、そういった選手が後に日の目を浴びられたかというと、それは彼らにも「チャンス」を与えられていたからだろう。日本サッカー協会は、16歳時点で選抜したトップ選手だけに集中投資するだけではなく、同年代の他の有望選手にもしっかりとチャンスを与え続けられるような仕組みをつくれたのだと思う。

際立って目立つ選手だけではなく、将来の伸びしろがありえる選手にも、最低限のチャンスは回ってくることで、未来のトップ選手の育成が図れる。そうやって日本サッカー協会はこれまで、世界に通用するような選手を輩出してきた。

「科学技術に投資せよ」ではなく、予算配分の再考を

前置きが長くなってしまったが、ここから本題に入りたい。

先日、京都大学特別教授の本庶佑先生がノーベル賞を受賞したというニュースが流れた。「自分がバイオテクノロジー業界で働く人間だから」というのは関係なく、本庶先生と周りのチームの方々の長年にわたる科学に対する貢献が認められたこと、その事実に接した関係者の気持ちを想像すると、とても嬉しい気持ちになった。

ノーベル賞メダル(レプリカ)

 

近年、日本人のノーベル賞受賞が続いている。彼らのような日本の科学業界の仕組みをよくわかった方々は、これまで数多くのご苦労をされてきたことだろう。しかし、1つ残念なこともある。能力はもちろん、人格的にも優れたそういった先生方が、ノーベル賞受賞のタイミングでマスコミに発表する一世一代のコメントが「日本国の科学技術投資、科学技術教育のあり方についての憂い」であることだ。

僭越ながら、先生たちのコメントを解釈すると、よくニュースで取り上げられるような「科学技術にもっとお金を使え」ということではなく、その先にある「国家予算の配分」についての指摘をしていると認識している。

誰がなんと言おうと、日本の科学技術投資の選択と集中は年々進んでしまっているのが現状だ。しかし、先生方のいうような「選択と集中が進みすぎている」という指摘に対して、「日本にはもうお金がないのだから科学技術にばかり投資できない」と答えがずれてしまっている。

これこそが、日本の科学技術投資における問題ではないだろうか。

日本にはびこる「選択と集中こそが正解だよ病」

随分前からずっと不思議なのだが、そもそも「選択と集中こそが正解である」なんて、誰がいい出したのだろう。「選択と集中」の戦略で物事をうまく切り抜けられるようなことは、本当に生きるか死ぬか、背水の陣を敷いている時くらいだと思うのだ。

今の日本の「選択と集中こそが正解だよ病」はなかなか根深く、そもそもの目的を実現することよりも「選択と集中」を行うことそのものが目的になっているんじゃないかと感じることが多い。

今の日本で行われている多くの意思決定の場面で、サッカーの例で例えると、U-16日本代表を選んだ人のメンツを潰さないということが、強い日本代表をつくることよりも優先されてしまっているように思う。

そのため、16歳の時点で選んだ選手だけに集中投資し、16歳の段階で選ばれなかった他の選手のポテンシャルに賭けることもしないというような「選択と集中が正解である」という間違えた進め方で意思決定が行われているようなことが多いように感じる。

サッカー選手の育成でも、科学技術の投資でも初期の段階で選抜してそこだけに集中投資するという戦略を繰り返せば繰り返すほど、全体としての力は落ちる一方になるのではないか。歴代のノーベル賞受賞者の先生方も、そういうことを言いたかったのではないかと思う。

手段であるはずの「選択と集中」が、目的となっている?

私は、「16歳の段階で、将来素晴らしいサッカー選手になる人物を見分けられる」なんて言葉は、伸びしろのある選手に対しておこがましいと感じる。これは科学技術の研究にも同じことが言える。「その研究が将来素晴らしい成果を残すかどうか見分けられる」なんて言葉は、科学者に対しておこがましい。

もっと言ってしまえば、どの研究が将来化けるかの判断は、16歳のサッカー選手の成長を言い当てることより遥かに難しいだろう。なぜならば、サッカーという競技のルール自体は変わらないが、科学と言う競技はルール自体を決めているので、科学研究の将来性をあらかじめ予測するのは16歳のサッカー選手の将来性を予測するより難しいためだ。

そんな中、日本サッカー協会が幅広い底上げに力を入れ、紆余曲折も有りながらも右肩上がりの成長を維持できているにも関わらず、日本の科学技術投資は過剰な「選択と集中」を強めるが故に、科学技術力の相対的な低下を招いているように感じる。

その差はいったい何か? これは1つの仮説でしかないが、日本サッカー協会の強さの秘訣は、会長の独断で物事を決められる側面が強い組織であるために「目的」がハッキリしている点にあるのではないだろうか。

その一方で、日本の科学技術投資のような“数多くの人の善意の組み合わせの上になり立っている意思決定機構”では「選択と集中を進めることが正解である」という、本来手段の一つである価値観が「目的」となってしまっているように感じる。

本来考えるべきは、「日本の科学技術をどうするべきか」ということであるにも関わらず、その手段と目的が逆転しまっているのではないだろうか、と思うのだ。

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

2018.11.14

音楽に特化した「YouTube Music」が日本でスタート

有料会員になれば、広告なし再生やオフライン再生が可能

YouTube Premiumでは、オリジナルコンテンツの配信も開始

仕事や作業をする際、周りのノイズをカットして集中するために、音楽を聴くという人は多いだろう。わかる。よくわかる。フロアが騒がしいと作業に全く集中できない。周りで仕事している人がいるということがわからないのだろうか、と疑問に思うが、まぁそれは置いておいて、パソコンで作業する場合、手軽に好きな音楽を聴けることから、YouTubeで音楽を聴くという人も多いのではないだろうか。

そんなYouTubeユーザーに朗報である。11月14日、Googleは音楽に特化したストリーミング再生サービス「YouTube Music」を日本でローンチすると発表したのだ。

好みやシーンに応じて楽曲をレコメンド

YouTube Musicは、音楽再生に特化したアプリ。YouTubeにある公式の曲やプレイリスト、歌ってみた、弾いてみたなど、さまざまな音楽動画を視聴することができる。

また、機械学習が活用されているのも特徴の1つだ。視聴履歴などからユーザーの好みを把握するだけでなく、「いつどこで何をしているのか」を類推して、シーンに合わせた楽曲をレコメンド。家でリラックスしているときにお勧めの曲や、仕事中にお勧めの曲などを、自動でピックアップしてくれるという。

さらに、あいまいなカタカナ発音で洋楽を検索したり、CMタイアップ曲などから検索したりすることも可能で、聴きたい曲をスムーズに探すことができそうだ。

サービスの発表会において、YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏は「オーディエンスに着目した結果、今出ているアプリでは満足できていない層があることがわかり、そのユーザーに音楽サービスを届けようとこのサービスをスタートしました。YouTube Musicは、ユーザーの利用シーンや好みに合わせた曲を、YouTubeにある膨大なミュージックカタログからレコメンドするユニークさを持っています」と、サービスの魅力を強調した。

YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏

無料でも利用できるが、有料のYouTube Music Premiumに登録すると、「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」などが可能になる。料金はWeb/Androidが月額980円で、iOSが月額1280円(ともに税込み)だ。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏は「日本ユーザーの方は通勤通学などで音楽を聴くことが多いと思います。オフライン再生機能では、前日の夜に自宅のWi-Fiで翌日聴くべき曲を自動で更新し、通信なしで聴けるようになります。データの通信量などを気にする必要もないので、非常に便利な機能だと思います」と、オフライン再生のメリットを訴求した。

なお、同サービスには著作権管理システムが働いており、YouTubeと同様に適切な権利コントロールが可能だという。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏

「YouTube Originals」が日本でも始動

また今回、「YouTube Premium」という新しい有料プランもスタートする。料金はWeb/Androidだと月額1180円で、iOSだと月額1550円(ともに税込み)だ。YouTube Music Premiumの機能に加えて、YouTubeでも「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」機能が使えるようになる。

さらに、YouTube Premiumの会員は、12月から日本でも配信される予定のYouTubeオリジナルコンテンツ「YouTube Originals」を視聴することも可能だ。すでに世界30カ国でコンテンツを展開しているが、このたび、日本でも制作がスタート。SEKAI NO OWARIとMARVLEがコラボしたミュージックビデオ制作の裏側に迫るドキュメンタリー「Re:IMAGINE」、YouTuberのはじめしゃちょーが主演する連続ドラマ「The Fake Show」、YouTubeで人気のクリエイターが手がけた「隙間男:Stalking Vampire」の3つだ。

「YouTube Music Premium」と「YouTube Premium」で利用可能な機能
日本で制作される「YouTube Originals」のコンテンツ

発表会には「The Fake Show」に主演する、YouTuberのはじめしゃちょーが駆けつけた。

はじめしゃちょー

「今回僕が出演するのは、今までなかったYouTuberをテーマにしたドラマ。アカウント乗っ取りや炎上など、問題に直面しながらも夢に向かって進んでいく姿が描かれているので、僕の動画を見たことない人にも見てほしいですね」と動画の紹介をするとともに、YouTube Musicについて「普段、広く浅く、さまざまな音楽を聴くので、非常に楽しみなサービスです。ぜひ使ってみたいと思います」と期待を述べた。

なお、YouTube Musicは「Google Home」「Google Home Mini」にも対応予定。そのほか、現在「Google Play Music」を利用しているユーザーは、追加料金なしで移行することができるという。