新たな武器はウェンディーズ! ファーストキッチンに聞く逆転の筋書き

新たな武器はウェンディーズ! ファーストキッチンに聞く逆転の筋書き

2017.04.17

1980年に日本に参入し、その後30年間で約100店舗まで拡大したウェンディーズ。運営会社とのフランチャイズ契約の終了に伴い、惜しまれながら1度は日本から撤退したが、創設者デイブ・トーマス氏の愛娘「Wendy」をあしらったロゴを覚えているファンも多いだろう。そのウェンディーズとのコラボで、新たな店舗展開を進めるのがファーストキッチンだ。両社によるコラボについて、ファーストキッチン社長の紫関修氏に話を聞いた。

※全3回に分けてお届けします

コラボ店のテストで手応え、合併の流れに

まず、両社がコラボを始めた経緯についておさらいしておきたい。再上陸後のウェンディーズを運営していたウェンディーズ・ジャパンとファーストキッチン(FK)は以前から面識があったが、両社で検討を重ねた結果、まずはウェンディーズファンの多い六本木でコラボ店「ファーストキッチン・ウェンディーズ」をテスト展開する流れになった。

もともとウェンディーズだった六本木の店舗を移転してコラボ店にしてみると、同店の売上は前年比160%を記録。続いてテスト展開した上野浅草口店も前年比130%と好調に推移した。協議を重ねた末、2016年5月にはFKの株式をウェンディーズ・ジャパンが取得する事で合意・契約。紫関氏は2016年9月にFKおよびウェンディーズ・ジャパンの社長に就任した。

ファーストキッチンおよびウェンディーズ・ジャパンで社長を務める紫関修氏。日本マクドナルドOBで、フレッシュネスバーガーの前社長という経歴を持つ

買収劇の実態は

ファーストキッチン・ウェンディーズは、ウェンディーズの本格的なハンバーガーと、FKの強みであるポテトやパスタなどのサイドメニューが同時に楽しめる店舗だ。2017年3月30日現在で東京と神奈川に計14店舗を展開する。ちなみに、FKとして営業している店舗の数は現状で135カ所。ここで、この2つの店舗の違いについても押さえておきたい。

FKのハンバーガーは、業界のボリュームゾーンとなっている300円台が主体。例えば基幹商品のベーコンエッグバーガーは320円だ。立地は駅前、ショッピングセンター内が中心で、商品はバーガーのほかサンドウィッチ、パスタ、デザートなどを揃える。ファーストキッチン・ウェンディーズのハンバーガーは、「ウェンディーズバーガー」で490円、「イベリコベーコネーター」で750円という価格設定だ。

「ファーストキッチン・ウェンディーズ」のメニューと価格設定はこんな感じだ

前に経緯を説明した買収劇は、厳しい事業運営を余儀なくされていたFKをウェンディーズが吸収し、日本進出の加速を図ったように見受けられた。だが、紫関社長の受け止めは違う。ハンバーガーという同じ商品を扱う両社の合併は異例だが、互いの強みを組み合わせれば、「面白いビジネス」(以下、かっこ内は紫関氏の発言)を展開できるというのが同氏の考えだ。

コラボ店への模様替えが早かった理由

まずは、紫関氏から聞いた話を総合し、FKの強みを分析してみたい。

強みで1番に挙げられるのが40年の歴史だ。FKの創業は40年前の1977年。業界的に見ても老舗の部類に入る。早くスタートを切ったチェーン店の特色として、FKの既存店舗は立地が良い。駅前や繁華街などにある既存のFKに、ウェンディーズのハンバーガーを追加するだけで、コラボ店を素早く展開することが可能だったのだ。

FKの調理設備に、ウェンディーズのハンバーガーがマッチしたことも、コラボ店の素早い展開に役立った。FKで使っているフラットグリルという設備で、ウェンディーズのバーガーにも対応できたのだ。コラボ店への模様替えが、調理設備の入れ替えを伴うと費用は膨れ上がるわけだが、ファーストキッチン・ウェンディーズは投資額を抑えて出店できるのが特徴だ。

六本木交差点の北西側(国立新美術館などがある方)に位置する「ファーストキッチン・ウェンディーズ六本木」

直火焼きが自慢の店舗などで使っているパティの焼成設備に比べると、フラットグリルはスペースをとらないという特色がある。FKをコラボ店に模様替えする際、キッチンスペースを拡げずに済むことは、1坪あたり売上高が重要な指標となるファーストフード業界では見逃せないポイントだ。

歴史に基づく企業イメージの定着と知名度の高さもFKの強みだ。FKの名を知らないという人は少ないだろうし、取り扱い商品や価格帯も大方は想像がつく。

競合他社がひしめくファーストフード業界に身を置いてきたFKにとって、厳しい事業環境の中で磨かれた人材も、今は会社の財産となって息づいている。人材育成・人材確保が業界共通の課題となっている中、FKは人材の流動性が極めて少ない環境にあるという。人材の流動性が低いということは、企業風土やフィロソフィーを共有した人材がそのまま成長していることを意味する。

まとめると、FKの強みは歴史、立地、人材だ。外資系の外食チェーンが日本に進出する場合、課題となるのは場所と人の確保だと紫関氏も語っていたが、日本再上陸を果たしたウェンディーズにとってみても、FKの強みは魅力的に映ったのだろう。

ウェンディーズのブランドをいかに活用するか

今回、ウェンディーズとのコラボを始めたことは、FKの持つ強みをさらに磨き上げる効果があると紫関氏は語る。両社の合併は、一方が飲み込まれたというよりも、両社が持つ強みの相乗効果を狙っているものだと思える。FKとファーストキッチン・ウェンディーズという2つのビジネスモデルが同時進行し、しのぎを削っているという印象を受けた。

今回のコラボビジネスにあたって、ウェンディーズからマニュアルが届いたり、先方のオペレーションを押し付けられたりすることはなかったという。米国のウェンディーズ本部は、「(コラボで)何ができますか?」と聞いてくるほど柔軟な姿勢を示しているそうだ。

この話を受けてFK側が考えたのが、「(店舗数で)世界3位のウェンディーズというブランドをどういかすか」ということだった。

ウェンディーズは世界29の国と地域で6,515店舗を展開するハンバーガーレストランチェーン(2014年度実績)だ。FKはウェンディーズに買収されたわけだが、考え方を変えれば、ロイヤリティを支払う代わりに、世界的なウェンディーズというブランドを活用できるようになったともいえるわけだ。

ごく簡単な例を挙げると、立地は良いのに業績で苦戦していたFKの店舗をコラボ店にするだけで、人が集まる場所にウェンディーズのハンバーガーを投入することができてしまう。紫関氏の話を聞いていると、ダブルネームでの出店はコラボの始まりに過ぎず、今後はさまざまな施策が出てきそうな印象を受けた。ウェンディーズはマーケティング、商品開発、店舗展開などについて前向きな話ができる、「非常にサポーティブ」な会社なのだという。

ファーストキッチン・ウェンディーズの看板商品「ウェンディーズバーガー」

FKがなくなる日は来る?

今回の合併では、コラボによって店舗が全て変わってしまうのか、FKという業態がなくなってしまうのか、という点が気になるところだった。

結果として、コラボが始まった現在も、FKとして営業している店舗は存在する。紫関氏は全てをコラボブランドで展開することは考えていないという。なぜなら、同じチェーンであっても地域によって求められる要素は異なるからだ。駅前の立地でも、ビジネス圏と住宅圏では顧客の層は同じではない。

コラボビジネスであったとしても、先方から言われた通りに動けばよいのではなく、自分達が何をできるか、自分達の店舗をどう変えていくのかといった点、つまり、FKの自発性、自主性を大事にしていきたいと紫関氏は語る。

業績が下降していたFKが、ウェンディーズとの合併により救われたというよりも、むしろウェンディーズのブランドを活用し、FKがいかにして自社の強みを磨き上げていくかというのが焦点となる今回のコラボビジネス。店舗数135店のFKだけに、巨大ファーストフードチェーンと規模で勝負するのは難しいが、この規模でありつつ、世界的なチェーンを持つウェンディーズと組んだことは、独特の仕掛けを可能にする。今回の合併により、FKの新しいステージが幕を開けたのだ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。