【エス・エム・エス】巧みなM&Aで12期連続増益 世界の医療従事者囲い込む

【エス・エム・エス】巧みなM&Aで12期連続増益 世界の医療従事者囲い込む

2017.03.03

【エス・エム・エス】巧みなM&Aで12期連続増益 世界の医療従事者囲い込む

 創業以来12期連続増収増益であり、今後ますます需要が高まると考えられるヘルスケア関連の人材紹介、情報サイト等運営企業であるエス・エム・エス<2175>。2015年にはアジア・オセアニア地域で170万人の医療従事者の会員を持つ医薬情報会社を三井物産<8031>と共同買収した。世界の高齢者人口の増加を追い風にM&Aも巧みに活用して海外事業を拡大する当社の戦略を紐解きたい。

【企業概要】看護師、介護職向け人材紹介が主力

 エス・エム・エスは2003年4月に創業社長の諸藤周平氏のもと設立され、2008年3月に東証マザーズに株式を上場。「高齢社会に適した情報インフラを構築することで価値を創造し社会に貢献し続ける」というミッションを掲げ、高齢社会で求められる事業領域として介護、医療、キャリア、ヘルスケアに取り組んでおり、日本だけでなく海外においても、様々なヘルスケア関連情報サイトを提供している。

 介護分野では、介護保険請求、求人広告、営業支援等のサービスを提供し、介護事業者の経営全般の総合的支援サービス「カイポケ」を中心に、介護事業所検索や、介護に関わる家族やケアマネジャーに特化したコミュニティサイトを複数運営している。

 医療分野では、看護師向けの通信販売を行う「PURE NURSE」や、看護師向けの出版サービス、薬剤師/役学生向けコミュニティ「ココヤク」、事務長向け情報サイト「じむコム」等を運営している。

 そして主力のキャリア分野では、看護師や理学療法士、ケアマネジャー、介護職向け人材紹介をはじめ、求人情報サイトや合同就職フェアを開催している。

 ヘルスケア分野では、健康に関するQ&Aサービスや認知症情報ポータルサイトを運営している。最後に海外分野では、シンガポール等13カ国に対して医療情報サービスの提供等を行っている。

【経営陣】コンサル出身の後藤氏が社長

 後藤夏樹社長は2004年にアイ・ビー・エム ビジネスコンサルティングサービスに入社後、2007年5月にベイカレントコンサルティングに入社し、同年12月に当社に入社している。その後2009年6月に取締役に就任し、海外事業本部長を経て2014年4月に、創業社長である諸藤氏の後継として当社代表取締役に就任している。40歳。

【株主構成】創業者、3割近くを所有

エス・エム・エスの上位株主
氏名又は名称 所有株式数(株) 持ち株比率(%)
諸藤周平 10,199,600 24.35
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口) 2,143,900 5.12
Northern Trust Co. 1,782,300 4.25
田口茂樹 1,727,600 4.12
アズワン 1,680,000 4.01
日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 1,622,200 3.87
State Street London Care of State Street Bank and Trust 1,340,000 3.20
State Street Bank and Trust Company 1,093,870 2.61
エムスリー 1,039,700 2.48
The Bank of New York 929,615 2.22
23,558,785 56.24
上記のほか、自社株式1,330,272株あり。2016年3月末時点、有価証券報告書に基づき作成

 創業社長である諸藤周平氏が現在も筆頭株主であり、同じく創業者である田口茂樹氏も第4位株主となっている。その他大株主としては、上場前から継続保有しているアズワン<7476>、エムスリー<2413>がある。 上記のほか、自社株式1,330,272株あり。2016年3月末時点、有価証券報告書に基づき作成。

【M&A戦略】国内は看護・介護、海外は医療分野で買収

 買収を重ねて事業拡大している当社のM&A戦略を読み解きたい。

エス・エム・エスの沿革と主なM&A
年   月   内容
2003年4月 株式会社エス・エム・エスを設立
2005年12月 エムスリー株式会社と資本業務提携
2008年3月 東京証券取引所マザーズに株式上場
2009年4月 TRIAX Vietnam Co., Ltd.の出資持分を取得し、子会社化。ベトナムにSMS Vietnam Co., Ltd.を設立(100%出資)
2009年8月 アンファミエより、看護学生向け求人情報サービス「ナース専科」事業等を約12億円で譲受
2009年12月 エムスリー株式会社と共同新設分割にてエムスリーキャリア株式会社を設立(49%出資、関連会社化)
2011年8月 株式会社ケア・リンクより、認知症に特化した介護をする家族向けコミュニティ「認知症ねっと」を譲受
2011年9月 看護師向け通信販売「PURE NURSE」を運営するエンジェリーベP&Nの全株式を取得し、子会社化
2011年9月 韓国の看護師向けコミュニティ「NURSCAPE」を運営するNurscape Co., Ltd.の80%を取得し、子会社化
2011年12月 東京証券取引所市場第一部に上場市場を変更
2012年1月 台湾に知恩思資訊股份有限公司を設立(設立時100%出資。現在は90%)
2012年4月 メディキャスト株式会社より医療/介護/福祉に特化したセミナー/研修情報検索サービス「Meducation」を譲受
2012年6月 コールセンター業務等を目的とした株式会社エス・エム・エスサポートサービスを設立(100%出資)
2012年7月 ベトナムにてLuvina Software Joint Stock Companyの株式を取得(21.5%出資、関連会社化)
2013年1月 マレーシアにSenior Marketing System Sdn.Bhd.を設立(100%出資)
2013年4月 タイにSenior Marketing System (THAILAND) Co., Ltd.を設立(49%出資、2014年4月より連結子会社化)
2013年4月 介護事業所検索及び高齢者向け住宅情報「かいごD」を運営開始
2013年5月 台湾で介護施設・患者向け慢性病処方薬の宅配をする台灣健康宅配科技股份有限公司の52.5%を取得し、子会社化
2013年7月 シンガポールにSenior Marketing System Asia Pte. Ltd.を設立(100%出資)
2013年10月 スリランカにてeChannelling PLCの株式を取得(29.9%出資、関連会社化。2014年6月に追加取得し、子会社化)
2013年11月 フィリピンにSMS Philippines Healthcare Solutions Inc.を設立(99.995%出資)
2013年12月 インドネシアにPT. Senior Marketing System Indonesiaを設立(100%出資)
2014年1月 ファクタリング事業等を目的とした株式会社エス・エム・エスフィナンシャルサービスを設立(100%出資)
2014年1月 オーストラリアにてEhealthwise Services Pty Ltdの全株式を取得し、子会社化
2014年4月 通所・訪問介護等の介護事業を目的とした株式会社エス・エム・エスメディケアサービスを設立(100%出資)
2014年12月 マレーシアにてCentium Software Sdn Bhdの株式51%を取得し、子会社化
2015年1月 会社分割により、人材紹介、求人情報サービス等を目的とした株式会社エス・エム・エスキャリアを設立(100%出資)
2015年4月 地域医療連携支援システム運営のエイルの72.2%を取得し、子会社化
2015年8月 シンガポールにWadoc Ptc. Ltd.を設立(100%出資)
2015年10月 東南アジア等で医薬情報サービスを運営するMedica Asia(MIMSグループ)の株式60%を154百万米ドルで取得し子会社化
2016年5月 台湾の知恩思資訊股份有限公司の全持分を売却
2016年9月 スリランカのeChannelling PLCの全持分を売却

 エス・エム・エスは国内、海外を問わず買収を積極的に行っている。

 国内では、まずは2009年8月に、アンフェミエから看護学生向け求人情報サービス「ナース専科」事業等を約12億円で譲り受けている。看護師の新卒採用業界で高いシェアを持つ事業を、看護師の中途採用向け人材紹介業で高いシェアを誇る当社が取り込むことで、看護師の就職において一貫したサービスを提供することが可能となった。

 その後、2011年9月に看護師向け通信販売サイト「PURE NURSE」を運営するエンジェリーベP&Nを買収している。当社の運営する看護師/看護学生向けコミュニティサービス及び看護師向け人材紹介サービスとPURE NURSEの連携は、エス・エム・エスにとって看護師との関係性強化につながり、またエンジェリーベP&Nにとっては効率的な新規顧客の獲得につながるもので、両社の課題解決において有効であると考えたようだ。

 また2015年4月には、多数の介護・医療事業者が導入している地域医療連携支援システム提供のエイルを買収した。当社が培ってきた介護・医療事業者及び従事者とのコネクションを活用し、エイルのシステム普及を加速させ、地域医療介護連携のプラットフォームにすることで、在宅療養や地域医療連携を進めていく考えのようだ。

 その他、2011年8月には、ケア・リンクより、認知症に特化した介護をする家族向けコミュニティ「認知症ねっと」を、また2012年4月にはメディキャストからヘルスケア関連のセミナー等検索サイト「Meducation」を譲り受けている。

アジアの医薬情報会社と三井物産と共同買収

 海外については、自社で子会社立ち上げを行うとともに、M&Aを通して現地企業を買収することで、現地の医療従事者の囲い込み、患者向けサービスの提供や病院等事業所向けサービスの拡充等、様々な事業機会を生み出そうとしている。

 例えば2011年9月には韓国の看護師向けコミュニティ「NURSCAPE」を運営するNurscape Co., Ltd. の80%を取得し、また2013年5月には台湾で介護施設や患者向け慢性病処方薬の宅配サービスを運営する「台灣健康宅配科技股份有限公司」の52.5%を取得している。

 また2013年10月にスリランカの患者向けに、病院を利用する際の医師とのアポイントメントサービスを提供しているeChannelling PLCの株式を取得(29.9%出資)し、その後2014年6月に株式を追加取得して子会社化。2014年にはまず1月にオーストラリアにおいて病院向けに医療費の請求プロセス電子化サービスを提供しているEhealthwise Services Pty Ltdを子会社化し、同年12月にはマレーシアにおいて病院情報システムの開発・販売を行っているCentium Software Sdn Bhdを子会社化している。

 そしてなんといってもエス・エム・エス最大の買収は2015年10月、MIMSグループ(Medica Asia)の三井物産との共同買収だ。両社で約300億円を支払い、エス・エム・エスは Medica Asia 株式の 60%を、三井物産は40%を保有することとなった。MIMSグループはアジア・オセアニア地域 12 カ国と香港で、医薬情報サービスを書籍、ウェブサイト、モバイルアプリ等のマルチチャネルで提供しており、医療従事者の会員数は約 170 万人にのぼり、中でも医師は多くの国で高い会員登録率を有している。また、その強固な会員基盤を活かし、域内の製薬企業との間で幅広い取引関係を構築している。本件買収により MIMS グループをアジア・オセアニア地域での事業展開の核とすることで、海外戦略を強力に推進し、さらなる成長を実現していくとのことだ。

【財務分析】12期連続増益も自己資本比率は急低下

 エス・エム・エスは事業領域である高齢社会に関連する市場の拡大を背景に、12期連続の増収増益を達成している。2016年3月期の連結売上高は前期比27%増の190億円、営業利益は33%増の27億円だった。キャリア関連事業の拡大や、買収したMIMSグループが寄与した。2017年3月期も売上高が前期比26%増の240億円、営業利益が32%増の36億円と大幅な増収増益を予想している。

 分野別にみると、キャリア分野の売上が圧倒的であり、2016年3月期では7割近くを占めている。またMIMSグループの買収が寄与し、2015年3月期から2016年3月期までで、海外分野が3倍以上に伸長している。

 バランスシート面では、MIMSグループの大型買収に伴い190億円の大型借入を三井住友銀行から行ったことに伴い、無借金経営で高い水準にあった自己資本比率は20%に急低下した。今後の改善が望まれる。

【株価】将来性を評価、大型買収後も堅調

 株価は2008年3月の上場からしばらくは大きく変動していなかったが、2013年に入ってからは右肩上がりであり、2015年10月のMIMSグループ買収及び大型借入発表直後も、エス・エム・エスへの信頼感や将来への期待からか、順調に推移している。

【まとめ】高齢者増加を背景に海外事業を拡大

 今後は買収したMIMSグループを核として海外事業の拡大をより積極化していくことだろう。一方で漫然とサービス提供国を広げていくわけではないようで、2016年に入って子会社の知恩思資訊股份有限公司(台湾)や、eChannelling PLC(スリランカ)の全持分を売却しており、事業ポートフォリオの見直しを進めているように見受けられる。日本のみならず、世界の高齢者増加を背景に事業を拡大していく当社の今後にこれからも注目したい。


この記事は、企業の有価証券報告書などの開示資料、また新聞報道を基に、専門家の見解によってまとめたものです。

文:M&A Online編集部

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。