レノボ傘下となったモトローラ、日本のスマホ市場で復活できるか

レノボ傘下となったモトローラ、日本のスマホ市場で復活できるか

2017.03.21

専用のモジュールで機能を追加できる「Moto Z」シリーズなど、特徴のあるSIMフリースマートフォンを次々投入しているモトローラ・モビリティ。かつては世界最大の携帯電話メーカーだったが、レノボ傘下となった現在、国内ではどのような戦略をもって再び存在感を高めようとしているのだろうか。

かつては世界一の携帯電話メーカーだった

安価な通信サービスをSIMのみで提供するMVNOの急拡大によって、参入メーカーが増え競争が激しくなってきたSIMフリースマートフォン。その成長著しいSIMフリースマートフォン市場に参入し、注目企業の1つとして挙げられるのが、米モトローラ・モビリティだ。

モトローラといえば、携帯電話の黎明期ともいえるアナログ携帯電話(第1世代、1G)の頃、高い無線技術を武器として携帯電話の小型化を進め、絶大な人気を誇った携帯電話メーカーの1つとして知られている。日本でも黎明期から携帯電話市場に参入しており、1G、2Gの時代に「MicroTAC」シリーズなど“名機”と呼ばれる携帯電話をいくつか投入し、人気を得てきた。

モトローラは1G、2Gの時代に、優れた無線技術を活用し端末の小型化を進め、トップシェアを獲得していた。写真はモトローラの"名機"と呼ばれる端末の1つ「StarTAC」

携帯電話のデジタル化が進んだ第2世代(2G)、そしてデータ通信の利用が拡大した第3世代(3G)の頃にはノキアやサムスンといった新興勢力にシェアを奪われるものの、それでも世界的には高い人気を維持し続けてきた。中でも2004年に投入した、薄型の折り畳み型携帯電話「RAZR」シリーズは世界的に大ヒットを記録。日本でもNTTドコモから投入され、ドルチェ&ガッバーナとのコラボレーションモデルが提供されるなどしたことで注目を集めた。

だがiPhoneの登場によるスマートフォンシフトでアップルとサムスンの2強体制が進むと、モトローラの市場シェアは急低下し、業績も大幅に悪化。その結果、モトローラは自治体や官公庁などに向けた無線機器やシステムを提供するモトローラ・ソリューションズと、コンシューマー向けの携帯電話事業などを手掛けるモトローラ・モビリティに分社化。その上で、アップルとの訴訟合戦に備えるべく携帯電話に関する特許を欲していたグーグルが、2011年にモトローラ・モビリティを買収したのである。

だがグーグル傘下でも、モトローラはスマートフォンで大きな成果を出すことができず低迷が続いていた。そこで2014年、グーグルはモトローラ・モビリティを中国のPC大手であるレノボに売却。現在モトローラ・モビリティは、レノボ傘下の企業となっている。

スマートフォン時代に入り、モトローラはAndroidスマートフォンを投入したものの販売は低迷した。写真はauから発売された、「RAZR」ブランドを冠したスマートフォン「 IS12M」

日本ではキャリア向けからSIMフリー市場にシフト

先の歴史にもある通り、モトローラはかつて世界的に強いブランド力を持ち、先進国でも知名度が高い。そこでレノボは、自社が強いブランド力を持つ中国や新興国などではレノボブランドでスマートフォンを投入しているが、欧米などでは既に知名度があるモトローラブランドを活用するなど、市場に合わせてブランドを使い分ける戦略をとっている。

日本でも、かつてモトローラブランドで携帯電話やスマートフォンがいくつか投入されてきたことから、モトローラブランドを主体として、市場開拓を進めていく方針のようだ。実際レノボブランドの端末投入は、法人向けのものや、グーグルのAR技術「Tango」を搭載したスマートフォン「Phab2 Pro」などごく一部にとどまっている。

レノボは日本でも、モトローラブランドを主軸に置いた販売戦略を実施。レノボブランドの端末はグーグルのAR技術「Tango」を搭載した「Phab2 Pro」などごく一部にとどまる

だがかつてモトローラが端末を供給していた大手キャリアは、現在iPhoneを主軸とした販売戦略を採っており、Androidスマートフォンの数は大幅に減らす傾向にある。しかも現在、日本におけるモトローラの知名度は決して高いとは言えないことから、キャリア向けのビジネスに再び入り込んで販売を伸ばすことは容易ではない。

そこでレノボは、急激に成長しており、しかも自社ブランドでの製品投入がしやすい、SIMフリースマートフォン市場にターゲットを絞り、モトローラブランドでのスマートフォン事業再構築を進めている。実は、モトローラ・モビリティがSIMフリースマートフォンを市場に投入したのは2014年からであり、比較的早い段階からこの市場に参入しているのだ。

とはいえ、最初に日本で発売されたSIMフリースマートフォン「Nexus 6」は、販路がグーグルやワイモバイル経由と限られていたし、2015年に発売された普及モデル「Moto G」の第3世代モデルや、2016年発売の「Moto X Play」も、販路を一部のECサイトやMVNOなどに限定していたことから、あまり目立つ存在とは言えなかった。日本におけるモトローラブランドでのスマートフォン展開を本格化したのは、昨年7月に発売した「Moto G4 Plus」からといっていいだろう。

SIMフリー市場への参入は後発に見えるモトローラだが、実は2014年より参入しており、「Moto G」の第3世代モデルなどを継続的に投入している

個性とラインアップは充実、今後の課題は販路

モトローラ・モビリティは、日本市場においては非常に特色のあるスマートフォンを積極投入し、他社との差異化を図る取り組みを進めてきた。実際Moto G4 Plusでは、他社に先駆けて3G・4Gの同時待ち受けが可能な「デュアルSIM・デュアルスタンバイ」(DSDS)に対応させ、日本で初めて実用的なデュアルSIM機構を実現したことから高い評価を受けた。同社の説明によると、Moto G4 PlusはSIMフリースマートフォン市場において、発売後8週連続で1位の販売シェアを獲得したとしている。

また、昨年10月に発売された同社のフラッグシップモデル「Moto Z」と、その低価格モデル「Moto Z Play」は、背面に「Moto Mods」と呼ばれる拡張モジュールを装着することで、スマートフォンにさまざまな機能を付与できるというコンセプトを導入。スマートフォンをハードウェアで拡張するという新しいアイデアをもたらしたことから、こちらも大きな注目を集めることとなった。

モトローラのフラッグシップ「Moto Z」は、背面に専用のモジュール「Moto Mods」を装着して機能を拡張できるのが特徴だ

そして3月16日には、新たに「Moto G」シリーズの最新モデル「Moto G5」「Moto G5 Plus」の2機種を、3月末に投入することを発表している。Moto G5は5インチ、Moto G5 Plusは5.2インチと手ごろなサイズで、価格的にも入手しやすいモデルとなっているが、Moto G5 Plusは撮像素子が位相差オートフォーカスも兼ねる「デュアルピクセルオートフォーカス」対応の、約1200万画素のカメラセンサーを搭載。より高速なオートフォーカスを実現しているのが、大きな特徴となっている。

3月発売の新機種「Moto G5」(右)と「Moto G5 Plus」(左)。Moto G5 Plusはデュアルピクセルオートフォーカスによって、メインカメラの高速オートフォーカスを実現している

レノボグループならではの事業規模を生かしつつ、Moto Modsのような独自性のある取り組みも進めることによって、モトローラ・モビリティは日本でもようやく復活ののろしを上げることができたといえよう。5~8万円台のMoto Zシリーズに加え、Moto G5シリーズの投入によって2~3万円台の価格レンジもカバーしたことで、ラインアップの充実度も大幅に高まり、他社と対等に戦う体制も整ったといえる。

同社にとって今後大きな課題となってくるのは販路だ。モトローラ・モビリティの端末は、大手家電量販店での取り扱いは進んでいるものの、SIMフリースマートフォンにとって重要な販路の1つとなる、MVNO経由での販路は他のメーカーと比べるとまだあまり進んでいない印象を受ける。SIMフリースマートフォンメーカー同士の競争も非常に激しくなっているだけに、ラインアップが他社に追いついてきた今後は、販売拡大のための戦略が大きく問われるところだ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。