iPhone初の販売減、アップルはどう挽回するのか

iPhone初の販売減、アップルはどう挽回するのか

2016.04.28

アップルは米国時間26日に、2016年第2四半期決算(2016年1月~3月)を発表した。売上は506億ドル、純利益は105億ドル、希薄化後の1株あたりの利益は1.90ドル、売上総利益率は39.4%という結果となった。好決算だった前年同期の2015年第2四半期と比較すると、売上は580億ドルから13%減、純利益は136億ドルから22%減となった。iPhoneの販売減が大きく響いた形だが、アップルはどう挽回するのだろうか。

これまでiPhoneの販売好調を強調してきたアップルだが初の販売減に。どう挽回していくのか

落ち込みが目立つ中国・アジア太平洋地域

アップルは、米国市場外の売上比率が67%であったことを報告している。決算書類のサマリーでは、地域ごとの売上を示しているが、日本以外はいずれも前年同期比でマイナスに落ち込んでいる。米国市場は10%減、欧州は5%減であったが、中国市場は26%減、中国と日本を除くアジア太平洋地域で25%減となった。

昨年末から、中国を中心とした金融市場不安を払拭し切れていないこと、米国の景気回復の遅れ、テロ等のリスクの増大なども背景にあり、世界的に景気の踊り場を迎えていることが、アップルに限らず影響を受ける一般的な背景となっている。

加えて、特にアップルの場合は、大画面化したiPhone 6のこれまでにない大ヒットにより、2015年第2四半期のiPhoneの販売台数は、ホリデーシーズンに当たる第1四半期と同等の6117万台を記録していた。そこからの反動で、今期の決算の落ち込みが、より強調される結果となったと考えられる。

ちなみに日本については、24%の収益拡大となった。アップルが引き続き日本市場で好調であるとともに、為替相場の要因が考えられる。前年同期は1ドル120円前後であったドル円のレートは、今期は1ドル112円前後で推移する局面となっていた。円高ドル安は、米国企業にとっては、ドルベースでの収益を拡大させる。

iPhone初のマイナス成長と下落が続くiPad

アップルはiPhoneが収益の柱となっている企業だ。シリコンバレーのネット企業とは異なり、ハードウェアを販売することで莫大な利益を生み出している。下落したとはいえ、四半期におよそ1兆1,760億円の純利益を上げる企業であり続けているのだ。

ただ、そのiPhoneの販売が、2016年第1四半期にほとんど伸びず(前年同期比30万台増の7477万台)、今期はおよそ1000万台減の5119万台へと下落することとなった。販売台数で16%のマイナスだ。iPhoneの販売台数が、これまでの方法では伸び続けられないことを強く印象づける。

2016年第2四半期のiPhone販売台数は5119万台。前年同期比16%減となった

iPadはより深刻だ。2016年第2四半期には1025万台のiPadを販売したが、前年同期比で19%減。iPadは2013年以降、前年割れを続けており、減少の一途を辿っている。アップルによると、「そろそろ底打ち」との声も聞かれているが、トレンドを転換するだけの施策が必要なことは明らかだ。

好調だったMacについても403万台に留まり、前年同期比12%減となった。2桁減は免れたが、景気後退の大きなトレンドの中で、成長を続けるほどの製品力がないことを表している。

打開策はまだ反映されていない

アップルは、2016年第1四半期の決算発表の場で、今期のiPhoneの販売台数の下落を予測していた。もちろん、3カ月前に予測しただけでなく、より長い視点で、2016年の業績後退を見据えていたのだろう。

今回発表された決算にはその成果は含まれていないが、3月21日に開催した新製品発表会の場で、主力製品のiPhoneとiPadに対するテコ入れ策を既に披露済みだ。iPhone SE、iPad Pro 9.7インチモデルがそれに当たる。

3月に発表されたiPhone SEとiPad Pro 9.7インチモデル

iPhone SEは、4インチのボディにiPhone 6sの最新機能を盛り込んだモデルで、SIMフリーモデルで399ドルから。これまでのiPhoneの最新製品だけでなく、値下げした旧モデルの併売製品よりも安い価格で発売された。

決算発表のなかで、iPhone SEについて、予想を上回る売れ行きを見せているとした。実際、米国や日本でも、品切れ、品薄の状態が続いており、生産が追いついていない状況がうかがえる。

ブランド力を背景にした値下げの衝撃

IHSによると、16GBモデルのiPhone SEは、399ドルの販売価格に対して組み立て原価は160ドルと推定されている。64GBモデルになると、499ドルの販売価格に対して、組み立て原価は170ドルだという。それぞれ、239ドル、329ドルの差額が出る。

既存の製品については、いずれも16GBモデルで、iPhone 6sは販売価格649ドルに対して組み立て原価は211.50ドル、iPhone 6s Plusは販売価格749ドルに対して組み立て原価は236ドル。差額はiPhone 6sで437.50ドル、iPhone 6s Plusに至っては、513ドルだ。より大きな容量を選べば、その差額はより大きくなる。これらのことから、iPhone SEは、1台あたりの差額を100~200ドル落として販売する製品であることがわかる。

それでも、1台あたり200~300ドルの差額が残っているスマートフォンは、現在市場を見渡してもなかなか存在していないし、アップルがブランド力によってスマートフォンの価格を高止まりさせてきたことによる「値下げ余力」が一気に発揮されたわけだ。

そして、このiPhone SEを、中国やインドなどの新興国、先進国のより低価格のAndroidスマートフォンを使っている人々など、既存のiPhoneユーザー以外に売り込んでいこうとしている。この戦略が数字に表れるのは、2016年第3四半期決算が発表される7月下旬になるだろう。

光る「サービス」と「その他の製品」

製品以外の部分にも注目したい。アップルの決算書類は、製品カテゴリごとにサマライズされる。iPhone、iPad、Macの主力製品に加えて、Apple Music、iTunes Store、iCloud、Apple Payなどが含まれる「サービス」、そしてApple TV、Apple Watch、iPod、Beatsなどの販売が含まれる「その他の製品」だ。

主力製品が軒並み前年同期から大きく下落しているのに対し、サービスは20%増、その他の製品は30%の増加を記録した。ホリデーシーズンで消費が拡大する季節に当たる前期との比較では、サービスはたった1%減であり、季節変動なく成長している様子がうかがえる。

Apple Musicにいたっては、1300万人に契約者が増加したと明らかされた。2016年2月の段階で1100万人という数字を披露していたことから、2カ月で200万人増加したことが分かる。

サービスは、非常に単純に言えば、iPhoneのアクティブユーザーが増えれば増えるほど、成長を続けていくカテゴリだ。アップルによると、現在10億台のアクティブデバイスが存在しており、ユーザーの増加は、サービスカテゴリの成長を強固なものにするのだ。

またその他のデバイスでは、Apple TVやApple Watchなど、iPhoneを使っているユーザーがより便利に利用できる製品を揃えており、こちらもiPhoneの販売によるユーザー増加が、成長を後押しすることになるだろう。

分離されるiPadの狙い

最後にiPadについても触れておきたい。現在、こうしたアップルの好循環から切り離されている製品がiPadだ。iPhoneの大型化から、人々の生活において、あるいはモバイルデバイスとして競合が生じている。

つまりiPhoneが売れてもiPadが売れるようにはならない、ということだ。その結果が、長い下降トレンドを作り出し、これを乗り越えられずにきた。

そこで3月21日のイベントで、アップルは「6億台の5年以上古いPCからの乗り換え」という新たな市場を狙う戦略を披露した。これに合わせて、オリジナルの9.7インチサイズでカバー一体型のSmart Keyboardが利用できるiPad Proを投入し、いままでのiPadよりも明確に、「PCの代替」という役割での再出発をきった。

iPadはPCを代替する製品になれるだろうか

現実的に考えて、PCの代替は、ハードウェア以上にソフトウェアの問題が大きい。アップルが企業買収などによって、環境整備に着手する可能性もあるだろう。

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2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。