急拡大するe-Sports市場 - 日本のゲームシーンは新たな興行を呼び起こすか?【前編】

急拡大するe-Sports市場 - 日本のゲームシーンは新たな興行を呼び起こすか?【前編】

2016.03.01

日本でのサービス開始が予定されるMOBA(Multiplayer online battle arena)ゲーム「League of Legends」。2月にはすでにクローズベータテストも実施済みで、3月1日からオープンベータテストがスタートする© 2014 Riot Games, Inc. All rights reserved.

近年、新しいスポーツエンタテインメントとして脚光を浴びるe-Sports(エレクトロニックスポーツ/イースポーツ)。このe-Sports市場は、北米や欧州はもちろんのこと、特にアジア圏において著しく増大した。SuperData Research社がまとめた2015年のレポートを見ると、e-Sportsは今や世界で7億4000万ドルを超える市場に成長しており、海外ではすでに“競技としてビデオゲームを観戦する”というエンターテインメントが形成されている。さらに2018年までには、19億ドルもの巨大な市場へと成長を遂げると予測されており、企業や投資家による投資活動も盛んに行われるようになった。

e-Sports専用施設「e-sports SQUARE」誕生のきっかけ

日本においての広義のe-Sportsには、古くはハドソン社のファミコンキャラバンなどがある。しかしそれはあくまで販促イベントの延長にあるものであって、ユーザー同士がしのぎを削るイベントの先駆けは、格闘ゲームといってよいだろう。一方で海外では、PCの普及にともない、FPS(First Person shooter)やRTS(Real-Time Strategy)といったジャンルが隆盛する。特に韓国では、PC房(バン)という一種のネットカフェの誕生により「STARCRAFT」などのRTSを中心に人気が爆発、e-Sportsの概念がいち早く浸透することとなる。

こういった海外のe-Sports文化に触れ、日本でのe-Sports導入を決意したのが、株式会社SANKOの鈴木文雄氏だ。鈴木氏は2011年に、千葉県市川市に国内初のe-Sports施設「e-sports SQUARE」を開店した。日本でのネットカフェと異なり、e-sports SQUAREはPC房にならってオープンスペースを重視。ゲームをプレイするユーザー同士が交流できる作りを旨とした。e-Sports文化の日本導入を決意した経緯について、鈴木氏はこう話す。

株式会社SANKO 代表取締役 鈴木文雄氏

「2009年にアメリカのe-Sports市場の特番を視聴したことがきっかけですね。FPSのプロゲーマーの生活を追うという内容だったのですが、『ゲーマー=アスリート』と当たり前のように捉えてる姿に衝撃を受けました。当社は広告代理店でありスポーツ関係のマーケティングにも携わっていますので、自分たちの強みを活かして、まだ日本に浸透していない新しい市場を創り出すことができるのではないかと考えたのです」。

「しかし最終的な目標はあっても、主役となる国内ゲーマーの素顔や実態がわかりませんでした。そこでまず韓国の物まねをしてみようということで、プレイヤーが“部室”のように集まれる場所を目指し、e-sports SQUAREを立ち上げたのです。e-Sportsを志すあらゆる人たちを繋げる場所、メーカーにもスポンサーにもメディアにもチームにも属さないフラットなスペースです」と鈴木氏は続けた。

さらに「e-Sportsがほかの競技と違うところは、健常者と障碍者が同等に競える点にあるのではないかと考えています。フィジカルスポーツにおけるオリンピックとパラリンピックの扱いはまったく性質の違うもので、それぞれに出場する選手を互いに競争させることはできません。しかしe-Sportsであれば、ある程度の肉体的ハンデを負っていても健常者と同じ舞台に立つことができるのではないでしょうか」(鈴木氏)と指摘する。

e-Sportsの広がりと「League of Legends」国内リーグ設立

「e-sports SQUARE」は、オープンスペースを重視した店舗設計が行われている

e-sports SQUARE開店当初のPCはわずか20台。営業開始後2週間はまったく客足が無く、スタッフがゲームで遊んでいる状態だったという。しかし1年後には毎週のようにイベントや大会を開くまでに成長。この空間に集まったユーザーから、現在の日本のe-Sportsシーンを支えている人材が輩出されていくこととなる。

この盛り上がりを分析し、名乗りを上げたスポンサーのうちのひとつが、ライフカード「∨プリカ」だ。これは、「League of Legends」プレイヤーの中で「∨プリカ」の愛用者が多かったためだという。またe-sports SQUAREの動画配信において、「League of Legends」の視聴者数はほかのゲームと比べても格段に多かった。こういった状況を踏まえ、鈴木氏は「League of Legends」が日本のe-Sports文化誕生のきっかけに成り得ると感じたという。

秋葉原にある-Sports専用施設「e-sports SQUARE AKIHABARA」

2013年、鈴木氏はついに渡米。RIOT Gamesにビジネスの打診を行い、承諾を得、ここに「League of Legends」国内リーグの設立が決定した。そして2014年1月、PCゲームの中心地ともいえる東京・秋葉原に「e-sports SQUARE AKIHABARA」が開店された。現在、イベントプロデューサーやディレクター、技術スタッフ、そしてアルバイトなどが業務に携わっており、またSANKOの営業や広報など多種多様なスタッフが店舗経営を支える形となっている。しかし、鈴木氏は「まだ日本にはe-Sportsを支える人材が足りていない」と語る。

「イベントの経験がありますというだけでは、e-Sportsの大会は開催できないでしょう。イベント運営、配信技術、多重化映像技術、ゲーム管理、選手管理、顧客対応、審判、実況、解説など、その業務は多岐にわたります。将来、日本でも1万人を超えるビッグイベントは必ず開かれます。その時に備え、e-Sportsの舞台を創れる人材を育成していきたいと思っています」と、人材育成がe-Sports普及のカギになると、鈴木氏は語る。

では、肝心の“選手”育成についてはどうか……後編でレポートする。

移ろいゆく日本のレジャー産業

●急拡大するe-Sports市場 - 日本のゲームシーンは新たな興行を呼び起こすか?【後編】
●急拡大するe-Sports市場 - 日本のゲームシーンは新たな興行を呼び起こすか?【前編】
●進化を遂げる映画館、生き残りの策とは
●山ガールはどこに消えた? 高齢登山者の遭難増加! 1000万人が楽しむ登山の姿
●1990年代をピークに衰退してきた日本のスキー産業に再浮上はあるのか?
●かつて「潜在需要3,000万人」といわれた巨大レジャー産業……今、その姿は?
関連記事
LINE WORKSを削除(解約)するには?

LINE WORKSを削除(解約)するには?

2019.03.21

LINE WORKSを解約したいと思ったら

解約の前にまずは「所属メンバーの削除」を行う

ユーザーは自分のアカウントを削除できるの?

LINE WORKSを試験的に導入したけれど合わなかったという場合や、利用していたプロジェクトが終了したから削除したいという場合に備えて、LINE WORKSを削除(解約)処理する手順をまとめておく。

LINE WORKSの削除はメンバー削除から

「管理者画面」を開いた上で「基本設定」を開くと、左メニューの一番下に「LINE WORKSの解約」という項目がある。ただし、使っている最中にいきなり解約しようとしても「解約できません」と表示されるはずだ。解約のためには、先に所属メンバー全員を削除しなければならない。

「基本設定」で「LINE WOKRSの解約」を選択
メンバーが残っていると解約できない

メンバー削除は、上メニューで「メンバー」を選んだ画面から行える。最高管理者は削除できないため、解約準備ならば上部のチェックボックスを使って全員を一括選択してから、最高管理者のチェックだけを外すのが簡単だ。上にある「削除」をクリックすると確認画面が表示されるので、「メンバー削除」で完了させよう。

なお「副管理者」など役職者については先に権限を削除してからでなければメンバー削除ができないので注意して欲しい。

「メンバー」で最高管理者以外を選んで「削除」をクリック
確認画面で「メンバー削除」をクリックしよう

解約理由を添えて処理完了

再度「基本設定」で「LINE WORKSの解約」を選ぶと、メンバーの削除が完了していれば解約へ進む画面が表示されるはずだ。最高管理者のパスワードと、解約理由のアンケートを入力すれば解約が完了する。

最高管理者のパスワードを入力
解約理由のアンケートも必須項目だ

個人アカウントの削除方法は?

LINE WORKSを管理者ではなくユーザーとして利用している場合、自分のアカウントを削除することはできない。

LINE WORKSのユーザーアカウントは、会社のメールアドレスのようなイメージだ。アカウントに利用する文字列などはユーザーが決められるが、アカウントの存在自体は管理者がそれぞれに発行している。そのためユーザー側はログインしないことで「使わない」状態にはできても、削除はできない。もし退職する、プロジェクトから外れるなど事情がある場合には、管理者にメンバー削除の依頼を出そう。

同じく、最高管理者の権限を持っている人が異動等でアカウントを削除したい場合には、まずは権限の委任をして、一般ユーザーになってからメンバー削除をしてもらう必要がある。

「LINE WORKS 完全指南 設定&使い方」バックナンバーはこちら
https://biz.news.mynavi.jp/category/lineworks

関連記事
総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

2019.03.20

モバイル業界を変える「携帯値下げ議論」が過熱

ファーウェイは日本を取り巻く環境を「歴史的チャンス」と発言

コスパ高いミッドレンジ端末でシェア拡大を目指す

20日、NTTドコモが特定の端末の購入を条件に通信料金を割り引く「docomo with」、購入する端末に応じて通信料金を割り引く「月々サポート」を終了する方針を固めたという報道が話題となっている。

国内のモバイル業界では携帯電話料金見直しが進んでおり、3月5日には総務省が中心に進めてきた端末代金と通信料金の分離が閣議決定された。NTTドコモは分離プランを軸とした新料金プランを4月に発表する見込みだ。

日本のモバイル市場を大きく変えるこの動きを「歴史的チャンス」と見ているのがファーウェイだ。2018年末から米中対立が加速する中、ファーウェイが打ち出すメッセージも語気を強めている。果たして日本市場でシェアを拡大できるのだろうか。

逆風吹けども、依然として業績は好調

今年に入り、ファーウェイの周辺が騒がしい。3月7日には、ファーウェイは米国政府を相手取って訴訟を起こした

さらにその内容をFacebookでライブ配信するなど、米国以外の世界市場に向けたメッセージにもしており、そのメッセージをまとめたウェブサイト「Huawei Facts」は、わざわざ日本語版も用意している。

2018年末から続く米中対立を巡る報道は、ファーウェイの業績にどのような影響を与えたのか。MWC19でインタビューに応じたファーウェイ・ジャパンの呉波氏は、「一部の消費者は影響を受けたが、2019年に入ってから売上は大幅に伸びている」と語った。

ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波(ゴ・ハ)氏

話題の「折りたたみスマホ」でもファーウェイは先行する。

ファーウェイに先立って折り畳みスマホを発表したサムスンだが、こちらはMWCではガラスケース内での「展示」のみにとどまったのに対し、ファーウェイは「Mate X」の実機を用いて報道関係者に折り曲げを試させるなど、製品化で一歩先を行っていることをアピールした。

ファーウェイの折りたたみスマホ「Mate X」。報道陣には手に取って折り曲げてみる機会も用意された

Mate Xは次世代移動通信の「5G」にも対応しており、日本では5Gサービスの開始を待って投入時期を見極める方針だという。

ちなみに3月26日に発表予定のフラグシップ機「HUAWEI P30」シリーズは、例年通りのタイミングで日本市場に投入するようだ。SIMフリーでの発売だけでなく、ドコモが採用した「HUAWEI P20 Pro」のように大手キャリアによる採用があるかどうかも注目したい。

分離プランを「歴史的チャンス」と捉えるワケ

一方、2019年の国内モバイル市場で話題となっているのが携帯料金における「分離プラン」の導入だ。KDDIとソフトバンクはすでに導入済みだが、NTTドコモは4月に発表する新料金プランから本格導入するとみられている。

分離プランの特徴は、NTTドコモの「月々サポート」のように回線契約と紐付けた端末の割引が禁止される点だ。端末の割引自体が禁止されるわけではないというものの、大幅な割引は難しくなる。その結果、10万円を超えるようなハイエンド機ではなく、3〜4万円で一括購入しやすいミッドレンジ機の需要が高まるとの見方が有力だ。

この動きをファーウェイはどう見ているのか。

呉氏は「非常に重要視している。スマホが登場したときや、SIMフリー市場が始まったときのインパクトに引けを取らない、歴史的な瞬間になる」と興奮気味に語る。

日本のSIMフリー市場でベストセラーとなった「HUAWEI P20 lite」を始め、ファーウェイのミッドレンジ機のラインアップは厚い。モデルによってはフラグシップと同じCPUでミッドハイの価格を実現するなど、コスパの高さも特徴だ。大手キャリア向けにさまざまな提案ができる体制といえる。

フラグシップと同じ「Kirin 980」搭載でミッドハイ価格の「HONOR View 20」

また、5G対応も順調だ。

モバイルWi-Fiルーターに強みを持つファーウェイは、MWC19でも5G対応ルーターを多く出展していた。日本ではまだ周波数の割り当てが終わっていないものの、国内大手キャリアは2019年内にもプレサービスを始める動きがある。5Gスマホが普及するまでの間、5Gルーターの需要は高まる可能性がある。

5G対応のモバイルWi-Fiルーターも出展していた

ミッドレンジ市場の拡大を狙って、今年はシャープやサムスン以外にも、ソニーモバイルの参入も予想されている。

この価格帯が激戦区になることは間違いないが、ファーウェイはその中で高コスパの製品ラインアップや、国内での地道な販促活動やブランドメッセージの打ち出しによって対抗していく構えだ。

ヨドバシカメラ梅田店での販促イベントの様子
関連記事