実は原点回帰のワゴンR、混戦の軽自動車市場で試される“スズキらしさ”

実は原点回帰のワゴンR、混戦の軽自動車市場で試される“スズキらしさ”

2017.02.03

2月1日に発表されたスズキの新型「ワゴンR」。24年の歴史を持つ同社の看板車種だが、今回のモデルチェンジはデザインを刷新し、マイルドハイブリッドを搭載するなど激変とも呼べる内容だ。しかし中身をつぶさに見ていくと、その方向性は変化というよりも、むしろ原点回帰であることを発見するのである。

看板車種ワゴンRを刷新したスズキ

攻めた内容のモデルチェンジ

攻めてるなあ。2月1日に開催された、通算6代目となる新型ワゴンRの発表会を一言でまとめれば、こうなる。

過去5世代はスクエアだったボディは、トヨタ自動車の高級ミニバン「アルファード/ヴェルファイア」を思わせるダイナミックなラインを取り入れ、フロントマスクは3種類も用意された。これまでもワゴンRとカスタム版「ワゴンRスティングレー」の2種類があったが、新型は上級グレードにもうひとつ独自の顔を与えていたのだ。

新しいスティングレーのフロントマスクは、どこか米国のSUVを思わせるような独特の顔つきだ

初採用の装備も豊富に

インテリアは1993年にスタートしたワゴンRの歴史で初めてセンターメーターを取り入れ、ドライバーの前には軽自動車で初のヘッドアップディスプレイを用意した。使いやすさで定評のある室内は、リアドア内側に傘を立てて置けるなど、さらに進化している。

スズキは日本車で初めてアップルの「CarPlay」を我が国で展開した先進的なブランドでもある。もちろんワゴンRもこの流れに乗っていて、CarPlayだけでなくグーグルの「Android Auto」にも対応した。

軽量化も最近のスズキの得意技。ワゴンRも例外ではなく、「HEARTECT(ハーテクト)」と名付けた新プラットフォームの採用で、ボディ剛性を高めながら20キログラムの軽量化を実現している。「S-エネチャージ」と呼ばれていたパワーユニットも高性能化が図られ、10秒以内ならクリープ走行ができるマイルドハイブリットに進化。1リッターあたり33.4キロメートルのカタログ燃費を実現した。

さらに安全面では、単眼カメラと赤外線レーザーを併用したデュアルセンサーブレーキサポートをスズキの軽自動車で初採用。衝突被害軽減ブレーキのほか、ペダル踏み間違い事故を防ぐ誤発進抑制機能などを持つ。ヘッドランプのハイ/ロー自動切り替えもやはり、スズキの軽自動車で初採用し、ESP(横滑り防止装置)は全車に標準装備した。

浮かび上がる初代との類似点

キープコンセプトを貫いてきたワゴンRにとって、激変という言葉を使いたくなるほどの進化だった。でも筆者はその裏にもうひとつ、“原点回帰”というメッセージを感じた。

初代ワゴンRがデビューした頃を覚えている人は少ないと思われるが、当時スズキがこの新型車に託したのは、2シーター+マルチスペースというコンセプトだった。つまり4人乗りのファミリーカーとして考えたわけではなかった。ゆえに後席には、背もたれを倒すと座面が沈み込み、低くフラットに畳める凝った格納方式を採用する一方で、運転席側にはリアドアがない1+2ドアという個性的なボディ形状とした。

個性的なボディ形状の初代ワゴンR

新型の発表会で、この再来と思わせる説明があった。センターピラーを太くし、前後のサイドウィンドーをはっきり分けたのは、パーソナルスペースと実用スペースを融合したデザインを表現したためと説明したのだ。言われてみれば、真横からの眺めは初代の1+2ドアを連想させるものだった。

横長のリアコンビネーションランプがバンパー上にあることも初代と似ている。初代はテールゲートの開口部を大きく取るためにこの造形としたものの、商用車っぽく見えるということで、2代目以降は縦長となってゲート両脇に移った。それが新型では再び、ゲートの開口幅を重視してこの位置に戻したのだ。

新型ワゴンRは、横から見ても後ろから見ても原点回帰しているポイントを見つけることができる

原点回帰する意味

ではなぜ、ワゴンRは原点回帰と思われる進化をしたのか。近年の軽自動車マーケットの状況が関係していると思われる。

いまの軽自動車の売れ筋はハイトワゴンだ。ダイハツ工業の「タント」や本田技研工業の「N-BOX」がベストセラー争いを繰り広げており、ワゴンRは脇役に甘んじている。スズキにも「スペーシア」というハイトワゴンがあるのだが、ベストセラー争いには加われていない。

軽自動車の売れ筋はハイトワゴン

そこでワゴンRは、これらの争いに加わるのではなく、パーソナル性の高いワゴンという独自性をアピールすることにした。それを強調するためにデザインを激変させたようだ。

人気のハイトワゴンとは一線を画す仕様

ファミリーカーとして使うなら、室内の広さは大事であり、ワゴンRがタントやN-BOXと勝負するのは厳しい。でも逆に、この2台にはデザインの自由度が少ない。スズキはここに目を向け、ワゴンRに凝ったデザインを与えたのではないだろうか。

スズキの代表取締役社長である鈴木俊宏氏は発表会に登壇し、「ワゴンRは軽自動車のど真ん中のクルマ」と言い切った。ベーシックな「アルト」、ハイトワゴンのスペーシア、SUVの「ジムニー」や「ハスラー」など、さまざまな車種をそろえる中で、中心に位置するのがワゴンRというメッセージだ。

価格は107万8920円から、月間販売目標は「ワゴンR」と「ワゴンRスティングレー」の合計で1万6000台だ

そのワゴンRが、ハイトワゴンが人気だからといって背を高くしたり、スライドドアを装備したりしたら、ど真ん中ではなくなってしまう。ハイトワゴンとは一線を画すという意味を込めた言葉でもあったようだ。

もうひとつ、テレビCMにも原点回帰が見られた。広瀬すずさんと草刈正雄さんの2人を起用したCMで、車名の最後のRを「○○であ~る」と語尾にアレンジして使っていたからだ。

ワゴンRという車名の由来が、実はここにある。当初は別の車名を考えていたというが、スズキとして初の軽ワゴンであることから、当時の代表取締役社長で現会長の鈴木修氏の「セダンもある、ワゴンもあ~る」という一言が、そのまま車名になったと言われる。そのときのフレーズを新型のCMで使っていたのだ。

ブランドで売る戦略、着々と

昨年デビューした小型クロスオーバーの「イグニス」では、スズキはかつての名車「フロンテクーペ」やSUV「エスクード」などのデザインモチーフをボディの各所に取り入れることで、スズキらしさを絶妙に表現していた。これと同じような戦略を新型ワゴンRからも感じたのだった。

新型ワゴンRからはスズキらしさを打ち出す戦略が感じられる

スズキは2年前、「お行儀の悪い売り方」、つまり行き過ぎた販売競争から脱却すると宣言した。言い換えれば今後はブランドで売っていくと宣言したわけだが、その方針は昨年のイグニスや今年のワゴンRを見る限り、独自のスタイルで着実に実践されつつあると感じた。

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。