「こんにゃく」海外進出への道のり

「こんにゃく」海外進出への道のり

2016.03.02

おでんにもつ煮、肉じゃがなど、地味ながらもファンが多いこんにゃく。メインとして調理される機会は少ないものの、その"ぷにぷに"とした食感はなかなか個性的で存在感がある。低カロリーで食物繊維を豊富に含むなど、食感以外にも特筆すべきところがあるのだが、国内での消費量は減る一方。生産者たちはどのようにして起死回生を図るのか。

料理のメインをはることは少ないこんにゃく(写真:PIXTA)

現在のこんにゃく事情

こんにゃくがどのようにしてできるかご存知だろうか。まずは、かぼちゃのような見た目のこんにゃくいもを薄切りにして乾燥させ、細かく砕いて粉にする。それぞれ、薄切りにして乾燥させたものは荒粉、細かく砕いたものは精粉と呼ぶ。精粉に水と凝固剤(水酸化カルシウム)を加えて整形すれば、一般的なこんにゃくの完成だ。

こんにゃくいも(写真は模型)。ずんぐりとした見た目だ。収穫には3年かかる

こんにゃくいもの産地はほとんどが群馬県。2014年においては栽培面積の約85%、収穫量の約92%を群馬県が占めており、圧倒的なシェアを誇っている。

農産物というと、TPP(環太平洋パートナーシップ)協定の影響が心配されそうだが、農林水産省はこんにゃくいもについて「TPP合意による特段の影響は見込み難い」と説明。その根拠として、こんにゃくいもは関税割当制(※)を維持していること、また関税撤廃は免れたこと、こんにゃく製品(加工済みのもの)はTPP参加国からの輸入実績がほとんどないことを挙げている。
※関税割当制:一定数量以内の輸入品については無税もしくは低税率の関税を適用し、一定数量を超える輸入分については高税率の関税を適用する制度。安価な輸入品を提供できるとともに、国内の生産者も保護する。

とはいえ、現場の生産者たちは危機感を持っている。群馬県のとあるこんにゃくいも農家兼加工者は「アジア諸国はこんにゃくへの関心が高い。TPP参加国のベトナムもこんにゃくいもの栽培に本腰を入れれば、強力なライバルになりそうだ」と語る。

東京都中央区にある群馬県のアンテナショップ「ぐんまちゃん家」店頭にて。玉こんにゃくとさしみこんにゃくを配る群馬県のこんにゃくいも農家の方々

ライバルが増えるだけではない。総務省の「家計調査年報」によれば、1世帯あたりのこんにゃく製品年間購入金額は落ち込み続けている。2014年には、1985年の4,161円の半分以下となる2,000円程度となった。こんにゃくが食卓に顔を見せなくなっているというのは、筆者の肌感覚としてもわかる。イタリアンやフレンチ、中華など、和食以外の多彩な料理を気軽に楽しめるようになったなかで、こんにゃくはその鳴りを潜めている。

こんにゃくの強みとは

前ページでも紹介したように、順風満帆とはいえないこんにゃく。しかし、その"ヘルシーさ"と"変幻自在な形"を生かせば、特に海外市場で勝機があるかもしれない。

まずはこんにゃくの強みについておさらいしておこう。一般財団法人日本こんにゃく協会 事務局長の原田都夫氏は、こんにゃくの健康効果について主に以下の4点を教えてくれた。

  • 低カロリー(ヒトが吸収できない食物繊維と水が主成分)でも満腹感を得られる
  • 水分を多量に含んだまま大腸に達し、腸を刺激して排便を促す
  • 食物繊維が腸内細菌のエサとなり、腸内を善玉菌優勢の環境に整える
  • 卵と同等のカルシウムを含んでおり、かつ、溶出して吸収されやすい

原田氏は「こんにゃくはいろいろな料理に取り入れやすいのもメリット」と語る。たしかに、こんにゃくはおでんなり煮物なり、うまくその味に染まってくれる。おかずだけでなく、ゼリーやわらびもちといった甘味にも変身できるのが何よりの証拠だろう。板こんにゃくだけでなく玉こんにゃく、しらたきなど、形も自在なのが特徴だ。

海外の反応「未知の食感」

ニューヨークこんにゃくアンテナカフェ(写真は群馬県提供)

日本一の産地である群馬県は、こんにゃくの知名度アップ、さらには輸出拡大を目的とし、さまざまな取り組みを行っている。そのひとつが、アメリカのニューヨークにある「こんにゃくアンテナカフェ」だ。

こんにゃくアンテナカフェでは、群馬県内の加工業者が製造したこんにゃくを使用。群馬県のぐんまブランド推進課によれば、在米日本人はもちろん、「特に健康意識の高いニューヨーカーから、食物繊維が豊富、低カロリー、グルテンフリーといったこんにゃくの特徴に興味を持ってもらっていると感じます」とのこと。こんにゃく独特の食感やにおいが苦手という人も一部いるようだが、おおむね好評で、特に「こんにゃくチャーハン」「こんにゃくヌードル」料理が人気だ。店内にはこんにゃくができるまでを図示したタペストリーを掲示するなど、こんにゃくを周知するための役割を果たしている。

また、2015年開催のミラノ国際博覧会(ミラノ万博)日本ブースでは、フィナーレを飾った群馬県が「上州和牛」と「こんにゃく」を主にアピール。こんにゃくを用いた現地向けスペシャルメニューとして「紫蘇ペーストで和えたこんにゃくのタリアテッレ、シチリアの赤海老を豆腐のソースで」「上州和牛フィレとこんにゃくのすき焼きスタイル(ミラノ風すき焼き)」を振る舞った。

ミラノ万博で振る舞われたこんにゃくのタリアテッレ(左)とミラノ風すき焼き(右)。すき焼きは日本のものと大きく異なるスタイルだが、ソースが割り下になっている。白いのがこんにゃく
ミラノ万博の来場者。こんにゃくのタリアテッレを配布

来場者アンケートでは、「食感が変」「見た目から想像した味と実際の味がちがう」などの意見もありつつ、「こんにゃくの食感は未知の領域だ、おいしい」「こんにゃく最高ですね。家でもこんにゃく料理を作ってみたい」といったポジティブな意見が7割を占めたという。

こうした取り組みが奏功してか、「欧州では、こんにゃくが"美の食材"として認知され始めています。すでにスーパーでこんにゃくを取り扱っていることからも、プロモーション活動を続けていけば、ますますの普及が見込めると考えています」と、担当者は説明する。

競争力をつけるための努力を続ける

海外でこんにゃくが有名になるのは、シェアNo.1の群馬県にとって重要なことだろう。しかし、こんにゃくがメジャーな食べ物になればなるほど、日本以外の国々もそれに追随するはずだ。これに対して群馬県の蚕糸園芸課は「日本のものに比べて安い海外産のこんにゃくが市場に出るのは仕方ないこと。そのなかで、どれだけ群馬のこんにゃくを食べてもらえるかを考えたい」と回答した。

群馬県は欧米などの「富裕層」をターゲットと定める。その理由は主に2つだ。ひとつは、水を含んで重いこんにゃくは輸送費も関税も相応にかかるため、エンドユーザーが購入する小売店などでは高値になること。もうひとつは、一般的に富裕層のほうが食に対する関心が高いことだ。食感や味よりも、こんにゃくの健康機能を主にアピールしていく。

群馬県の蚕糸園芸課は「こんにゃく海外戦略研究会」を設置。在県留学生にこんにゃくを使ったレシピを考案してもらう「こんにゃく料理コンテスト」などを開催している。写真左は「地元食材のトマトソース煮」(カメルーンの学生が考案)、右は「春巻」(ベトナムの学生が考案、最優秀賞を獲得)

精粉になってしまうと、ほとんど味にちがいは出ないといわれるが、群馬県の蚕糸園芸課によれば、「多少高値でも日本産がほしいという声も多い」そうだ。世界で日常的にこんにゃくを食べるのは日本と中国の一部地域くらいのもので、そうした意味で日本はこんにゃくについての"最先端"技術を持ち合わせているといえる。

たとえば品種改良だ。日本で栽培しているこんにゃくいもは「はるなくろ」「あかぎおおだま」「みやままさり」という3品種で97%以上を占める。そのうち約25%が、群馬県の試験場で開発されたみやままさりだ。あかぎおおだまなど従来品種の生子(種イモのこと)が細長い形をしているのに対し、みやままさりの生子は丸い。この形状のおかげで機械での植え付けが可能となった。加えて、歩留まりがあかぎおおだまより15%ほど多いなど、効率化に貢献。こんにゃく製品の品質だけでなく、価格での競争力もつけようと模索しているところだ。

こんにゃくが受け入れられるには

かつてイタリアに住んでいた筆者知人によれば、「こんにゃくは"知る人ぞ知る"健康食品のような位置づけで、万人が好んで食べるような食べ方は浸透していない」という話だった。これはあくまで個人的な印象かつイタリアの一部地域に限った話だが、こんにゃくの国際的な知名度がまだまだ低いというのは、あながちまちがいではないだろう。

こんにゃくの海外展開が軌道に乗るためには、現地の食生活になじむ食べ方の提案も重要となる。群馬県では、まずは身近な料理と置き換えられるよう、麺形状のものに注力していく方針だ。

"名脇役"は世界での和食ブームを追い風に、どこまでいけるだろうか。スシがアメリカに渡ってカリフォルニアロールが誕生したように、こんにゃくもアレンジに対する寛容さを備えている。世界でヒットする素地は十分にありそうだ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。