ホンダとGMが米国で燃料電池合弁に踏み込んだ真意

ホンダとGMが米国で燃料電池合弁に踏み込んだ真意

2017.02.14

本田技研工業と米ゼネラル・モーターズ(GM)が、米国における燃料電池の合弁生産を決めた。なかなか進まない燃料電池自動車(FCV)の普及に追い風となりそうな今回の動き。合従連衡が進む業界において、孤立しているように見えたホンダの立ち位置も変わるかもしれない。

ホンダの立ち位置に変化は

更なる関係強化の契機に

ホンダとGMは2017年1月30日(米現地時間)、2020年をめどに米国で燃料電池システムの量産を行なう合弁会社を設立すると発表した。両社は総額8,500万ドル(約97億円)を折半出資し、合弁でミシガン州ブラウンストーン工場に製造施設を立ち上げ、新規に約100人を雇用するというものだ。

両社は2013年7月にFCVの技術提携を発表して以来、協業を進めてきた。今回は自動車業界初となる水素燃料電池システムの量産を米国で行なうことで、その提携関係を更に深化させることになった。

日本の自動車業界は、メーカーの構図がトヨタ自動車グループと日産自動車・三菱自動車連合に二分された観がある。ホンダの孤立が問われていただけに、今回のGMとの合弁が、両社の更なる関係強化に結びつくかが注目される。

一方で、今回のホンダ・GMの米国合弁主産の発表は、トランプ大統領の「米国に工場を、雇用拡大を」との主張や日米自動車貿易批判に対応し、ホンダとしては改めて、米国との関係強化に動いたともいえよう。

ホンダとGMは90年代後半からの付き合い

ホンダといえば、米国への工場進出は日本メーカーで最も早く決断(1980年)している。また、ホンダ内部でも「アメホン」と昔から呼ぶアメリカン・ホンダ・モーターは、自前で米国のホンダ販売網を築き上げた海外営業の花形であった。

ホンダの連結業績についていえば、同社はかつて、米国への利益依存度の高さから「ホンダの米国一本足打法」と揶揄されたこともあったほどだ。逆にいえば、それだけホンダは、米国で生産・販売両面での現地化をいち早く進めてきたのである。一時は、ホンダが日本の青山から本社を米国に移すという話が聞こえてきたこともある。

GMとの関係は、GMサイドがホンダのエンジン技術を高く評価したことで始まった。1999年にはパワートレーンの相互供給で提携。ホンダはGM「サターン」にV6エンジンを供給する一方で、当時はGMグループだったいすゞ自動車から欧州向けディーゼルエンジンの供給を受けたこともある。これ以来、ホンダとGMの関係は続いている。

業界再編の一因となった究極のエコカー

FCVは、水素と空気中の酸素の化学反応で生まれる電気で走るクルマだ。エンジンとガソリン燃料タンクの代わりに、燃料電池スタックと水素貯蔵タンクを搭載する。走行時にCO2を出さず、水を排出するだけなので「究極のエコカー」と呼ばれる。

1990年代末から2000年代初頭にかけて進んだ「自動車世界大再編」の動き。「環境対応」を大テーマとする自動車メーカー同士の合従連衡は、FCV実用化に向けての技術開発を巡るメーカー間の連携という側面もあった。

電動車ということでは電気自動車(EV)もFCVも同じ範疇だが、EVは充電に時間がかかり、1充電あたりの走行距離も短い。FCVは5分ほどで水素を満タンにでき、1充電あたりの走行距離も600~700キロメートルと利便性が高い。ただ、その普及に向けては、燃料電池システムのコストダウンと水素ステーションなどのインフラ整備が課題となっている。

「次世代エコカーの本命はEVか、FCVか」ということでは結論が出ておらず、世界の各国・地域で強まる環境規制を背景に、自動車大手メーカーの間では両面作戦で開発費や生産コストを抑えるための合従連衡が進んでいるのだ。

ホンダ・GMは今回、量産化へ燃料電池システムの合弁生産に踏み込んだが、トヨタは独BMWと2020年の実用化を目指し基本システムを共同開発し、水素ステーションの整備でも協力する提携関係にある。

また、EVのリーディングメーカーを自負するゴーン日産も、このFCVに関して米フォードと独ダイムラーとの共同開発で提携している。さらに、サトウキビなどの植物から作るバイオエタノールを使った燃料電池を開発し、商用版などに搭載する計画も発表している。

GMのFCV研究は1960年代から、ホンダはリーディング企業を自負

FCVに関しては、かつて米ビッグ3として、また世界のビッグワンとして世界の自動車産業をリードしていた旧体制のGMが1960年代から研究に着手した経緯がある。2000年代前半には、市場化テストに向けて「シボレー・エクイノックスFO燃料電池車」を製造している。

一方のホンダは、1980年代後半からFCVの開発を進め、2002年には限定リース販売だったが先代の「クラリティFCV」を世界に先駆けて投入している。2016年3月の「クラリティ フューエルセル」発表会でも、「ホンダはFCVのリーディングカンパニーの自負がある」と八郷社長は胸を張って会見に臨んでいる。

ホンダが2014年に公開したFCVのコンセプトカー「Honda FCV CONCEPT」

その両社が、FCVに関する技術・開発提携を発表したのが2013年7月。リーマンショックで経営破綻し、米国政府による救済から復活した新GMとホンダの提携だった。

今回、この提携が米国での基幹システム合弁生産に踏み込んだのは、GMのFCV普及への本気度を示すものであり、ホンダも世界のビッグ3に復活したGMとの連携を深めることで、FCV量産・量販の方向を明確に示したことになる。

FCVのグローバルスタンダードに?

「FCVは、サスティナブルなモビリティ社会に貢献する究極のエコカーとして高いポテンシャルがある」とはホンダ首脳の言である。

そもそも水素社会実現の意義とは、石油への依存度を軽減することと、エネルギー・セキュリティー(安全)を向上させることにある。多様な一次エネルギーで製造可能な水素を二次エネルギーとして貯蔵し、必要に応じて電気に変えてエネルギー源を支えることで、水素社会の実現を目指そうというものだ。「Well to Wheel」(井戸から車輪まで)の概念でいくと、製造段階からCO2をゼロにできるのは水素エネルギーである。

GMは燃料電池関連の特許総数において世界一を誇る。一方のホンダは特許総数で3位だが、世界で初めてFCVを市販化したということで、両社が知見を持ち寄って燃料電池システムの性能を進化させ、スケールメリットや共同購買によってリソースの効率化を図ることはグローバルスタンダードに近づくものでもある。

ホンダのFCV「クラリティ フューエルセル」

ビッグ3に復活したGMの底力とホンダの高い技術力の連携拡大

リーマンショックによる経営破綻を受けて米国政府が救済に動き、世界の自動車ビッグ3の座からは陥落したGMだったが、ここへきて一気に復活してきた。母国市場での回復に加え、中国ではVWとともにトップシェアを競い、グローバル1,000万台規模を確立することで世界のトップ自動車メーカーに返り咲き、世界ビッグ3の一角として再び地歩を固めつつある。

GMは、この燃料電池テクノロジーにおいても長い研究と開発投資を進め、自動車だけでなく、あらゆる産業で広く利用されるものとして米海軍や米陸軍との協力を深めている。米海軍とは燃料電池(FC)ドローン潜水艇を開発、陸軍とはFC軍用トラックのテストを行なっているという。

ホンダの米国進出は2輪車からで、1958年にアメリカ・ホンダ・モーターを設立。1977年に2輪車工場で進出を発表し、次いで1980年には日本車で最初の米国への生産進出を決めた。1982年にはオハイオ工場で4輪車生産を開始している。かつて、米国の厳しい排ガス規制「マスキー法」をホンダがCVCCエンジンでクリアしたことは米国でも高い評価を受けた。

「需要のあるところでつくる」というホンダの経営思想は米国で徹底しており、現在は米国内に5工場と日本車で最も進んだ現地生産体制を確立している。GMと燃料電池システムで現地合弁生産に踏み込んだのも、トランプ政権の要求に呼応し、GMと連携して米国での市民権をより高めようという狙いがあったのだろう。また、2016年12月にはグーグル系の米ウェイモと自動運転の共同研究の検討開始を発表している。

GMとの提携関係についてもFCVに限らず、環境技術全般への拡大から自動運転やコネクテッドカー関連の技術にまで広がる可能性がある。ホンダ孤立化といわれる日本国内とは異なる、同社の新たなグローバル戦略につながることにもなりそうだ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。