欧米人も注目の城崎温泉が進化!? 観光地経営で変わる温泉街

欧米人も注目の城崎温泉が進化!? 観光地経営で変わる温泉街

2016.03.09

日本情緒が色濃く残る城崎温泉。兵庫県の日本海側に位置し、都市部からのアクセスが良好とは言い難い温泉街だが、インバウンドブームに沸く日本の中でも、外国人宿泊者数が急増する注目の観光地だ。城崎温泉を擁する兵庫県・豊岡市は、外国人観光客の更なる獲得と収益化に向け、日本では馴染みのない新たな観光地経営組織を立ち上げる。同市の取り組みは、インバウンドを地方創生につなげたい地方自治体のモデルケースになるかもしれない。

城崎温泉は1300年の歴史を誇る温泉街。7カ所の「外湯めぐり」が名物で、木造三階建ての建物が軒を連ねる街を、浴衣に下駄履きで歩けば情緒たっぷりだ。こういった温泉街独特の滞在スタイルに目を付けたのが、海外の著名旅行ガイドである「ロンリープラネット」。同誌が日本の「ベスト温泉街」として城崎温泉を紹介すると、海外での知名度は一気に高まった。

外湯の1つである「一の湯」

「モノ」から「コト」に素早く対応

外国人観光客の地域別シェアを調べると、日本全体に比べ、城崎温泉は欧州、北米、豪州からの訪問が多いことが見て取れる。欧米からの旅行客を惹きつけているのは、城崎温泉が提示する温泉街ならでは時間の過ごし方だ。

城崎温泉を擁する兵庫県・豊岡市は、「モノ」から「コト」へというインバウンド消費の移り変わりにいち早く対応した地方自治体といえるだろう。温泉に入る、浴衣を着る、和室に泊まるといった行為そのものを観光資源と捉え、外国語版ホームページを用意するなど海外への情報発信にも力を入れた。こういった取り組みが、外国人宿泊客数の増加という形で実を結んでいるわけだ。

2015年の外国人宿泊者数は前年比2倍超の34,318人。2016年以降は目標値(豊岡市発表資料から作成)
日本全体に比べて、豪州、北米、欧州からの訪問が多いのが見てとれる

マーケティングが観光地経営を変える?

豊岡市は増えゆく外国人観光客を地方創生につなげようと策を練る。同市が設立を決めたのが、日本では先進的な取り組みとなる観光地経営組織「DMO(Destination Management/Marketing Organization)」だ。

DMOとは、マーケティングやブランディングといった手法を用いる観光地経営組織のこと。行政色の強い日本の観光協会に比べると立ち位置は民間企業に近い。海外では普及しているようで、世界最大級のDMO事業者団体といわれる米DMAI(Destination Marketing Association International)には、20以上の州から600を超えるDMOが参加しているという。

日本で本格的にDMOを導入するのは豊岡市が初めてとなる模様。この動きが、豊岡市の地方創生にどのような効果をもたらすのだろうか。

新組織でインバウンド需要を開拓

「観光業者、観光協会、個々の旅館などは、インバウンドにほとんど取り組んでいなかった。(外国人観光客は)結果として増えただけ」。こう語る豊岡市の中貝宗治市長は、インバウンド需要の更なる開拓に向け、DMOを観光戦略の立案拠点として運用していく考えだ。

豊岡版DMOは一般社団法人として立ち上げる。民間からは高速バス運営などを手掛けるウィラー・アライアンス、地元のバス会社である全但バス、旅行会社のジェイティービーなどが参加。代表者には中貝市長が就任するが、実質的に経営を行う専務理事には大手商社から人材の派遣を受けるという。

左から豊岡市長の中貝宗治氏、ウィラー・アライアンス代表取締役の村瀨茂高氏、全但バス代表取締役社長の桐山徹郎氏(豊岡版DMO設立発表会にて撮影)

DMOで実施するマーケティングの例としては、豊岡市で外国人向けWi-Fiサービスを運営する業者からデータを取得し、観光客の移動経路などを分析したうえで商品開発を行うケースなどが考えられるという。豊岡版DMOは、2020年の外国人宿泊者数10万人達成を目指して活動を進めていく。

地方都市でも世界を相手に仕事ができる

収益事業を行い、運営資金を自身で稼ぎ出すのがDMOの理想像。豊岡版DMOはインバウンド需要に狙いを定め、「宿泊予約サイトの運営」、「着地型ツアーの企画・販売」、「豊岡ブランド商品の販売」といった事業を実施する。

DMOで運営するのは、外国人向け宿泊予約サイトの「Visit Kinosaki」だ。旅館の情報から、浴衣の着方や温泉でのマナーといった文化的な側面までを紹介するウェブサイトで、表示言語は英語とフランス語の2種類から選べる。同サイトを作成したのは豊岡市だが、市は旅行業の資格を持たないため、運営は民間企業に委託していた。豊岡版DMOは旅行業の資格取得後に同サイトの運営を引き継ぐ。

一度は日本の空から姿を消したコウノトリの野生復帰を目指す

着地型ツアーとは、旅行者を受け入れる側の地域が企画・運営する旅行商品のこと。都市部の旅行会社が企画する「発地型ツアー」と比べ、地元ならではの観光資源や体験をプログラムに組み込めるのが特徴だ。

豊岡ブランドで外国人向けの販売が伸びそうなのは、同市のブランド米である「コウノトリ育むお米」や特産品の鞄など。世界的な絶滅危惧種であるコウノトリの保護・育成に力を入れる豊岡市では、コウノトリが住みやすい環境づくりの一環として水田の整備に取り組んでいるが、この水田で取れる無農薬・減農薬の米が特産品となっている。豊岡市はイタリアとシンガポールで試験販売を行うなど米の輸出拡大に注力しており、DMOでも米を売り出す可能性がありそうだ。

DMOが拓く小さな世界都市への道

中貝市長は「(豊岡版DMOに)ウィラーが入ったのは大きい。売ることのプロだから」と語り、同社が保有するマーケティング関連のノウハウに期待を示した。では、DMOの成功はいかにして地方創生につながるのか。キーワードは雇用創出だ。

豊岡市が目指す地方都市としての姿は「小さな世界都市」。住みやすい地方都市で暮らしつつ、世界とつながる仕事に従事できる環境を作り出そうというのが同市の目標だ。DMOが軌道に乗れば、外国人観光客に対応する仕事や、海外向けに地域産品を売り込むという仕事が増加し、魅力的な雇用の創出につながるというのが中貝市長の考えだ。

DMOの登場により、観光地の雇用形態が変化する可能性もある。繁忙期に一時的に増えるのが通例だった派遣労働者が、通年雇用の職を得るチャンスが生まれるかもしれないのだ。

閑散期の解消が通年雇用を生み出す

豊岡市では名物の蟹が旬を迎える冬季と、海水浴が最盛期となる夏季に観光客が増える。2014年の数字を見ると、3月は8万人近くの宿泊者数があるのに対し、閑散期の6月は4万人弱と宿泊者が半減。繁忙期の人手不足は派遣労働で対応するのが一般的だった。

豊岡市の津居山港で水揚げされたズワイガニは「津居山かに」としてブランド化している(写真左)。竹野浜海水浴場はキメの細かい白砂が特徴だ(写真右)

DMOは収益事業者でもあるため、季節によって観光客数に大きなギャップの生まれる観光地の通弊を打破しなければ、閑散期の経営状況は厳しいものとならざるを得ない。豊岡版DMOでは外国人観光客で閑散期の宿泊者数を底上げし、季節による客数の差を埋めたいとしている。閑散期が解消すれば、観光関連の業種で年間を通じた雇用が生まれる可能性が出てくる。

放っておいても客が押し寄せる繁忙期に対し、「閑散期はあきらめムードだった」(ウィラーの村瀨氏)というのがDMOで対処すべき問題点だ。閑散期の集客力を高める具体策は聞けなかったものの、「(ブランディングや商品開発などの)戦略を立てて閑散期に取り組めるのがDMOの良さだ」と村瀨氏は強調した。

同一の観光地で宿泊施設や土産物店を営む業者同士は、ともすれば互いを商売敵と認識する傾向にあるが、閑散期の集客は、地域全体が一丸となって解消すべき課題といえる。「DMOは共同戦線を形成するための戦略チーム」(村瀨氏)になりうるという。

観光地経営に取り組む日本の先行事例に

インバウンドブームが続く日本だが、地方には外国人観光客の獲得に手を打てていない観光地もまだまだ存在しそうだ。ロンリープラネットに載るという外部要因はあったにしても、豊岡市がインバウンド需要の取り込みに成功しつつあるのは、海外に向けて積極的に情報発信してきた同市の姿勢によるところも大きいだろう。

豊岡版DMOが上手くいくかどうかについては未知数な部分も多いが、観光地がインバウンドの恩恵を十分に受けるためには、新たな取り組みを含め、自ら仕掛けていく姿勢が重要になってくる。人口減少に悩む地方の観光地において、外客獲得による魅力的な雇用創出は可能か。先行事例となりうる豊岡版DMOに今後も注目したい。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。