合従連衡が進む自動車業界、2017年に注目すべき動きは

合従連衡が進む自動車業界、2017年に注目すべき動きは

2017.01.01

2016年は自動車業界にとって激動の1年だった。年初からトヨタ自動車がダイハツ工業の完全子会社化を発表したかと思うと、4月には三菱自動車の燃費不正問題が発覚。5月の連休明けには、日産自動車が窮地に陥った三菱自との資本提携を電撃的に発表した。さらに10月にはスズキとトヨタが提携検討を発表するなど、目まぐるしいほどの動きを示した年となった。

提携を後押しする業界のメガトレンド

その背景にあるのは、一言でいうと自動車をめぐる技術革新のメガトレンドである。それは地球温暖化対応としてエコカーに向かう「電動化技術」と、クルマの宿命的課題である安全対応、つまりは自動運転への「知能化技術」ということだ。

この技術革新で連携していくことが生き残りの道であるとして、自動車メーカーの間では合従連衡が一気に進んだのである。これにより、日本の自動車業界のメーカー構図は、“日本連合”ともいえる大トヨタグループとルノー日産連合に加わった三菱自、単独の本田技研工業(ホンダ)という乗用車3派に集約された。トラックメーカーはトヨタグループの日野自動車といすゞ自動車、独ダイムラー傘下の三菱ふそう、スウェーデン・ボルボトラック傘下のUDトラックスという具合に日本車と外資に分かれる。

2017年の自動車業界は、乗用車3派にトラック4社という構図がさらに激変する可能性がある。トヨタグループの中身の深化、孤高のホンダがどこに向かうのか、トラック4社の方向性なども気になるし、さらには半導体、電池、ITあるいは人工知能(AI)関連などとのアライアンスが活発化することも予想される。

“日本連合”ともなったトヨタグループの動きは

トヨタは先頃、2017年の世界生産・販売計画を発表したが、ダイハツと日野を含む連結対象のグループ全体の世界生産は、1,036万台と過去最高を更新するものとした。しかし、これにトヨタが出資する富士重工業(16.4%、2017年4月からスバルに社名変更)といすゞ(5.8%)、業務提携のマツダ、さらに、2017年には具体的な提携に進みそうなスズキを加えると、トヨタグループ全体の世界規模は1,800万台となり、当然のごとく世界最大となる。

スズキまで含めると1,800万台規模のトヨタグループ(画像はお台場「メガウェブ」の「ヒストリーガレージ」で撮影、歴代のトヨタ車などが展示してある)

トヨタがここまで提携先を広げたのは、豊田章男社長の言う「仲間づくり」の考え方に基づく。いわば日本連合とも言うべき仲間の輪が広がったのだ。トヨタが仲間づくりを進めるのも、電動化や自動運転といった先進技術においては、インフラも含むグローバルスタンダード(世界標準)で先手を打つ必要があるからだろう。同時に、インフラ整備やコストダウンなどでは先進技術の共有化が求められているのだ。

鈴木会長の決断が大きな動きに

2016年10月に開催された、トヨタの豊田社長とスズキの鈴木修会長による「両社提携検討」発表会見は、親子ほど歳の差がある両トップの妙な会見だった。提携は資本提携なのか業務提携なのか、具体的な提携内容も全てこれから検討というものだった。

提携の検討開始を発表する会見に登壇した豊田社長(左)と鈴木会長

ただ、先進技術の進化に対応するため、スズキがトヨタとの連携を望んで申し入れたのは確かで、スズキのカリスマである鈴木会長が、豊田社長の父君でトヨタ名誉会長の豊田章一郎氏に持ちかけたことがきっかけであることが会見で明確になった。そこに、スズキのトヨタグループ入りの決断があり、トヨタグループでのスズキの立ち位置の方向が見えてくる。

半世紀近くもスズキを率いてきた鈴木会長は、いまや世界市場で中国を凌ぐほどの成長性を獲得しつつあるインドにいち早く進出し、圧倒的なトップシェアを握るまで事業を拡大した立役者だ。国内では軽自動車に執念を燃やし、「ミスター軽自動車」とも言われる業界経営者の最長老である。

かつては米GMとの資本提携関係にあって、同氏はスズキの存在感をしっかりと保持してきた。GMがリーマンショックで米国政府の救済を受ける事態となり、同社との提携を解消した後には独フォルクスワーゲン(VW)との資本提携に動いたが、VWの覇権主義に反発し、長い国際係争の末にVWと離婚した経緯もある。

トヨタグループに入っても主体性を維持したいスズキ

鈴木会長も2017年1月30日には87歳を迎える。VWとの資本関係解消となった2015年夏には、社長の座を長男の俊宏氏に譲り、「生涯現役」を唱えながらも経営体制の移行を進めた。技術革新のメガトレンドが急進する中で、スズキの将来方向をトヨタグループ入りに決断したのも鈴木会長の経営勘であろう。2016年は軽自動車燃費データ問題もあり、全国の販売店行脚を精力的にこなしたが、2017年はトヨタとの具体的な提携の道を探ることになる。

そのカギを握るのは、鈴木会長とトヨタの『ドン』である豊田章一郎名誉会長との盟約とみる。つまり、豊田宗家の章一郎氏は、すでに表の経営から身を引いているが、トヨタにおける存在感は依然として強いものがある。両社が業務提携にとどまらず、資本提携に踏み込んだとしても、トヨタはグループにおけるスズキの主体性を尊重していくことになろう。トヨタとしても、A・Bセグメントの小型車協業や、アセアン・インドを軸とする競争基盤の確保、欧州低価格市場での相乗効果を狙い、2017年の早い時期に両社提携の内容も含めて発表に至りそうだ。

正念場を迎える八郷ホンダはどう動く

トヨタを中心とする大グループが形成された一方で、ルノー日産連合に三菱自が加わり、ゴーン流国際アライアンスの一大グループが一気にまとまった。いわば、日本連合と外資主導連合の2派に区分けされたのだ。

3年目を迎えるホンダの八郷隆弘社長はどう動くのか(画像は本田技研工業より)

これに対し、置いていかれた格好のホンダの動向が注目されている。2016年のホンダは、伊東前体制からの修正、品質問題やタカタ問題への対応に終始せざるを得なかったが、八郷体制も2017年には3年目を迎え、業績面でも北米での収益向上を主体に回復に向かう。

ホンダは、かつての英ローバーとの資本提携で痛い経験をしており、それ以来は独立路線を歩んできた。八郷社長も「自動車メーカー同士での資本提携はあまり考えていない」と発言している。だが、「技術開発はオープンマインドでやりたい」とも述べており、技術連携は積極的に進めることになる。

「NSX」を復活させるなど、ホンダらしい動きも出始めている(画像は本田技研工業より)

そこで、注目されるのは米GMとの環境技術提携の拡大だ。ホンダとGMは、燃料電池車(FCV)の技術提携を進めているが、これを広げていく可能性が高い。また、自動運転やAIでの連携には前向きであり、すでにソフトバンクとAI共同研究関係にあるが、新たに米グーグルの自動運転車部門のウェイモと共同研究を開始することも発表した。シリコンバレーでの拠点展開もあり、異業種提携への活発な動きが進みそうだ。

世界規模の覇権争い

自動車業界が、1990年代末から21世紀初頭にかけての世界大再編以来となる激動期を迎えたのがこの2016年だ。2017年はさらなる激動の予感である。

欧州ではドイツのVW、ダイムラー、BMWが、国家を挙げて技術革新の世界基準づくりを進めている。特にVWは、ディーゼル車の排ガス不正問題を受けて電気自動車(EV)への大転換を図り、これに自動運転も連動している。VWは世界最大の市場となった中国でトップシェアを持ち、中国連合のメリットをいかして復権を狙う。

ドイツは国家を挙げて世界基準を取りにいく(画像はフォルクスワーゲンのプラグインハイブリッド車「パサートGTEヴァリアント」)

フランスのルノーは、日産との連合に三菱自が加わり、日本のトヨタグループ、ドイツのVWグループ、米国のGMグループらを追う体制が整った。長期政権のゴーン氏には、さらなる拡大の野望もありそうだ。

米国は、トランプ政権への移行でその政策には不透明な部分もあるが、「強いアメリカの復活」を前面に押し出していることもあり、復活してきたGM、フォードの動きから目が離せなくなりそうだ。加えて、シリコンバレー発のIT企業群(グーグル、アップル、テスラなど)の動向を注視する必要がある。すでにグーグルは、伊フィアット主導のフィアット・クライスラー・オートモービルズ(FCA)と自動運転で提携し、FCA製の車両で公道実験を行なっている。

復活してきた米国メーカーからも目が離せない(画像はGMジャパンが2017年にも日本に導入する予定の「シボレー カマロ」)

自動車業界にとどまらない提携・連携形成の動き

電動化と知能化という大きな先進技術革新に向けて、自動車メーカー間の提携だけにとどまらない異業種提携も活発化しそうだ。世界の自動車市場は、最大市場である中国が小型車減税を1年間延長(減税幅は半分)したことで失速リスクは軽減された。第2位市場の米国もピークアウト気配でインセンティブ(販売奨励金)上昇トレンドだが、大型車需要を主体とし、市場ボリュームは2016年の規模を維持できそうだ。インドや回復気配のアセアンなど、新興国がグローバル市場の成長を牽引することになるだろう。

一方、米国ではカリフォルニア州のゼロ・エミッション・ビークル(ZEV)規制で求められるZEV比率が厳しくなり、プラグインハイブリッド車(PHV)、EVの導入促進は同州にとどまらないトレンドともなる。このため、EVやFCVの展開に向けた電池の進化・コストダウンは自動車業界にとって喫緊の課題となる。電池メーカーとの連携は、日本や欧州に加え、中国や韓国の企業も絡んで活発化するだろう。

また、欧州のボッシュ、コンチネンタル、ZFなどのメガサプライヤーの動きからも目が離せない。日本ではデンソーやアイシン精機などのトップサプライヤーがトヨタグループとしての連動を強める一方で、技術革新の動きの中で立ち位置が変わっていく可能性もあるのだ。

いずれにしても、自動車の技術革新のメガトレンドを背景とする合従連衡は、業界の構図自体を変えてしまう可能性を秘めていることは頭に入れておかなければならない。自動車メーカーを頂点とする構図に落ち着くとは限らないわけで、IT企業が主導となることもありうるのだ。2017年の“合従連衡の動き”は、何が飛び出すかわからないという意味でも注視していくべきだろう。

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

藤田朋宏の必殺仕分け人 第1回

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

2018.11.15

ちとせグループCEOの藤田朋宏氏による新連載

巷を賑わす”ヘンな出来事”の問題点を、独自の解釈で洗い出す!

第1回は、「日本の科学技術投資」について

バイオベンチャー企業群「ちとせグループ」のCEOを務める藤田朋宏氏による新連載。“手段と目的の違い”によって生じた「ヘンな出来事」の問題点を、独自の視点で語ります。第1回は、「日本の科学技術投資」について。日本の科学技術への投資の問題点とはいったい何なのでしょう?

才能と“伸びしろ”に投資する、日本サッカー協会

先日、クアラルンプールに出張したときのこと。宿泊先のホテルが偶然にもサッカーの日本代表と同じだった。「日本代表」と言っても、同じホテルに泊まっていたのは本田や長友ではなく、U-16アジア選手権に参加している若い選手たち。

そこで彼らを見ていて、ふと考えた。日本サッカー協会の「選手への投資」は、実は凄く効率がいいのではないか。どうしてそう思ったのか、順を追って説明したい。

ホテルに置いてあったU-16アジア選手権のバナー

チェックインを済ませ、「部屋の準備があるから、ちょっとだけそこで待っていて」と指示するホテルマンに従い、ひとりロビーに放置されている間、何となしに選手の情報を調べてみた。それから一時間半。23名の選手一人ひとりの顔だけでなく、利き足まで覚えるくらいの時間が経っても、僕はまだロビーで放っておかれたままだった。まぁ、東南アジアではよくあることなので、腹は立たなかった。

ところで、「過去のU-16日本代表がその後、何度も日本代表に選ばれる割合はどれほどだろうか」と疑問に感じ、調べてみたところ、各年20数名の代表選手のうち、現役で活躍している選手は約1人であることが分かった。確かに16歳の段階では身体の発達に差があるし、試合で活躍できるかは運の要素も絡む。コーチとの相性やケガの問題もあるだろう。

そうは言っても、16歳の時点で日本代表に選ばれるだけのポテンシャルを持つ選手のうち、その数%しか将来も活躍できる選手がいない、という事実には驚いた。実際、長谷部、本田、岡崎、長友……など、この10年で活躍している選手たちの多くは、16歳時点ではそこまで期待されていなかった選手ばかりだ。

ではなぜ、そういった選手が後に日の目を浴びられたかというと、それは彼らにも「チャンス」を与えられていたからだろう。日本サッカー協会は、16歳時点で選抜したトップ選手だけに集中投資するだけではなく、同年代の他の有望選手にもしっかりとチャンスを与え続けられるような仕組みをつくれたのだと思う。

際立って目立つ選手だけではなく、将来の伸びしろがありえる選手にも、最低限のチャンスは回ってくることで、未来のトップ選手の育成が図れる。そうやって日本サッカー協会はこれまで、世界に通用するような選手を輩出してきた。

「科学技術に投資せよ」ではなく、予算配分の再考を

前置きが長くなってしまったが、ここから本題に入りたい。

先日、京都大学特別教授の本庶佑先生がノーベル賞を受賞したというニュースが流れた。「自分がバイオテクノロジー業界で働く人間だから」というのは関係なく、本庶先生と周りのチームの方々の長年にわたる科学に対する貢献が認められたこと、その事実に接した関係者の気持ちを想像すると、とても嬉しい気持ちになった。

ノーベル賞メダル(レプリカ)

 

近年、日本人のノーベル賞受賞が続いている。彼らのような日本の科学業界の仕組みをよくわかった方々は、これまで数多くのご苦労をされてきたことだろう。しかし、1つ残念なこともある。能力はもちろん、人格的にも優れたそういった先生方が、ノーベル賞受賞のタイミングでマスコミに発表する一世一代のコメントが「日本国の科学技術投資、科学技術教育のあり方についての憂い」であることだ。

僭越ながら、先生たちのコメントを解釈すると、よくニュースで取り上げられるような「科学技術にもっとお金を使え」ということではなく、その先にある「国家予算の配分」についての指摘をしていると認識している。

誰がなんと言おうと、日本の科学技術投資の選択と集中は年々進んでしまっているのが現状だ。しかし、先生方のいうような「選択と集中が進みすぎている」という指摘に対して、「日本にはもうお金がないのだから科学技術にばかり投資できない」と答えがずれてしまっている。

これこそが、日本の科学技術投資における問題ではないだろうか。

日本にはびこる「選択と集中こそが正解だよ病」

随分前からずっと不思議なのだが、そもそも「選択と集中こそが正解である」なんて、誰がいい出したのだろう。「選択と集中」の戦略で物事をうまく切り抜けられるようなことは、本当に生きるか死ぬか、背水の陣を敷いている時くらいだと思うのだ。

今の日本の「選択と集中こそが正解だよ病」はなかなか根深く、そもそもの目的を実現することよりも「選択と集中」を行うことそのものが目的になっているんじゃないかと感じることが多い。

今の日本で行われている多くの意思決定の場面で、サッカーの例で例えると、U-16日本代表を選んだ人のメンツを潰さないということが、強い日本代表をつくることよりも優先されてしまっているように思う。

そのため、16歳の時点で選んだ選手だけに集中投資し、16歳の段階で選ばれなかった他の選手のポテンシャルに賭けることもしないというような「選択と集中が正解である」という間違えた進め方で意思決定が行われているようなことが多いように感じる。

サッカー選手の育成でも、科学技術の投資でも初期の段階で選抜してそこだけに集中投資するという戦略を繰り返せば繰り返すほど、全体としての力は落ちる一方になるのではないか。歴代のノーベル賞受賞者の先生方も、そういうことを言いたかったのではないかと思う。

手段であるはずの「選択と集中」が、目的となっている?

私は、「16歳の段階で、将来素晴らしいサッカー選手になる人物を見分けられる」なんて言葉は、伸びしろのある選手に対しておこがましいと感じる。これは科学技術の研究にも同じことが言える。「その研究が将来素晴らしい成果を残すかどうか見分けられる」なんて言葉は、科学者に対しておこがましい。

もっと言ってしまえば、どの研究が将来化けるかの判断は、16歳のサッカー選手の成長を言い当てることより遥かに難しいだろう。なぜならば、サッカーという競技のルール自体は変わらないが、科学と言う競技はルール自体を決めているので、科学研究の将来性をあらかじめ予測するのは16歳のサッカー選手の将来性を予測するより難しいためだ。

そんな中、日本サッカー協会が幅広い底上げに力を入れ、紆余曲折も有りながらも右肩上がりの成長を維持できているにも関わらず、日本の科学技術投資は過剰な「選択と集中」を強めるが故に、科学技術力の相対的な低下を招いているように感じる。

その差はいったい何か? これは1つの仮説でしかないが、日本サッカー協会の強さの秘訣は、会長の独断で物事を決められる側面が強い組織であるために「目的」がハッキリしている点にあるのではないだろうか。

その一方で、日本の科学技術投資のような“数多くの人の善意の組み合わせの上になり立っている意思決定機構”では「選択と集中を進めることが正解である」という、本来手段の一つである価値観が「目的」となってしまっているように感じる。

本来考えるべきは、「日本の科学技術をどうするべきか」ということであるにも関わらず、その手段と目的が逆転しまっているのではないだろうか、と思うのだ。

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

2018.11.14

音楽に特化した「YouTube Music」が日本でスタート

有料会員になれば、広告なし再生やオフライン再生が可能

YouTube Premiumでは、オリジナルコンテンツの配信も開始

仕事や作業をする際、周りのノイズをカットして集中するために、音楽を聴くという人は多いだろう。わかる。よくわかる。フロアが騒がしいと作業に全く集中できない。周りで仕事している人がいるということがわからないのだろうか、と疑問に思うが、まぁそれは置いておいて、パソコンで作業する場合、手軽に好きな音楽を聴けることから、YouTubeで音楽を聴くという人も多いのではないだろうか。

そんなYouTubeユーザーに朗報である。11月14日、Googleは音楽に特化したストリーミング再生サービス「YouTube Music」を日本でローンチすると発表したのだ。

好みやシーンに応じて楽曲をレコメンド

YouTube Musicは、音楽再生に特化したアプリ。YouTubeにある公式の曲やプレイリスト、歌ってみた、弾いてみたなど、さまざまな音楽動画を視聴することができる。

また、機械学習が活用されているのも特徴の1つだ。視聴履歴などからユーザーの好みを把握するだけでなく、「いつどこで何をしているのか」を類推して、シーンに合わせた楽曲をレコメンド。家でリラックスしているときにお勧めの曲や、仕事中にお勧めの曲などを、自動でピックアップしてくれるという。

さらに、あいまいなカタカナ発音で洋楽を検索したり、CMタイアップ曲などから検索したりすることも可能で、聴きたい曲をスムーズに探すことができそうだ。

サービスの発表会において、YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏は「オーディエンスに着目した結果、今出ているアプリでは満足できていない層があることがわかり、そのユーザーに音楽サービスを届けようとこのサービスをスタートしました。YouTube Musicは、ユーザーの利用シーンや好みに合わせた曲を、YouTubeにある膨大なミュージックカタログからレコメンドするユニークさを持っています」と、サービスの魅力を強調した。

YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏

無料でも利用できるが、有料のYouTube Music Premiumに登録すると、「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」などが可能になる。料金はWeb/Androidが月額980円で、iOSが月額1280円(ともに税込み)だ。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏は「日本ユーザーの方は通勤通学などで音楽を聴くことが多いと思います。オフライン再生機能では、前日の夜に自宅のWi-Fiで翌日聴くべき曲を自動で更新し、通信なしで聴けるようになります。データの通信量などを気にする必要もないので、非常に便利な機能だと思います」と、オフライン再生のメリットを訴求した。

なお、同サービスには著作権管理システムが働いており、YouTubeと同様に適切な権利コントロールが可能だという。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏

「YouTube Originals」が日本でも始動

また今回、「YouTube Premium」という新しい有料プランもスタートする。料金はWeb/Androidだと月額1180円で、iOSだと月額1550円(ともに税込み)だ。YouTube Music Premiumの機能に加えて、YouTubeでも「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」機能が使えるようになる。

さらに、YouTube Premiumの会員は、12月から日本でも配信される予定のYouTubeオリジナルコンテンツ「YouTube Originals」を視聴することも可能だ。すでに世界30カ国でコンテンツを展開しているが、このたび、日本でも制作がスタート。SEKAI NO OWARIとMARVLEがコラボしたミュージックビデオ制作の裏側に迫るドキュメンタリー「Re:IMAGINE」、YouTuberのはじめしゃちょーが主演する連続ドラマ「The Fake Show」、YouTubeで人気のクリエイターが手がけた「隙間男:Stalking Vampire」の3つだ。

「YouTube Music Premium」と「YouTube Premium」で利用可能な機能
日本で制作される「YouTube Originals」のコンテンツ

発表会には「The Fake Show」に主演する、YouTuberのはじめしゃちょーが駆けつけた。

はじめしゃちょー

「今回僕が出演するのは、今までなかったYouTuberをテーマにしたドラマ。アカウント乗っ取りや炎上など、問題に直面しながらも夢に向かって進んでいく姿が描かれているので、僕の動画を見たことない人にも見てほしいですね」と動画の紹介をするとともに、YouTube Musicについて「普段、広く浅く、さまざまな音楽を聴くので、非常に楽しみなサービスです。ぜひ使ってみたいと思います」と期待を述べた。

なお、YouTube Musicは「Google Home」「Google Home Mini」にも対応予定。そのほか、現在「Google Play Music」を利用しているユーザーは、追加料金なしで移行することができるという。