“日本車に逆風”は本当? トランプ政権誕生が自動車業界に及ぼす影響

“日本車に逆風”は本当? トランプ政権誕生が自動車業界に及ぼす影響

2017.01.02

政治経験も行政の経験もないドナルド・トランプ氏が、米国の次期大統領に就任する。日本企業が得意とする同国の自動車市場は、トランプ政権の誕生によりどのような影響を受けるのだろうか。

トランプ氏の真意を探るには

トランプ氏の発言に対しては、様々な意見や感想が、様々な人によって語られている。自由民主党の石破茂衆議院議員は、2016年12月11日放送の「時事放談」(TBS)でトランプ氏のことを、「リアリスト(現実主義者)であり、ニヒリスト(虚無主義者)でもあり、身内しか信じられず、損得で物事を判断する人物ではないか」と述べていた。

いずれにしても肝心なのは、トランプ氏が発する一つ一つの言葉に左右されるのではなく、その中で言おうとしている趣旨を見抜くことだろう。そこから、日本の自動車産業への影響も推察できるのではないか。

トランプ氏の言葉の裏を探る前提となるのは、まず、米国という国を知ることに尽きる。日本で生活し、東京から物事を見ていると、その感覚で海外の出来事を見てしまいがちだ。しかし、日本と米国ではまったく生活実感が異なる。

米国の自動車メーカーは磐石か

米国の国土面積は世界第4位である。1位はロシアで2位がカナダ、3位が中国だ。このうち、食糧の自給率が高いのは米国とカナダである。米国は自給率が130%近い数値で、自国内で食料を間に合わせることができ、農産物を輸出する農業国である。ちなみに、日本の食料自給率は40%以下で、輸入なしで我々は食べてゆけない。

自動車と直接関係はないものの、国内だけで食べていける国が米国であるという視点がまず重要だ。日本のように、工業製品を輸出し、稼いだ金で食料品を輸入しなければ生きてゆけない国とは状況が全く異なる。

欧州では、フランスが米国と似た状況にあり、食料自給率は同じく130%近い数字を残す。今日では、EU圏内での自由貿易により、たとえばドイツ国内でもフランス車を多く見かけるようになっているが、自動車産業においても米国同様に、フランスは国内での消費が堅調であれば、海外との関係が多少希薄になっても困らない国の一つと言える。ほかに、自動車先進国のドイツも、実は食料自給率が100%近い農業国である。

話がやや広がりすぎたが、食料に限らずいろいろなものを国内で自給できる米国にとって、自動車もまた、かつての「ビッグ3(フォード、GM、クライスラー)」のような国内メーカーが堅実な事業を続けられるのであれば、海外の自動車メーカーが米国内で存在する必要性はほとんどないという感覚が国民の生活実感としてあるはずだ。

もちろん、嗜好として、たとえばトヨタ自動車の「レクサス」が気に入っているといったことはあるだろう。だが、レクサス、インフィニティ(日産自動車)、アキュラ(本田技研工業)といった、日本の自動車メーカーの高級車路線に刺激を受けたキャデラックは、かつてのいわゆるアメ車とは違った商品性を備えるに至っている。

キャデラックの商品性も変わってきている(キャデラックCT6、画像はゼネラルモーターズ・ジャパンより)

トランプ氏を勝利に導いたのは

そうした米国で、今回の大統領選挙においては、得票数でヒラリー・クリントン氏が上回ったにもかかわらず、選挙人制度により、人口密度の低い州で勝つ方が有利になるという仕組みから、ドナルド・トランプ氏が勝利を収めた。そして、トランプ氏を勝利に導いたのは、白人労働者の生活や仕事環境への不満であったとされている。そこに的を当て、支持拡大を狙ったのがトランプ氏であったという。

トランプ支持にまわったのは、自動車産業など従来型の工業に根差した白人労働者たちであった。そのため、移民の排斥や、関税撤廃などによる国際的な自由な商取引の停止などといった象徴的な発言につながっていると考えられる。

それらがたとえ極端な表現であったとしても、冒頭に述べたように米国では、国内だけで生活できるという実感があるから言えることなのだ。

“Do it yourself”のお国柄

ところで米国内をドライブし、スーパーマーケットやショッピングモールなどに立ち寄ると、店内にエンジンのシリンダーブロックが売られているのを目にする機会がたびたびある。日本で、自動車のエンジンが店で売られているなどという場面に出くわしたことはなく驚くが、世界で4番目の広大な国土に3億人しか人が住まない米国では、自動車のエンジンさえ自分で直したり、乗せ換えたりしながら永く乗り続けることが、普通の生活感なのだ。

“Do it yourself”が自動車にまで及ぶ。まさに、自分の手の届く範囲で、衣食住から移動手段までを賄おうとするのが米国流だといえるだろう。それを国家水準まで広げてみれば、国内市場だけで食べていこうとする思考は自然に生まれるものなのである。

米国は今日、石油輸入国へ転落してはいるが、シェールオイルの採掘が盛んになるのもまた、自国内でエネルギーを賄おうとする気持ちが根底にあるはずだ。ほかにも、広大な土地に、風力発電の大規模なウィンドファームを建設し、電力の自給自足を行おうとするのも自然な流れである。

環境問題の視点とは別に、エンジンをモーターに切り替えても、それがより簡単に維持管理、整備や交換ができる仕組みであれば、電気自動車(EV)を選ぶという発想は十分に考えられることでもある。

米国では電気自動車「シボレー・ボルトEV」の出荷が始まっている(画像は米ゼネラル・モーターズより)

シェールガスにしろ、ウィンドファームにしろ、EVにしろ、そうした新規産業を興そうとベンチャー企業が現れるのは、単なる開拓者魂(フロンティアスピリット)だけでなく、米国には国内市場で十分に事業を確立でき、それを利用する国民生活があるからである。

米国経済に溶け込む日本メーカー

こうした米国内の事情を踏まえ、また石破氏の人物評なども参考としながらトランプ次期大統領の戦略を想像すれば、米国内市場のみで十分に賄える事業という発想を、拡大してみればいいのではないだろうか。

事業家の経験を持ち、損得で物事を考える人物の視点で物事を考えてみたい。米国内の日本車の市場占有率は35%を超えている。米国ビッグ3を優遇するなら、これらを排除すればおのずと米国車が増えるという単純計算が成り立つ。だが、トヨタは米国内に9カ所の生産拠点(提携の富士重工業も含む)を持ち、日産は5カ所、ホンダは7カ所を保有する。それらの工場では、米国内における雇用を生み出している。さらに、研究開発やデザインセンター、あるいは販売店などでも雇用が生まれているはずだ。

2015年2月に累計生産50万台を達成したトヨタのミシシッピ工場。2011年10月の生産開始から約3年4カ月での50万台突破は、トヨタの米国工場で最も早いペースだったという(画像:トヨタ自動車)

このことは、今回の大統領選挙で勝敗を分ける一因となった、生活や仕事環境に対して不満を持つ白人労働者を支えているという側面がある。単に日本やメキシコからの輸入車が、米国市場を席巻しているわけではないという理解を取り付けることは大切だろう。

そうしたことを含め、トランプ氏との人的関係性をより深めることも重要と言えるのではないだろうか。世界で初めて、次期米国大統領となるトランプ氏と面談した安倍晋三首相の洞察もそこにあると考えられる。あるいは、ソフトバンクの孫正義氏もまた同様だ。そうした動きが、自動車産業からはまだ見えてこない。

100年近い歴史を自動車メーカー各社が積み上げることにより、重厚長大産業的になり、俊敏さを欠いている印象を国内自動車業界から感じずにはいられない。

エコカーの普及は進むか

次に、エコカーの観点からトランプ政権誕生の影響を考えてみたい。トランプ氏はエネルギー長官として、元テキサス州知事で、石油や天然ガスに関わる規制緩和を訴えるリック・ペリー氏を起用する。この動きにより、ガソリンや軽油を燃料とするエンジン車が、エコカーの流れに逆らって復権するのではないかという観測が生まれるかもしれない。だが、そこは慎重を要するだろう。

もちろん、一時的に石油価格が下がれば、エンジンを積む大型車が販売を伸ばすかもしれない。事実、トヨタの新型プリウスも、石油価格の下落に敏感に反応し、米国内での販売が必ずしも順調ではないという。

しかし、今日のエンジン車は排ガス規制や燃費規制などへの対応により、複雑な機構を備え、スーパーマーケットで売っているシリンダーブロックを買って個人で直すといったことのできない技術で覆われている。まして、エンジンとモーターを併用するハイブリッド車は、複雑の極みだ。

それに対し、モーターとバッテリーがあれば動くEVは、構造が簡素だ。実際に日本国内においても、筆者が副代表を務める「日本EVクラブ」の会員は、必ずしも自動車整備に長けていなくても、エンジン車をEVに改造し、実際に乗っている。もちろん、電気系統や安全に関して、専門家の知恵を借りるということはしても、日本人でもDo it yourselfでEVの改造ができてしまっているのである。

過去に、EVは家電メーカーでも作れるのではないかと言われたほどである。それは極端な話としても、Do it yourselfで維持管理し、利用できるEVは、環境とエネルギー問題を別としても米国民から支持を得られる可能性を秘めていると言えるだろう。エンジン車からハイブリッド車、次がプラグインハイブリッド車で、その先にEVが来るかもしれないといった、机上の論理では見えてこない消費者心理に気づくことが大切ではないだろうか。

様々な外部要因がEVシフトを後押しする

また、カリフォルニア州で2018年から強化されるZEV(ゼロ・エミッション・ビークル)規制は、州の規制であり、連邦政府とは別に施行される。それがカリフォルニア州以外へも広がる状況にある。トランプ氏が次期大統領となり、気候変動の規制に対し疑問を呈しても、ZEV規制は着実に実行されるだろう。そのなかで、EVへの移行は確実に実施されるはずだ。

そして、米国ではリチウムイオンバッテリーのギガファクトリーが、順次生産を開始する。いずれ、Do it yourselfでEV改造を行おうとする人の手にも、リチウムイオンバッテリーが適正な価格で届く日が来るかもしれない。

EVベンチャーの米テスラとパナソニックなど、米国でギガファクトリーを計画する企業は複数ある(画像はテスラ「モデルS」の運転席)

自分たちの生活が守られる政権を支持し、身近な物を買い、自分でできることは自分でやって日々を送る。そして生活様式は保守的であっても、そこに新しい商品を受け入れていく柔軟性を持つのもまた米国らしさではないだろうか。トランプ氏の発言や行動から実は垣間見えてくる、米国市場の本当の実態を見誤らないことが重要だ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。