防戦一方の携帯大手3社、2017年は攻めに転じられるか

防戦一方の携帯大手3社、2017年は攻めに転じられるか

2017.01.03

一連の総務省の施策によって、スマートフォンの実質0円販売事実上禁止など、従来の商習慣が大きく覆された携帯大手3社。業績自体は好調を維持しているが、商習慣を変えて競争を促進したい総務省の施策は今後も続くと見られるため、先行きは不透明だ。2017年、大手3社はどのような施策をもって業績拡大を進めようとしているのだろうか。

総務省の影響を大きく受けた携帯大手3社の1年

携帯電話大手3社にとって、2016年は逆風が吹き荒れた年だったといえるだろう。その理由は、昨年総務省のICT安心・安全研究会が実施した「携帯電話の料金その他の提供条件に関するタスクフォース」で、MVNOの競争力強化と携帯電話料金引き下げを実現するべく、3社が確立してきた携帯電話の販売手法や料金施策が、相次いで覆されたからだ。

中でも大きな影響を与えたのが、スマートフォンの実質0円販売を事実上禁止したこと。先のタスクフォースを受け、4月に総務省が「スマートフォンの端末購入補助の適正化に関するガイドライン」を打ち出し、それを根拠としてスマートフォンを実質0円など、極端に割り引く販売施策に対して相次いで行政指導を実施。その結果、従来当たり前のものとされてきたスマートフォンの実質0円販売はできなくなってしまったのだ。

総務省が大手3社にもたらした影響は他にもある。先のタスクフォースの取りまとめでは、通信量が少ないライトユーザー向けの料金プランが存在しないことや、番号ポータビリティで乗り換える人が端末割引で極度に優遇され、長期利用者に対する優遇施策に力が入れられていないことなども問題視されていた。

そうしたことから3社はライトユーザー向けとして、高速通信容量が1GBで、月額5000円前後の料金プランの提供を開始したほか、長期利用者に向けて料金面などでの優遇施策を打ち出していなかったKDDI(au)とソフトバンクが、ポイントによる長期利用者優遇施策を新たに実施。NTTドコモも長期利用者の優遇を強化するなどの対応に追われている。

従来長期利用者優遇に消極的だったauも、総務省指導の影響を受けてか、長期利用者優遇プログラムの「au STAR」を開始するに至っている

だが一連の施策をもってしてもなお、MVNOの競争力を高めて携帯電話料金を引き下げるには、不足があると総務省側は捉えているようだ。2016年10月より実施されていた「モバイルサービスの提供条件・端末に関するフォローアップ会合」では、現状3万円を超える高価格モデルも割引で1万円程度の値付けがされていることから、低価格モデルとの差がつかないことを問題視。先のガイドラインの改定案には、同シリーズにおける2年前のモデルの下取り価格を下回らない価格で販売するよう求める記述がなされている。

10月より実施された「モバイルサービスの提供条件・端末に関するフォローアップ会合」では、端末購入補助のさらなる適正化などについて議論がなされた

2015年に義務化されたSIMロック解除に関しても、現状ロック解除できるまで6カ月かかるのは「長すぎる」との声が多く上がり、取りまとめでは2カ月に短縮すべきとされた。またNTTドコモ以外の端末が、同じ会社のネットワークを利用したMVNOのSIMを挿入しても、SIMロック解除していなければ利用できないことも、MVNOの競争拡大の観点から問題視。SIMロック解除をしていなくてもMVNOのSIMが利用できるようにすべきとの提言がなされている。

ユーザーの奪い合いから1人当たりの売上拡大へ

SIMロック解除や端末購入補助などに関しては、2007年に総務省が実施した「モバイルビジネス研究会」の頃から話し合われていたテーマでもある。それゆえ総務省側がキャリアの商習慣を変え、携帯電話料金の引き下げにつなげたいという意志は非常に強く、今後も手を緩めることなく、3社にとって厳しい施策を打ち出してくるものと考えられる。

このことは裏を返せば、大手3社は2017年以降も総務省の影響を強く受け続け、従来のようにMNPで乗り換えるユーザーを端末価格で優遇し、他社のユーザーを奪い合う競争を仕掛けることは難しくなったことを意味する。現在は3社とも、実質0円販売の事実上禁止措置によって端末購入補助にかける金額が減少し、それが業績好調要因へとつながっている。だが総務省は、端末購入補助を減らしたことで浮いた利益を、携帯電話料金の引き下げや長期利用者優遇に割り当てるべきとしていることから、いつまでも恩恵が受けられるわけではないだろう。

とはいえ、3社にとって毎月の通信料は収入の要であることから、現在の料金体系を大きく変えたくないのは事実だ。実際、NTTドコモが2014年に現在主流となった料金プラン「カケホーダイ&パケあえる」の提供を開始した際、当初通話定額を目的としたユーザーが殺到し、データ通信容量が最も少ない料金プランを選ぶユーザーが7割強に達した結果、データ通信の収入増で売上拡大を見込んでいた同社の思惑が大きく外れ、営業利益を1200億円と、大幅に下方修正するに至っている。

NTTドコモは2014年度第2四半期決算で、「カケホーダイ&パケあえる」の導入で大きな見込み違いが発生したことから、営業利益を大幅に下方修正している

それゆえ大手3社は、ユーザー数が変わらない中にありながらも、売上を高める策として、2016年には大きく2つの施策を打ち出している。1つは周辺サービスの利用拡大だ。具体的には、自社のサービスを契約しているユーザーに対し、より多くのコンテンツを提供したり、固定回線とのセット契約を勧めたり、電力や保険など生活系サービスを提供したりするなど、幅広いサービスを提供することによって、売上を高めようという施策が、2016年には大幅に増えているのだ。

中でも象徴的なのは、KDDIが「auライフデザイン」を打ち出し、auユーザーに対して電力や保険、住宅ローンなどのサービスを提供するとともに、auのサービスと連携することでメリットのある施策の提供を進めてきたこと。その取り組みの過程ではさまざまな問題や課題も発生しているが、通信事業者の枠を大きく超え、ユーザーの生活サービス全てを取り込もうという施策で注目されるところだ。

auは2016年に「auライフデザイン」戦略を打ち出し、auユーザーに対して生命保険や損害保険、住宅ローンなどの生活系サービス販売を進めている

そしてもう1つは、通信サービスのアップセル、つまりより上位の料金プランを契約してもらうことで、売上を高める施策である。この施策を象徴しているのがソフトバンクの「ギガモンスター」。これは従来1万円を超えていた、高速通信容量が20GBのプランの料金を、6,000円と大幅に引き下げることで、上位のプランへ移行しやすくする措置といえるだろう。

低価格サービスでは奪い合い競争が過熱化

2016年に展開した施策の多くは2017年にも引き継がれ、引き続き3社は1人当たりの売上を高める戦略を拡大するものと考えられる。

総務省はMVNOの利用拡大を進めていることから、MVNOなどより低価格のサービスへ既存ユーザーが流出することで、売り上げを落とすのではないかという懸念もあるが、1人当たりの売上拡大に戦略を切り替えたことで、大手3社は低価格を求めるユーザーを無理に自社のメインサービスに留めないよう方針をスイッチしたと見られる。低価格ユーザーに対しては、自社回線を利用したMVNOやサブブランドなどへあえて流出させることで、接続料などによって無理なく売上を得る方向へと、今後はシフトしていくものと見られる。

しかしながら、自社回線ではなく他社回線を用いたMVNOなどに流出してしまえば、収入の道が完全に断たれてしまう。それゆえ大手キャリアにとって、現在大きなテーマとなっているのは、いかに低価格を求めるユーザーに対し、自社回線を用いたサービスを利用してもらうかであろう。

そこで2017年は、大手3社が低価格向けサービスに対し、どのような施策をもって取り組んでいくかが、大きく注目されるポイントとなってくるだろう。中でも、低価格サービス戦略で大きく出遅れたKDDIは、2016年に傘下のUQコミュニケーションズが展開する「UQ mobile」に大幅なテコ入れを実施したほか、12月にはMVNOとしても大手のビッグローブを買収。今後も有力MVNOの買収を拡大して仲間を増やしてくるようであれば、低価格サービスの台風の目として注目されることになるだろう。

KDDIは低価格サービスでの出遅れを取り戻すべく、UQ mobileの大幅なテコ入れを実施。auとの販売連携なども急速に進めている

またソフトバンクは、これまでMVNOには消極的で、現状サブブランドのワイモバイルに力を入れている。だが一連の総務省施策などによって、同社のMVNOとなる企業が2017年以降、徐々に増えてくる可能性がある。

最も多くのiPhoneユーザーを抱えると見られるソフトバンクにとって、MVNOが増えることは、高付加価値サービスの利用につなげやすいiPhoneユーザーの流出につながる可能性があるため痛しかゆしな部分もある。それだけに、同社がMVNOをどう活用していくかというのは、今後興味深いポイントとなってくるだろう。

付加価値を高める戦略がどれだけユーザーの支持を集めるか、そして低価格サービスで、自社回線を利用するユーザーをどれだけ確保できるか。この2つが、2017年における携帯3社の評価を分ける大きなポイントになるといえそうだ。

あらゆる面で様変わり!  新型「デリカ D:5」試乗で感じた格段の進歩

あらゆる面で様変わり! 新型「デリカ D:5」試乗で感じた格段の進歩

2019.03.26

三菱自動車の新型「デリカD:5」に試乗

顔つきの変化に目を奪われがちだが中身もすごかった

本質を追求する三菱自動車の着実な技術開発が奏功

三菱自動車工業が2019年2月に発売した新型「デリカD:5」は、印象をガラッと変えたフロントマスク(顔)に注目が集まりがちだが、注目すべきはその中身だ。三菱自動車らしく本質を追求した改良により、クルマの性能は先代に比べ格段に進歩している。その出来栄えを試乗で確かめてきた。

三菱自動車の新型「デリカD:5」

12回目の改良で大幅に進化した「デリカD:5」

三菱自動車工業の「デリカ」が誕生したのは1968年のこと。その車名は「デリバリーカー」に由来しており、目的地まで人や物を運ぶクルマとして当初は商用を主体としていたが、翌1969年には9人乗りの「デリカコーチ」という乗用の車種が登場した。そして一昨年、デリカは誕生から50周年を迎えた。

左が初代「デリカ」、右は改良前の「デリカD:5」

現在の「デリカD:5」はデリカの5代目ということで、この名が付いた。50年を超える歴史の中では、1982年の2代目で早くも4輪駆動車を設定し、ディーゼルエンジンを搭載した。この2つは、今日もD:5を特徴づける要素となっている。

3代目までは「キャブオーバー」といって、エンジンを運転席下に搭載するワンボックス車の形態だったが、4代目からは客室の前にエンジンを搭載するミニバンとなった。そしてデリカD:5は、2007年のモデルチェンジによって登場し、すでに12年の歳月を経ようとしている。この間、三菱自動車は11回も一部改良を実施していて、今回が12回目となる。歴代デリカは1つの車型を長く継承する傾向にあったが、ことに今回の改良では、大きな進化を遂げたと感じる。

2019年2月に発売となった最新のデリカD:5は、外観の輪郭は従来のままだが、ことに顔つきが大きく変わり、押し出しの強い造形となった。その効果は、例えば今回の試乗で、大型トラックがやや無理な車線変更をしようとした際、ミラーに映るデリカD:5の顔を認識し、一瞬、動きを躊躇した様子にも見てとれた。この造形は、三菱が2015年の「アウトランダー」以降、フロントの共通性として各車で採用している「ダイナミックシールド」の概念に基づいた変更である。

改良を経て大幅に変わった「デリカD:5」の顔つき

またフロントの造形は、主に市街地などでの利用が多い顧客向けに新しく車種設定した「アーバンギア」と、標準仕様といえる「D:5」とで異なる意匠を採用している。

こちらが「デリカD:5 URBAN GEAR(アーバンギア)」。「D:5」には4つ、「アーバンギア」には2つのグレードがあり、価格は384万2,640円~421万6,320円となっている

いずれにしても、この大胆な顔つきの変更が注目されがちだが、それ以上に今回の改良は、走行性能や上質さといった面での進化が大きく、格段の進歩と驚かされるほどであった。なかでも、ディーゼルターボエンジンの改良と、変速段数を6速から8速へと増やしたオートマチックトランスミッション(8速AT)の効果は絶大だ。

SUV顔負けの悪路走破性に上質な乗り心地をプラス

エンジンの基本は変わらないが、新たに「尿素SCR」と呼ばれる排ガス浄化装置が取り付けられ、その精度が高まった。走行のための燃料である軽油のほかに、排ガス浄化用の尿素水溶液を補給する手間は増えるが、いまやディーゼルの排ガス浄化は尿素SCRなしでは語れない時代となっている。

その上で、エンジン内部の摩擦損失を減らしたり、燃焼室の改良や新型燃料噴射装置を採用したりするなどの改良により、最大トルクを増大し、アイドリングストップ後の再始動性を改善している。

2.2Lコモンレール式DI-D(ダイレクト・インジェクション・ディーゼル)クリーンディーゼルターボエンジンを搭載

8速ATは発進で使う1速のギア比を大きくして力強さを上げ、それ以後のギア比は従来の6速に比べ小さくすることで、滑らかかつ燃費に効果的な変速を可能にしている。

車体は、もともとデリカD:5の特徴であった「リブボーンフレーム」と呼ばれる骨格構造に加え、車体前部の剛性を上げる改良が施された。4輪駆動による悪路走破で、SUVの「アウトランダー」や「パジェロ」などに引けを取らない性能を発揮するデリカD:5は、強靭な骨格構造により、大きな凹凸のこぶ路面で、前後のタイヤが対角線上で持ち上げられ、車体にねじれが加わった状態でも、後ろのスライドドアを開閉できる車体剛性を持つ。それが他では真似できない特徴の1つだった。そこに車体前部の剛性の強化が加わり、舗装路での走りの上質さが改善されたのである。

試乗をしてみると、それらの改善が、D:5の走りを格段に進歩させていた。

新型「デリカD:5」および「アーバンギア」のボディサイズは、全長4,800mm、全幅1,795mm、全高1,875mm、ホイールベース2,850mm、最低地上高185mm。車両重量はグレードによって違うが1,930キロ~1,960キロだ

試乗で実感、性能は「様変わり」

ディーゼルターボエンジンは、始動後にディーゼルらしい音を発生させるが、軽やかに聞こえるので嫌な気分にならない。1,900キロを超える重い車体であるにもかかわらず、4輪駆動車であることから、発進時の動き出しは軽やかだ。その際もエンジンはうなることなく、ほぼアイドリング回転に近いところで走り出した。

エンジン内部の摩擦損失が軽減されたこと、同時にトルクが増大されたこと、さらには8速ATの1速ギア比が大きくなり、ギア比の力でエンジンを助ける効果などにより、このスムーズな発進が実現できたのであろう。

また今回、パワーステアリングが電動化されたので、発進してすぐに曲がる場面でも、クルマは軽やかに進路を変えた。

パワーステアリングは油圧式から電動に変わった

この走り出しの時点で、すでにデリカD:5の大きな進化を実感した。さらに、アクセルペダルを踏み込んで加速させていくと、わずかなペダルの踏み込みで速度を増していく。しかも、速度が上がるに従って、ディーゼル音は気にならなくなるほど静かになり、快適だった。8速ATの効果でエンジン回転を上げ過ぎないこともあるし、防音や吸音を増した車体の効果も静粛性に効いている。

高速道路に入っても、エンジンやトランスミッションの効果、また快適な室内の様子は変わらない。時速100キロで走行中のエンジン回転数は、アイドリングから少し上の毎分1,500回転ほどでしかない。従来のディーゼルエンジン車では、この速度で巡行するには騒音が大きく、音に疲れる印象があったが、様変わりである。

走り出しでも高速道路でも改良の効果が感じられた新型「デリカD:5」

乗り心地も、車体前部が強化されたことにより、路面の凹凸を乗り越えた際の衝撃が緩和され、改善されたことを実感した。走行感覚も乗り心地も、明らかに上質なミニバンとなった。この快適性であれば、D:5でもっと遠出をしたい気持ちにさせられるはずだ。

「様変わりした」というのが、まさしく適切な評価だろう。そこには、モデルチェンジによらず、実績を踏まえて一歩ずつ改良を加えていく三菱自動車のよさが現れている。

先進的だが着実、三菱自動車の技術開発

三菱自動車は2000年のリコール問題や2016年の燃費不正などを経験し、今日に至る。社内の隠蔽や規律違反などを抱えながら、一方で、技術開発においては先進的な取り組みを続けてきた側面がある。

1996年の直噴ガソリンエンジンの量産化や、同年の電子制御を活用した4輪駆動力制御などで、三菱自動車は先駆的な技術開発力を発揮してきた。同時に、1970年代からのラリー競技への出場や、1980年代からの「ダカールラリー」(パリダカ)出場などにより、悪路走破性のみならず、舗装路での俊足の走りを追求してきた歴史がある。

今日、三菱自動車は電動化とSUVに的を絞った商品展開で、存在感を発揮しようとしている。その両方の技術を合わせた象徴的な商品が「アウトランダーPHEV」だ。同車は世界で最も売れているプラグインハイブリッド車である。

電動化とSUVにフォーカスする三菱自動車の象徴的な商品が「アウトランダーPHEV」だ

三菱自動車が力を注いできた4輪駆動についてはデリカの歴史の中で触れたが、電動化に関しても同社は、1966年に電気自動車(EV)の開発を開始し、2009年には世界初の量産EV「i-MiEV」の市販にこぎつけるなど、先駆的な歩みを進めてきた。

いずれの技術も世界の主要自動車メーカーが開発に取り組んでいるものだが、それを量産化し、一般へ市販して世に問うことを、三菱自動車は長年にわたり粘り強く続けている。さらに、その技術を一時的な流行で終わらせることなく、磨き続けるのが同社の特徴にもなっている。それを可能としているのは、そもそも同社が、本質的な原理原則を追求した技術開発にこだわってきたからなのであろう。

世界初の量産EVとなった「i-MiEV」の現行モデル

デリカD:5においても、例えば「車体剛性」のような、一見しただけでは消費者には分かりづらい部分において、「リブボーンフレーム」という本質的な剛性構造を採用することで、ミニバンとしては悪路走破性で抜きん出た性能に仕上げている。そこが土台となり、乗り心地が格段に改善しているのだ。

技術革新といっても、目新しさをやみくもに追うのではなく、本質的な課題解決の道を探ることが、長年にわたり技術を進化させ、磨き続けることを可能にする。今度のデリカD:5においても、まさにそうした三菱自動車の開発姿勢が発揮されたと実感した。すでにD:5を所有している人でも、今回の改善には驚き、食指が動くことだろう。

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LINEアカウントを引き継ぐ方法

LINEアカウントを引き継ぐ方法

2019.03.26

絶対に失敗したくない人のための「引き継ぎ」方法

トーク履歴の引き継ぎだけは別の作業が必要

機種変更時に電話番号が変わるか否かで作業が違う

スマートフォンの機種変更をする時には、LINEの引き継ぎ処理をしよう。これをきちんとやっておけば、新しい端末でも従来どおりにLINEを使い続けられる。ただし、一部の作業では注意が必要だ。

ただし、トーク履歴の引き継ぎは別作業

LINEでは、友だちリストやスタンプといった大半のデータの引継ぎが可能だ。友だちリストは引き継いだ時点で表示されるし、スタンプは新端末で同じスタンプを利用しようとすれば、簡単に取得できる。

しかしトークの引き継ぎには別途作業が必要となる。その作業方法は改めて解説するが、Android同士、iPhone同士でしか引き継げないことに注意しよう。また、LINEコインの残高等は、OSが変わると引き継げない。もし履歴等を重視するなら、新機種選びの段階で意識しておきたいところだ。

機種変更前に確認しておきたい引き継ぎの準備

機種変更時に、LINEのトーク履歴の引継ぎに失敗したという話をよく聞く。電話番号が変わらない機種変更での失敗は少ないようだが、特に電話番号の変更を伴う機種変更の場合は、少し注意する必要がある。

まず、電話番号がLINEで使えるかを確認しよう。「050」で始まるIP電話番号や、データ専用プランで発行される電話番号では、LINEを利用できないからだ。もしそういう形で乗り換える場合には、固定電話や通話用の別端末などの電話番号を利用するといいだろう。

電話番号が変わった場合には、「旧電話番号」もしくは「メールアドレス+パスワード」がログインに必要だ。事前に自分の電話番号やメールアドレス等を再確認しておこう。注意したいのは、メールアドレスが旧端末のキャリアメールのため既に利用できなくなっている場合や、パスワードがうろ覚えの場合だ。旧端末のLINEを操作してそれぞれ確認しておこう。

LINEの設定で「アカウント」を選択
「メールアドレス」をタップしてメールアドレスを確認。し継続利用できないキャリアメールだった場合には、Gmail等に変更しておくといいだろう
「パスワード」をタップした画面でできるのは再設定だけだ。2度同じ文字列を入力すれば新パスワードとして設定される

電話番号が変わる機種変更で最初にやるのは旧端末の操作

電話番号が変わる機種変更の場合は、旧端末での操作も必要だ。旧端末側で「アカウント引き継ぎ」を選択し、ここで「アカウントを引き継ぐ」のスイッチをオンにしよう。スイッチの有効期限は36時間で、間に合わなくてもLINEが使えなくなってしまうわけではない。ただしセキュリティ面での問題が出てくるので、できるだけ引き継ぎ作業をする瞬間にスイッチを入れるくらいのつもりでいよう。

設定で「アカウント引き継ぎ」を選択し、スイッチをオンにする
警告画面の内容を読んだら「OK」を押す
スイッチがオンになると有効期限のカウントダウンがはじまる

電話番号変更時はメールアドレス+パスワードで引き継ぎ

電話番号が変わる機種変更の場合は、旧端末の操作ができてから新端末を操作しよう。引き継ぎには、新端末側で新番号を使って初期登録作業を進める中で出てくる、「アカウントを引き継ぐ」というボタンを利用する。次の画面では「以前の電話番号でログイン」または「メールアドレスでログイン」のどちらかを選んで、入力しよう。

「アカウントを引き継ぎますか?」の画面で「アカウントを引き継ぐ」を選択
以前の「電話番号」もしくは「メールアドレス+パスワード」のどちらかでログインしよう

滅多にないことではあるが、もし初期登録作業中、新しい電話番号を入力しているのに「おかえりなさい、●●!」と知らない名前が出てきたら「いいえ、違います」を選ばないといけない。電話番号は一定の休眠期間をおいてリサイクルされるのだが、以前の利用者が適切なアカウント引き継ぎや削除作業をせず放置していた場合に出てくる画面だ。必ず「いいえ」を選択しよう。

電話番号が変わらない機種変更でのアカウント引き継ぎ方法

電話番号が変わらない機種変更の場合は超簡単だ。以前の電話番号を新端末でも使い続けられるなら、新端末側で普通にLINEアプリの初期登録作業をすれば問題ない。電話番号を入力し、SMSや音声通話で認証ができれば「おかえりなさい、●●!」と名前が表示されるはずだ。表示された電話番号と名前が自分のものなら「はい、私のアカウントです」ボタンをタップすれば完了となる。

電話番号が変わらない場合は、初期登録作業だけで引き継ぎが完了する

「LINE(ライン)基本の使い方ガイド」バックナンバーはこちら
https://biz.news.mynavi.jp/category/line

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