アップルは再び輝けるか? 2017年を展望する4つの視点

アップルは再び輝けるか? 2017年を展望する4つの視点

2017.01.06

アップルの2016年は、15年ぶりの減収減益という決算で終えた。主力のiPhone 7も大きな変更はなくマイナーチェンジに留まり、4年半ぶりに刷新されたMacBook Proはプロユーザーから大きく受け入れられている状況ではない。

アップルファンだけでなく、モバイルアプリ開発者にとっても、低調なアップルのビジネスは望ましくなく、また寂しいものだ。2017年、アップルはこうした状況を打開していくのか、4つの視点で考えていこう。

マイナーチェンジにとどまったiPhone 7だがアップルの業績をどう導くだろうか

大局的に見れば、アップルほどスマートフォン製造で利益を上げている企業はなく、後述の通り、iPhoneユーザーから更なる収益を得る仕組みも上手く回り始めている。あとは、顧客に対して、きちんと満足度やサプライズを与えることができるかどうか、そして開発者が心地よいと感じる環境を提供し続けられるかどうかが重要で、どちらかというと筆者は楽観的に見ている部分が大きい。

視点1:10周年のiPhoneにとって機能以上に重要なこと

iPhoneはアップルのビジネスの中で最も大きなカテゴリだ。2016年度は全体の64%の売上をiPhoneから叩きだし、名実ともにiPhoneの会社、となっている。そのiPhoneの販売台数が低調だったことは、アップルにとって、屋台骨を揺るがす事態、ということになる。

アップルも決算発表の電話会議で明らかにしているが、2016年度の落ち込みは、2015年度の特需の反動、という見方だ。2015年度に販売していたのは2014年9月発売のiPhone 6とiPhone 6 Plusだった。

アップルはiPhoneの大画面化を果たすタイミングを、中国でのハイエンドスマートフォン市場の急拡大に合わせ、中国市場の旧正月を含む2015年第2四半期に、欧米のホリデーシーズンを含む第1四半期並みの6117万台を販売することができた。

販売台数の推移を見る限り2015年第2四半期(6117万台)と2016年第2四半期(5119万台)の差は大きい(図表:アップル決算資料をもとに編集部で作成)

2015年9月発売のiPhone 6s、iPhone 6s Plusを擁する2016年度は、第1四半期はiPhone 6・iPhone 6 Plus以上の販売台数を達成したが、第2四半期に1000万台減となり、その後も前年同期比減を続けることとなった。これが、特需の反動だと説明する理由だ。

2016年度は中国株式市場の不安や、ハイエンドスマートフォン市場の飽和による成長鈍化、買い換えサイクルの長期化が重なり、iPhoneだけでなく、ハイエンドのAndroidスマートフォンも危機的な状況に陥っている。

今まで慣例的に2年周期でフルモデルチェンジを行ってきたが、買い換え周期の長期化のトレンドに合わせるという意味で、iPhone 7をマイナーチェンジにとどめる判断は説明が付く。

最も良いシナリオで解釈すれば、2016年は、2015年度の特需の反動をこなしつつ、買い換え周期の調整とし、iPhone 10周年を迎える2017年にデザインや機能を含めた全く新しいiPhoneをリリースする環境作りのための「環境作り」に費やした、と見ることができる。

あとは、本当に2017年にiPhone買い換え特需が訪れるのか、それを喚起するだけの魅力的な新型iPhoneをリリースできるのか、という点にかかっている。

視点2:通年で間もなく第2位のカテゴリとなるサービス分野

2017年のアップルに筆者が最も注目しているのは、「サービス」と呼ばれるカテゴリーだ。これには会員数が2000万人を超えたApple Music、iCloud追加ストレージ、App Storeの課金売上手数料、Apple Payの手数料が含まれる。大ヒットゲームPokemon Goや、12月15日に配信開始となったSuper Mario Runの課金売上は、このサービスカテゴリに計上される。

注目されるサービスカテゴリーはApple MusicやiCloud追加ストレージなどが該当

2016年第2四半期決算で、このサービス分野は初めて、iPhoneに次ぐ2番目の売上規模へと拡大したのだ。しかも、前年同期比で20%近い成長を続けており、2017年中に、通年を通じた売上第2位のカテゴリになることは確実だ。

2017年の四半期決算で、iPad、Macの売上を合計した金額を上回ってくることも考えられる。それはさすがにiPadとMacが低調すぎる見積もりかもしれないが……。

iPad/Mac/サービスの売上推移。すでにサービスがiPad/Macを上回っていることがわかる(図表:アップル決算資料をもとに編集部で作成)

このサービスカテゴリは、基本的には、年間2億台を販売するiPhoneを購入した人々が、日々iPhoneを使う上で利用するサービスや購入するアプリからの売り上げということになる。iPhoneの販売台数の成長に限界が訪れたり、前述のように買い換え周期の長期化がトレンドになる環境変化において、サービスカテゴリの成長は重要性を増している。

アップルは年に1度のハードウェア刷新を基本としたサイクルを築いてきたが、サービスカテゴリを刺激するのはアプリやコンテンツであり、より細かいペースでの提案を行うことができる。例えばポケモンやマリオといった人気ゲームタイトルは既に、2016年中に2度リリースされており、こうしたペースを早めることも可能だろう。

また、米国で導入された「TV」アプリは、サービス分野の収入をリビングルームに拡大することも考えられる。ストリーミングやケーブルチャンネルは多くの場合、Apple Musicのような購読制を取っており、ゲームのように単発ではない継続的な収入を手にできる分野だ。

視点3:コンピューティングの位置づけを変更中

2016年末、Bloombergは「アップルはMacを見捨てたのではないか」という記事を掲載した。これに対してアップルのティム・クックCEOは「将来素晴らしいデスクトップを用意している」と、ユニークで戦略的な製品としてのMacに力を入れている点を指摘している。

軽視とは違うかもしれないが、Macの役割を変化させているのは確実だ。

2016年10月に、4年半ぶりにMacBook Proを刷新したが、同時に人気のあったMacBook Airの刷新を停止している。13インチモデルは併売されるが、800ドル台でラインアップされていた11インチMacBook Airの販売を終えた。これにより。1000ドルほどのMacの新製品が消えたことになる。

その穴を埋める役割をiPadに担わせようとしている点は、2016年3月に9.7インチiPad Proを発表した際、フィル・シラー上級副社長が「PCからの買い換え需要を狙う」とコメントしていることからも明らかだ。

アップルはコンピュータに関して、1000ドルという分水嶺を築き上げ、それ以上をMac、それ以下をiPadに担わせる「ラインアップの整理」を実現したことになる。

Macはこれまでクリエイティブのイメージを強く持っていたが、Adobe MAXなどを取材すると、すでにそのイメージは抜けており、MacかWindowsかはより合理的かつ好みでの選択になった。それでもMacは、iPhoneやiPad向けのアプリを開発する際に必ず必要であり、iPhoneの市場が拡大すればするほど、堅調な販売拡大を期待できる。

その分注力すべきは、販売減が続いているiPadであり、1000ドル以下のコンピューティングというポジションを確立していくため、2017年にiPad Proの製品ラインに更なる刷新をかけていくことが予測できる。

視点4:新しいテクノロジーをいかに取り入れるか

アップルはシリコンバレーにおいては、必ずしも先陣を切って新しいテクノロジーをリリースする企業ではない。どちらかというと、新しいテクノロジーの需要や受け入れられ方を見て、最適解を提示する役割、というイメージだ。

だからといって研究開発をしていないわけではなく、Siriや写真アプリにはすでに機械学習の仕組みが組み込まれており、「犬の写真」といえば自分のiPhoneに保存されている犬が写っている写真を表示するまでには発達している。

2016年にシリコンバレーで注目されてきたのは、人工知能、仮想現実、拡張現実、ブロックチェーン、ロボット、デジタル玩具、データの収集と解析、センサーとIoT、自動運転、医療・健康や遺伝子の情報だった。アップルはこれらに関して、幅広く取り組んでいる企業だ。

それぞれの技術を開発するスタートアップ企業は、起業家や大企業にとっては重要かもしれないが、一般の消費者にとってはあまり関係のない話かもしれない。それよりは、こうしたトレンドにある要素技術を組み合わせたUberの自動運転車や、無人コンビニAmazon Goのほうが重要なのだ。

アップルは個別のアプリに関しては、開発者に環境を提供するプラットフォーマーとしての立場を色濃く見せる。そのため、真っ先に、新しい技術をサービス化する企業ではないのは前述の通りだ。

そのため、アップルが6月に開催する開発者会議において、どのようなAPIを公開していくのかが、我々の生活の近未来の変化を予測する鍵となる。

メルカリ出し抜くラクマ、売上金の「楽天キャッシュ」チャージ額が5億円を突破

メルカリ出し抜くラクマ、売上金の「楽天キャッシュ」チャージ額が5億円を突破

2019.01.22

ラクマ売上金の「楽天キャッシュ」チャージ額が累計5億円に

同様のサービスを構想しているメルカリを先行する形に

楽天は1月21日、フリマアプリ「ラクマ」において、取引で発生した売上金のうちオンライン電子マネー「楽天キャッシュ」へチャージした累計額が2018年12月末に5億円を突破したと発表した。

ラクマでの売上金を楽天キャッシュへチャージする機能は、2018年7月より提供開始されている。チャージした電子マネーは、楽天会員向けのグループ各種サービスで利用できるほか、ローソンやファミリーマートなど「楽天ペイ」対応店舗での決済でも利用可能だ。

2017年8月1日から開始されたローソンでの支払いに続いて、2018年12月4日からはファミリーマートでも楽天ペイが使用できるようになった

同じくフリマアプリを展開するメルカリは、100%子会社「メルペイ」で同様のサービスを構想している段階であり、この分野においてはラクマが1歩先行する形になった。

現状、メルカリで得た売上金をメルカリ以外で使う場合は、一度口座に振り込む必要がある。また、売上金には180日という「振込申請期間」が設定されており、その期間中に「口座に振り込む」か、メルカリ内で使える「ポイントを購入」するか、選ばなければならない。ただし振込の場合、1万円未満だと210円の手数料が発生する(2018年1月21日時点)。ラクマの売上金チャージ機能と比較すると、どうしても見劣りしてしまうだろう。

ちなみに筆者もメルカリユーザー。現状、売上金が合計1万円に満たないため、振込手数料を発生させずに現金に換えるためには、あと1540円分の売り上げが必要になる (画像はメルカリアプリより)

しかし、少し古いデータではあるが、2018年5月31日のニールセン デジタルの発表によると、スマートフォンからの利用率の高いオークション/フリマサービスは、1位がYahoo! オークションで25%、2位がメルカリで23%、3位がラクマで11%であることがわかっており、同じフリマサービスであっても、ラクマの利用率はメルカリの半分であるのが現状だ。

メルカリのダウンロード数は2018年11月14日時点で7500万、ラクマが同年10月時点で1500万と、両サービスの普及率にも差があることからも、日本におけるフリマ市場のバランスがすぐにひっくり返ることはないだろう。

だが、ラクマが売上金をさまざまなサービスに使えるという実用性で、メルカリとの新たな差別化ポイントを生み出したことは、新規ユーザーの獲得に少なからず貢献しそうだ。

ラクマ売上金のチャージ額が5億円突破したことは、ユーザーの「アプリ内の売上金を別の場所で使いたい」というニーズの強さの証明ともいえよう。こうしたユーザー視点に立った機能の追加による消費体験の向上が、フリマ市場にどのような影響をもたらすのか、キャッシュレス決済市場への参入が期待される、メルカリの動向と合わせて注目したい。

1000字の描き直しを越えて ―ナール制作の舞台裏

最初の書体感覚をもち続けることのむずかしさ

写研で書体デザインの責任者を務めていた橋本和夫さんに衝撃を与えた書体、ナール。作者の中村征宏氏が第1回石井賞創作タイプフェイスコンテスト応募時に書いた設計意図は、次の通りだ。

〈縦組みの場合にも、横組みにも字間のバランスがムリなく一つの流れを持つことを念頭におき、ボディータイプとして、従来使用されなかった丸ゴシック系のタイプフェイスを試みた。字面をいっぱいに使い、文字のエレメントを強調し、細い線で構成することによりシンプルさを求めた。字面を大きく使うことが字間の問題に関連し、字間のバランス調整のための切り貼り、字詰めの工程を少しでも短縮することができるのではないかと思う。その結果、組み上がりにおいて、集合の調和が生まれるのではないかと思う。広告制作物などにおいて、コピーやサブ・タイトルなどに適するのではないかと考える。〉(*1)

中村征宏氏の著書『文字をつくる』(美術出版社、1977年)

1970年(昭和45)5月18日にコンテスト授賞式が開催されたのち、写研からの文字盤発売に向けて、同年8月ごろから本格的な書体制作が始まった。必要な文字数は漢字が約5400字、ひらがなとカタカナで約150字、アルファベット約100字、その他(約物、記号など)約200字で、合計約5800字だ。写研の監修を受けながら、原字はすべて中村氏が描いた。監修を担当したのは橋本さんである。

約5800字の原字を描くのは、想像以上に大変な作業だ。橋本さんは語る。

「コンテストに応募するときに描いていただくのは、漢字50字とひらがなカタカナ、そして記号の一部だけです。それを1枚のパネルに構成するので、文字構成としては、まとめやすい。ところが、文字盤化する際には約5800字を1文字1文字描くことになり、完成するまでの年月は2年はかかります。外部デザイナーの方と書体をつくるようになって、われわれが一番苦労したのは、“今月と来月では、仕上がってくる書体の雰囲気が変わってしまうことがある”ということでした」

「文字を増やす際に字種リストを渡すのですが、『何の文字をつくるか』を見るためのリストのはずが、長い間ながめているうちに、つくっている文字がリストの文字に似てきて、当初のデザインと雰囲気が異なってきてしまった。ナールは既成概念をくつがえす、突き抜けたデザインの丸ゴシック体だったはずなのに、描き進むうちに最初のデザイン思想から離れ、持ち味が失われるということが起きたのです」

原字を描き進めるうち、コンテストのオリジナルデザインから、いつのまにか特徴が変わってしまっていたのだ。そのままでは、まるで違う書体になってしまう。結局、途中で1000字分を描き直すことになった。

中村氏もこのことを振り返り、著書に〈人の感覚は徐々に変化するものには気づきにくいものですから、いつも最初の見本と照らし合わせながら書き進めることが大切です。このようなことは、太さだけのことではなく字形とか感覚面でも同じようなことがいえます。感覚もときがたつことによってどんどん変化するものですが、とくに最初の感覚は大切にしていきたいものです〉と書いている。(*2)

悩ましい文字

「もうひとつ、ナールを監修したなかで、ひどく悩んだことがありました。ナールは、字面いっぱいに真四角に描かれた書体です。たとえばひらがなの『り』は通常は縦長、『へ』は横長の形をしていますが、これらの文字すら、できる限り正方形に近づけて描かれている。ぼくが悩んだのは、『々』という漢字でした」

ナールでは、縦長の「り」、横長の「へ」も正方形にかなり近い

「時々」「常々」「佐々木」など、同じ漢字を繰り返すことを表すときに用いられる「々」の字だ。

「常識的にいえば、この字は他の漢字よりも小さく描きます。では、通常は縦長、横長など固有の形をもつひらがなですら正方形に近づけているナールでは、どういう大きさにすればよいのか? 最初は『々』も他の漢字と同じ大きさで、真四角にするのがよいと思ったのですが、いざつくってみると、やはり少しは他の漢字より小さくしなければ『々』に見えないとわかりました」

「他の書体をつくるときにも『々』をどういう大きさにするか、いつも考えるのですが、ナールのときにはとりわけ悩んだものでした」

また、こうした試行錯誤を経て、「文字を図形化する際も、かなと漢字の使い方に意味のあることをあらためて認識しました」という。

新聞雑誌、広告から、道路標識まで

途中で1000字の描き直しなどがあったものの、コンテストから2年後の1972年(昭和47)、ナールは写研写植機用の文字盤として発売された。書体名は、「中村」の “ナ” と、丸みを表す言葉である「ラウンド」の頭文字 “R” をとって「ナール」とつけられた。(*3)さらに、ナールと組み合わせて使うことを想定した中太の「ナールD」の文字盤も1973年(昭和48)に発売された。

ナールD(上)とナール(下)

中村氏はコンテスト応募当時、ナールを本文書体と考えていたが、いざ発売されてみると、広告や雑誌、新聞などの見出しなどに使うディスプレイ書体として大人気となった。ポスターや広告のキャッチフレーズ、テレビの字幕、道路標識などに幅広く使われ、一世を風靡した。

「タイポスによってデザイナーのつくる書体が注目され、少女たちが丸文字を書くようになっていく流れのなかで登場したナールは、『時代に乗った』ともいえますが、むしろ『時代をつくった』書体といえるでしょう。写植の文字はナールの登場によって、それまで職人が手描きしていたレタリング文字の分野に浸透していった。“新書体ブーム”の幕開けでした。そうして写植の機械は、単に文字を印字するだけでなく、多彩なディスプレイ書体によって雑誌や広告にファッション性を生み出す手段のひとつとして、とらえられるようになっていったのです」

(つづく)

(注)
*1:中村征宏『文字をつくる』(美術出版社、1977年)P.80
*2:同書 P.21
*3:『文字に生きる〈写研五〇年の歩み〉』(写研、1975年)P.127

話し手 プロフィール

橋本和夫(はしもと・かずお)
書体設計士。イワタ顧問。1935年2月、大阪生まれ。1954年6月、活字製造販売会社・モトヤに入社。太佐源三氏のもと、ベントン彫刻機用の原字制作にたずさわる。1959年5月、写真植字機の大手メーカー・写研に入社。創業者・石井茂吉氏監修のもと、石井宋朝体の原字を制作。1963年に石井氏が亡くなった後は同社文字部のチーフとして、1990年代まで写研で制作発売されたほとんどすべての書体の監修にあたる。1995年8月、写研を退職。フリーランス期間を経て、1998年頃よりフォントメーカー・イワタにおいてデジタルフォントの書体監修・デザインにたずさわるようになり、同社顧問に。現在に至る。

著者 プロフィール

雪 朱里(ゆき・あかり)
ライター、編集者。1971年生まれ。写植からDTPへの移行期に印刷会社に在籍後、ビジネス系専門誌の編集長を経て、2000年よりフリーランス。文字、デザイン、印刷、手仕事などの分野で取材執筆活動をおこなう。著書に『描き文字のデザイン』『もじ部 書体デザイナーに聞くデザインの背景・フォント選びと使い方のコツ』(グラフィック社)、『文字をつくる 9人の書体デザイナー』(誠文堂新光社)、『活字地金彫刻師 清水金之助』(清水金之助の本をつくる会)、編集担当書籍に『ぼくのつくった書体の話 活字と写植、そして小塚書体のデザイン』(小塚昌彦著、グラフィック社)ほか多数。『デザインのひきだし』誌(グラフィック社)レギュラー編集者もつとめる。

■本連載は隔週掲載です。

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