2017年に注目すべきモバイル関連キーワードは何か

2017年に注目すべきモバイル関連キーワードは何か

2017.01.09

テクノロジーの進化は日々加速している。米国ではシリコンバレーに限らず、有名な大学がある街で研究開発を加速させるスタートアップがたくさんあり、これが大企業に買収されている。また、1つずつの要素技術を買収もしくはそれらに投資している大企業が、これらの技術を組み合わせて新しい体験を作り出す場面が多く見られる。

2017年は、より新しいものが加速的に登場し、それらを我々がどう受け入れるか、社会との間に生じた問題をどのように解決するか、といった議論が活発になると予測している。

そうした技術について、またその可能性について触れていきたい。ただし、前提として、多くの問題解決を行う窓口は、依然としてスマートフォンもしくはそこで動くアプリを中心に展開されていく点も留意しておくと良いだろう。その理由は、開発する側、利用する側の双方ともにコストが安く、展開しやすいからだ。

データ

我々は呼吸するごとに酸素を取り入れて消費し、二酸化炭素を排出している。二酸化炭素は大気の中に放たれて終わりだが、もしその呼吸に着目すれば、1分間の呼吸数や吸気と排気の時間比率という「データ」を、簡単なセンサで計測できる。

実際にこれをやっているのは、Spireというマインドフルネスと活動量を計測するデバイス企業だ。Spireは呼吸のデータを24時間計測し続けて、リアルタイムにその人の心理状態を教えてくれる。そして、その改善のためのトレーニングを行うことができる。

Spireは呼吸パターンをセンシングする世界初のウェアラブルデバイスと喧伝。Spire stoneと呼ばれる小型センサとスマートフォンを連携させることで呼吸データを取得。それをもとにリラックスした1日が送るようになるという(画像はSpireウェブサイトより)

何か物事をテクノロジー的に解決する際、重要なのはデータだ。アクティビティトラッカーはウェアラブルデバイスで中心的な存在になっているが、自分の健康については人々が知りたいデータであり、かつ企業にとっても、そのデータの解析や活用によってビジネスを作りやすい領域になっている。

多くのシリコンバレーのスタートアップは、他社が持たないデータをいかに取得し、それにどう価値を付けていくかを考えている。新しいデバイスやサービスが登場したとき、まず「どんなデータが発生し、活用されるのか」を考えると、これから起きようとすることを見つけやすいだろう。

アシスタント

Googleアシスタントに「飯田橋に行きたい」とコメントしたところマップと時間などを表示。注目したいのは画面最下部近くに「飯田橋駅について」「車では」など先回りしてくれるところだ

2016年に筆者が最も関心を持ったサービスは、Googleアシスタントだ。音声もしくはテキストでの会話形式で、我々の様々な質問や問題を解決してくれる人工知能のアシスタントで、グーグルがリリースしたPixelスマートフォンでは、誰かとユタ州のリゾートについて会話していたら、そのリゾートについて先回りして検索してくれるような賢さを持つ。 Amazon Echoは、米国で最も人気のある音声認識アシスタントだが、すでに5000を超える機能を声で行うことができるようになった。

Googleアシスタントがユニークだったのは、スマートフォンでは「声」よりも、友人とのチャットや、検索していたこと、今いる場所といった情報を活用してくれる点だ。明示的でなくても、さっと情報を用意してくれる。そんな控えめで有能なアシスタントの姿に好感を持った。

ちなみに、アップルのSiriは音声アシスタントばかりが注目され、他のアシスタントに比べてその有用性を証明できずにいるが、そこには誤解がある。

Siriは音声インターフェイスだけではなく、iPhone内のデータやユーザーの利用パターンを学習するエンジン、そして検索が含まれており、例えば電話帳に登録していない相手からの着信について、メールの検索データと照合して、差出人の名前を「もしかして」と着信時に表示してくれる。また、電話番号での通話ではなく、LINEでの通話をよくする相手には、電話帳を開いたときの通話ボタンで、自動的にLINEを利用する、といった振る舞いをしてくれる。

我々はモバイルにおいて、より多くの時間をアシスタントとの対話や、アシスタントがもたらす情報の利用に費やすことになるはずだ。そこにはコミュニケーション上のニュアンスの齟齬が生じたり、鉄道が止まったなどのトラブル時の判断にも影響してくる可能性があり、普段からアシスタントの特性を知っておく必要が出てくるだろう。

ボットとIoTが描き出す世界

日本ではTwitterで動作するボットが人気だ。好きなアーティストの発言を定期的にツイートするボットや、地震発生時などにそのデータを速報するボットなど、既に実用的な情報手段として、あるいはエンタテインメントのインタフェイスとしてその役割を果たしてくれている。

そうした有用なボットが、IoTデバイスによって、タイムラインやスマホの画面の外の世界に登場したらどうだろう。多くのIoTデバイスはセンサを持っており、アクティビティトラッカーが我々の身体データを集めるように、IoTデバイスはその場所や特定の事象のデータを蓄積している。IoTデバイスは、そうした現実世界の事象をデータ化する役割を持つ。データ化されれば、今までサーバの中で動いていたボットが現実世界の事象を扱えるようになる。

IoTデバイスも汎用化が進んでいる。例えばRaspberry Pi財団は、Raspberry Pi ZEROという5ドルの基盤型コンピュータをリリースした。これとなんらかのセンサを組み合わせれば、自宅でなんらかのデータを取り続けるセンサを1,000円以下で作っておくことができるようになる。これによって、ボットのための栄養分であるデータはさらに多く作り出され、我々はより多く、即座に世の中のことを知ることになるだろう。

ライブ

2016年のモバイルのトレンドとして注目していたのは、ライブ放送だ。これまでもPeriscopeやLiveStream、日本ではニコニコ生放送、Ustream、ツイキャスといったサービスが花開いてきたが、米国で動いたのはFacebookだった。2016年4月にFacebookは同社のSNS上でライブ配信を行うことができる仕組みを披露、発展させた。

また、Snapchatはストーリーという機能を備え、リアルタイム性の高い情報を世の中から切り取る仕組みを作り出した。Facebook傘下のInstagramは、Snapchatのストーリーとともに、Facebookのようなライブ配信を行う仕組みをアプリに入れた。

Twitterは、Periscopeを買収し、Twitterアプリ自体でライブ配信を可能にした。またアメリカンフットボールや大統領選挙など、米国で注目が集まるイベントについて、Twitterアプリ内でライブ配信を見ながらツイートができる仕組みを実現した。

2016年のソーシャルメディアでのトレンドは間違いなくライブであり、2017年はケーブルテレビ局などの大手メディアがさらに力を入れてくる分野になると考えている。

その際に期待されることは2つだ。

1つ目は、コンテンツの制作方法だ。YouTubeでのコンテンツ作りや人気チャンネル作りのテクニックは収斂しつつあるが、ライブのコンテンツ作りのノウハウが蓄積していくのはこれからだ。Vidpressoなどの企業は、ライブコンテンツをビジネス化したり、より多くのコミュニケーションを作り出すためのツールを提供し成長している。

2つ目は、ライブと他の技術との融合だ。例えばライブ放送とVRが紐付けば、多くの人がその場所に行ったかのような疑似体験ができるようになる。またライブとアシスタントの組み合わせは、映像や音声から自動的に周辺情報を提示してくれるコンテンツを作り出せるかもしれない。

セキュリティとパーソナリティ

2016年12月から、米国にビザなし渡航する際に取得するESTAに、ソーシャルメディアのアカウントを登録する欄が追加されている。もちろん現在はオプション扱いであるが、将来的には必須になる可能性もある。

国家安全保障上の措置であることは理解できるし、例えばテロリストがすんなりとこの情報を登録することはないだろうということも想像に難くない。しかしSNS情報の提出が、より安全な人物であると証明する情報の提供、つまりホワイトリスト入りのための条件になるとすれば、それはプライバシーや人権の問題として見過ごすことができない。

前述のようにSNSには、友人とのつながりや体験したこと以外にも、様々なデータが紐付けられていくことになる。同時に、どんなデータが蓄積されているのか、我々で管理することが難しくなってきている。

データの流失のリスクとともに、SNSに記録されたデータが、本人とは異なるパーソナリティを発揮することも考えられる。前述の例であれば、ちょっとおふざけで撮影したハロウィンのコスチュームの写真が、「なんらかの軍事訓練の風景」と機械的に判断されれば、事実とは異なるフラグが立ち、入国の障害になることも考えられるからだ。

これは現在見えていないが、突発的に発生する可能性があるリスクであり、2017年にこうした問題に関する議論と、その解決策に向けた動きがどのように進展するか、注視していく必要がある。

複数技術の組み合わせによる「体験」が加速する年に

人工知能や機械学習といわれても、何が起きるか、すぐに想像できる人は少ない。確かにこれまでもこれからも注目されていく技術であるが、「何に使うか」「どんな問題を解決するか」が重要であり、その技術だけがあっても何も起きないのだ。目的と、それを達成するためのデータが必要になる。

同じように、ARやVR、ロボット、IoT、センサなど、ここで挙げる様々な要素技術は、それだけあっても多くの人が何かに気づくことは難しいのだ。ただ、これらの技術を組み合わせて「体験」を作り上げることで、人々を惹きつけ、また新しい時代を感じさせることに成功する。

例えばPokemonGOは、スマホのカメラのプレビュー画面にポケモンが登場することで、実際の街を歩きながらそこポケモンがいるかのようなワクワク感を作り出した。キャラクターとゲームのルール、そしてARという表現の組み合わせによって作り出された世界観だ。

前述のSpireは、呼吸データから割り出した集中やリラックス、ストレスといった状態と、その人がいた場所(位置情報)、見たもの(写真)、会った人(スケジュール)と組み合わせて、どこが仕事に集中できるか、何を見たらリラックスできるか、誰に会ったらストレスを感じるか、といった傾向を教えてくれる。これも、呼吸データの解析とその他の情報との組み合わせによって知ることができる新しい事実だ。

また、Amazon GOは、機械学習、マシンビジョン、センサネットワークを生かして、顧客がカバンに商品を入れて店を出るだけで決済が済む店舗の仕組みを実現した。米国での生活において、スーパーのレジ待ちはいやな時間として筆者も日々経験している。それをなくしてくれるという「体験」によって、こうした技術が何の役に立つのかを知ることができる。

トレンドとなっているが、どんな役に立つのか分からない技術は、実際、体験して初めて、その技術の有用性に気づくことができるのだ。

2017年は、技術の成熟によって、こうした技術の「体験化」が加速していく1年になると予測している。2016年よりも、技術に驚かされ、その意義を実感できる瞬間が増えていくことに期待している。

大津の園児死亡事故で炎上した「マスコミ」批判

カレー沢薫の時流漂流 第43回

大津の園児死亡事故で炎上した「マスコミ」批判

2019.05.20

漫画家・コラムニスト カレー沢薫さんの社会派連載!

第43回は、大津の痛ましい事故で炎上した「マスコミ」問題について

滋賀県・大津市で散歩中の園児の列に軽乗用車が突っ込み、園児二名死亡、多くの負傷者を出す、という事故が起った。

池袋のプリウス事故の衝撃が冷めやらぬまま、また痛ましい事故が起ってしまった。池袋の事故では「高齢者の自動車運転問題」「上級国民疑惑」が大きく注目されたが、今回の事故では全く別のものが炎上した。

マスコミ問題である。

マスコミが保育園を追求したのは視聴者のため?

事件が起こった当日夕方、被害者の園児が通っていた「レイモンド淡海保育園」が記者会見を行ったのだが、そこで質問をした記者の血が青とか紫とかほとんど寒色系じゃないかと、大きく批判された。

記者会見が、どのような内容だったかというと「危険な場所という認識はあったのか?」「保育士が道路側にいたのか?」という、何としてでも保育園側に批があったようにしたくてたまらない質問、「園児たちの様子は普段と変わらなかったのか?」という意図のわからない質問、 「散歩したのは園に庭がないからか?」という「園に庭さえあればこんなことには…」という「ニ兆円さえあれば」に匹敵する、壮大なたられば論などが挙げられ、質問を受けた園長は号泣、それを記者がバッシャバッシャ撮影するという地獄絵図だったそうだ。

記者会見を見た多くの人が「何を食ったらそんな質問ができるんだ」と思っただろうが、この記者会見は、たまたまその場にプラスチックを食って育った選りすぐりのサイコパッシャーが大集結してしまったという、悪い意味でのアベンジャーズだったワケではないと思う。

記者が何故あのような質問をしたかというと、決して趣味ではなく、おそらく「視聴者の見たい画」「聞きたい言葉」を引き出そうとした結果なのではないか。もちろん「あんなもの見たくなかった」という人が大半だと思う。

しかし、池袋プリウス事故で加害者が即逮捕されないことが大きく批判されたことからも、現在の我々視聴者に「悪が一刻も早く、俺たちの目に見える形で処されるところが見たい」という「ニーズ」が少なからずあることが分かっているのだ。

つまり「お客様に一秒でも早く悪が吊るされる様をお届けします!」というニーズに応えようとする企業努力が、「悪くもない保育園をとりあえず悪にして即斬る」という、完全に間違った「悪・即・斬」になってしまったのではないだろうか。

「マスゴミ」問題は視聴者の問題?

しかし、「被害者側への無配慮な取材はいらん」というのも、今回の件だけではなく、視聴者側が何度も言い続けている「ニーズ」である。

何故それが無視されてこのような会見が行われるかというと、被害者の声まではいらなくても、やはり我々が平素「センセーショナル」な物を求めてしまっているからではないだろうか。よって記者たちは「とにかく刺激的なものを撮ってこい」と言われ続け、感覚がマヒし、本来配慮が必要なはずの取材にすら「センセーショナルさ第一」で臨んでしまい、まるで不倫記者会見のようなノリの質問が飛ぶことになってしまったのではないだろうか。

やはり報道というのは「視聴者が何を見たがっているか」が反映されるものだ、需要がなければ供給はなくなる。このような記者会見が行われなくするためには、何度でも我々が「こういうのはいらんのや、見んし、お前らの雑誌買わんわ」と言い続けるしかないだろう。

ところで、「質問をした記者を特定して処してやろう」という動きも当然のように起こったらしい。やはり我々の「悪を処したい」「処されるのを見たい」という気持ちは根深い物があるのだ。

ちなみに、今回の事故では当初、車を運転していた52歳と62歳の2人が逮捕された。「また高齢者か」という声も上がったが、この年齢で高齢者と呼べるかは微妙なところだ。結局「車を運転する以上誰でも事故を起こす可能性がある」ということである。

車を運転しない人は「歩道を歩いていて車が突っ込んでくるなんてどうしようもない」という被害者観点から絶望したと思うが、車を運転する人は加害者観点でも恐怖したと思う。

もちろん安全運転に越したことはないが、人間には「限界」と「不測の事態」があることでおなじみである。持病もないのに運転中に突然何らかの発作が起こる可能性だってあるのだ。「どうしようもないこと」で被害者になることもあるが、加害者になることもあるのである。

つまり、車がないと生活できない土地で、私が週一ぐらいしか外出せず、引きこもり続けているのは、近隣住民の命を守る草の根活動でもあるのだ。しかし、それは無職だからできる事業なので、多くの人が、少なからずリスクを負って車を運転しなければいけない。

そのリスクを減らすには、運転者が気をつけることはもちろんだが、何せ限界がある。つまり、人間がこれ以上、進化することなく、むしろ高齢化で退化する一方だとしたら、無機物の方を整備していくしかない。

事故が起りにくい道路作り、そして車だ。

現に、車の事故防止機能はどんどん進化しており、自動運転化の開発も進んでいるという。自動運転が本当に安全なのか不安もあるが、少なくとも老が運転するよりは確実に安全になるだろう。

しかし、今のところそういった事故防止機能がついた車を買うか否かは、任意である。そして、そのような機能がついた車は高くなる。よって私の車は金銭的問題で、タイヤとハンドルがついているぐらいであり、運転手がミスったら、そのミス通り事故を起こしてくれる、素直な仕様である。

現在でも事故防止機能のある車を購入した場合、補助がもらえることもあるようだが、導入が任意な以上、つけない人はつけないだろう。これからの車には、タイヤ、ハンドル、事故防止機能を、もう屋根ぐらい忘れても良いから義務付けるべきではないだろうか。

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2019.05.20

トヨタが5世代目となる新型「スープラ」を発売

直列6気筒のFRで伝統を踏襲、最上級グレードに予約集中

BMWとの共同開発について気になる点を友山副社長に聞く

トヨタ自動車は新型「スープラ」(GR Supra)を発売した。先代スープラの生産終了から17年ぶりの復活だ。価格は3リッターの直列6気筒(直6)ターボエンジンを搭載する「RZ」が690万円、2リッターの直列4気筒ターボエンジンを積む「SZ-R」が590万円、同「SZ」が490万円。直6+FR(フロントエンジン・リアドライブ)という歴代モデルの伝統を踏襲した5世代目は、トヨタとBMWの共同開発で誕生した。

新型「スープラ」。ボディサイズは「RZ」で全長4,380mm、全幅1,865mm、全高1,290mm。こだわったのは「短いホイールベース(前輪と後輪の間の幅、2,470mm)」「幅広いトレッド(左右のタイヤの幅、RZでフロント1,595mm、リヤ1,590mm)」「低い重心高」の3つの基本要素だという

儲からなければ儲かるまで“カイゼン”

新型スープラはBMW「Z4」のプラットフォームとエンジンを使っている。企画とデザインはトヨタが、設計はBMWが担当した。

トヨタでは月間220台の販売台数を想定していたが、2019年3月に予約注文の受付を開始すると、新型スープラには予想を超える数のオーダーが殺到した。事前受注は約1,400台に達したという。予約注文のうち、約7割が最上級グレードのRZに集中したことも予想外だったようで、トヨタは一時的に、同グレードの予約受付をストップしていた。

増産やグレード変更などの生産調整により、現在、RZの受注は再開している。とはいえ、今からRZを注文しても、納車は2020年1月ごろになるそうだ。

「マットストームグレーメタリック」をまとった新型「スープラ」(画像)は限定車。2019年度分の24台については、6月14日までWeb限定で商談の申し込みを受け付ける。商談順は抽選となるそうだ

「モビリティカンパニー」になると宣言したトヨタが、スポーツカーのスープラを復活させる理由については、最近、テレビやラジオのコマーシャルでもしばしば耳にする「馬がクルマに置き換わっても、競走馬は残った」という言葉の通りだ。つまり、電動化や自動化でクルマの在り方が変わっていっても、単なる移動手段ではなく、所有したり乗ったりすることで、喜びを感じられる存在として残るクルマもあるので、そういった製品を作り続けたいというのがトヨタの思いである。

新型「スープラ」はトヨタとBMWが2013年に包括提携を結んでから初の商品となる。生産はマグナ・シュタイヤーに外部委託し、オーストリアのグラーツ工場で行う

とはいえ、スポーツカーは年間何万台も売れるクルマではないし、採算が取れないおそれもある。その点については、新型スープラ発表会に登壇したトヨタの友山茂樹副社長も「スポーツカーは儲からない、売れないという冷ややかな見方があることは事実」と認めるところだ。しかし同氏は、「儲からなければ儲かるようになるまで、売れなければ買ってもらえるようになるまで、歯を食いしばってでもカイゼンを続ける」ことがトヨタ本来の姿であるとし、「クルマは五感で感じるものだというDNAを次の世代に継承しなければならない」との考えを示した。

新型「スープラ」は歴代モデルと違って2シーターだ

「BMW製では?」の声に友山副社長の回答は

気になるのは、スープラがBMWとの共同開発であり、エンジンとプラットフォームというクルマの中心部分がBMW製であるという点だ。「トヨタの思いは分かるけど、結局、BMWのクルマなのでは……」という見方があるのは、おそらく間違いないだろう。

こちらがBMW「Z4」。大きな違いはスープラがクーペでZ4がオープンカーであるところだ。「Z4」の価格を見ると、3L直6エンジンを積む「M40i」が835万円、2L直4エンジンを積むエントリーモデル「sDrive20i」が566万円となっている

そのあたりについて、友山副社長が語ったところをまとめると、まず、「スポーツカーは数(販売台数)が限られる割に、開発には莫大なコストがかかるので、単独で作るのは難しい」とのこと。今回のスープラは企画とデザインがトヨタ、設計がBMWと説明しているが、クルマの開発は「そんなに簡単なものではないし、(明確に役割を)区切れるものでも」なく、企画の段階で、トヨタとしてどんなクルマを作りたいか、どんな味を出したいかといった点については徹底的に詰めたという。それに、これは多少、冗談めかした発言ではあったものの、「BMWが作ったクルマだから」という理由でスープラを購入する顧客もいるそうだ。

トヨタの友山副社長。自身は先代「スープラ」を改造して乗っていて、トヨタの役員駐車場で警備員に止められたこともあるという

スープラを「BMW製」だと見る人たちに対して友山副社長は、「どこ製ということではなく、これは『スープラ』なんです。両社のいいところを組み合わせた最高の合作、それがスープラです。乗ると分かりますが、Z4とは全然違います」とのメッセージを伝えたいそうだ。

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