2017年に注目すべきモバイル関連キーワードは何か

2017年に注目すべきモバイル関連キーワードは何か

2017.01.09

テクノロジーの進化は日々加速している。米国ではシリコンバレーに限らず、有名な大学がある街で研究開発を加速させるスタートアップがたくさんあり、これが大企業に買収されている。また、1つずつの要素技術を買収もしくはそれらに投資している大企業が、これらの技術を組み合わせて新しい体験を作り出す場面が多く見られる。

2017年は、より新しいものが加速的に登場し、それらを我々がどう受け入れるか、社会との間に生じた問題をどのように解決するか、といった議論が活発になると予測している。

そうした技術について、またその可能性について触れていきたい。ただし、前提として、多くの問題解決を行う窓口は、依然としてスマートフォンもしくはそこで動くアプリを中心に展開されていく点も留意しておくと良いだろう。その理由は、開発する側、利用する側の双方ともにコストが安く、展開しやすいからだ。

データ

我々は呼吸するごとに酸素を取り入れて消費し、二酸化炭素を排出している。二酸化炭素は大気の中に放たれて終わりだが、もしその呼吸に着目すれば、1分間の呼吸数や吸気と排気の時間比率という「データ」を、簡単なセンサで計測できる。

実際にこれをやっているのは、Spireというマインドフルネスと活動量を計測するデバイス企業だ。Spireは呼吸のデータを24時間計測し続けて、リアルタイムにその人の心理状態を教えてくれる。そして、その改善のためのトレーニングを行うことができる。

Spireは呼吸パターンをセンシングする世界初のウェアラブルデバイスと喧伝。Spire stoneと呼ばれる小型センサとスマートフォンを連携させることで呼吸データを取得。それをもとにリラックスした1日が送るようになるという(画像はSpireウェブサイトより)

何か物事をテクノロジー的に解決する際、重要なのはデータだ。アクティビティトラッカーはウェアラブルデバイスで中心的な存在になっているが、自分の健康については人々が知りたいデータであり、かつ企業にとっても、そのデータの解析や活用によってビジネスを作りやすい領域になっている。

多くのシリコンバレーのスタートアップは、他社が持たないデータをいかに取得し、それにどう価値を付けていくかを考えている。新しいデバイスやサービスが登場したとき、まず「どんなデータが発生し、活用されるのか」を考えると、これから起きようとすることを見つけやすいだろう。

アシスタント

Googleアシスタントに「飯田橋に行きたい」とコメントしたところマップと時間などを表示。注目したいのは画面最下部近くに「飯田橋駅について」「車では」など先回りしてくれるところだ

2016年に筆者が最も関心を持ったサービスは、Googleアシスタントだ。音声もしくはテキストでの会話形式で、我々の様々な質問や問題を解決してくれる人工知能のアシスタントで、グーグルがリリースしたPixelスマートフォンでは、誰かとユタ州のリゾートについて会話していたら、そのリゾートについて先回りして検索してくれるような賢さを持つ。 Amazon Echoは、米国で最も人気のある音声認識アシスタントだが、すでに5000を超える機能を声で行うことができるようになった。

Googleアシスタントがユニークだったのは、スマートフォンでは「声」よりも、友人とのチャットや、検索していたこと、今いる場所といった情報を活用してくれる点だ。明示的でなくても、さっと情報を用意してくれる。そんな控えめで有能なアシスタントの姿に好感を持った。

ちなみに、アップルのSiriは音声アシスタントばかりが注目され、他のアシスタントに比べてその有用性を証明できずにいるが、そこには誤解がある。

Siriは音声インターフェイスだけではなく、iPhone内のデータやユーザーの利用パターンを学習するエンジン、そして検索が含まれており、例えば電話帳に登録していない相手からの着信について、メールの検索データと照合して、差出人の名前を「もしかして」と着信時に表示してくれる。また、電話番号での通話ではなく、LINEでの通話をよくする相手には、電話帳を開いたときの通話ボタンで、自動的にLINEを利用する、といった振る舞いをしてくれる。

我々はモバイルにおいて、より多くの時間をアシスタントとの対話や、アシスタントがもたらす情報の利用に費やすことになるはずだ。そこにはコミュニケーション上のニュアンスの齟齬が生じたり、鉄道が止まったなどのトラブル時の判断にも影響してくる可能性があり、普段からアシスタントの特性を知っておく必要が出てくるだろう。

ボットとIoTが描き出す世界

日本ではTwitterで動作するボットが人気だ。好きなアーティストの発言を定期的にツイートするボットや、地震発生時などにそのデータを速報するボットなど、既に実用的な情報手段として、あるいはエンタテインメントのインタフェイスとしてその役割を果たしてくれている。

そうした有用なボットが、IoTデバイスによって、タイムラインやスマホの画面の外の世界に登場したらどうだろう。多くのIoTデバイスはセンサを持っており、アクティビティトラッカーが我々の身体データを集めるように、IoTデバイスはその場所や特定の事象のデータを蓄積している。IoTデバイスは、そうした現実世界の事象をデータ化する役割を持つ。データ化されれば、今までサーバの中で動いていたボットが現実世界の事象を扱えるようになる。

IoTデバイスも汎用化が進んでいる。例えばRaspberry Pi財団は、Raspberry Pi ZEROという5ドルの基盤型コンピュータをリリースした。これとなんらかのセンサを組み合わせれば、自宅でなんらかのデータを取り続けるセンサを1,000円以下で作っておくことができるようになる。これによって、ボットのための栄養分であるデータはさらに多く作り出され、我々はより多く、即座に世の中のことを知ることになるだろう。

ライブ

2016年のモバイルのトレンドとして注目していたのは、ライブ放送だ。これまでもPeriscopeやLiveStream、日本ではニコニコ生放送、Ustream、ツイキャスといったサービスが花開いてきたが、米国で動いたのはFacebookだった。2016年4月にFacebookは同社のSNS上でライブ配信を行うことができる仕組みを披露、発展させた。

また、Snapchatはストーリーという機能を備え、リアルタイム性の高い情報を世の中から切り取る仕組みを作り出した。Facebook傘下のInstagramは、Snapchatのストーリーとともに、Facebookのようなライブ配信を行う仕組みをアプリに入れた。

Twitterは、Periscopeを買収し、Twitterアプリ自体でライブ配信を可能にした。またアメリカンフットボールや大統領選挙など、米国で注目が集まるイベントについて、Twitterアプリ内でライブ配信を見ながらツイートができる仕組みを実現した。

2016年のソーシャルメディアでのトレンドは間違いなくライブであり、2017年はケーブルテレビ局などの大手メディアがさらに力を入れてくる分野になると考えている。

その際に期待されることは2つだ。

1つ目は、コンテンツの制作方法だ。YouTubeでのコンテンツ作りや人気チャンネル作りのテクニックは収斂しつつあるが、ライブのコンテンツ作りのノウハウが蓄積していくのはこれからだ。Vidpressoなどの企業は、ライブコンテンツをビジネス化したり、より多くのコミュニケーションを作り出すためのツールを提供し成長している。

2つ目は、ライブと他の技術との融合だ。例えばライブ放送とVRが紐付けば、多くの人がその場所に行ったかのような疑似体験ができるようになる。またライブとアシスタントの組み合わせは、映像や音声から自動的に周辺情報を提示してくれるコンテンツを作り出せるかもしれない。

セキュリティとパーソナリティ

2016年12月から、米国にビザなし渡航する際に取得するESTAに、ソーシャルメディアのアカウントを登録する欄が追加されている。もちろん現在はオプション扱いであるが、将来的には必須になる可能性もある。

国家安全保障上の措置であることは理解できるし、例えばテロリストがすんなりとこの情報を登録することはないだろうということも想像に難くない。しかしSNS情報の提出が、より安全な人物であると証明する情報の提供、つまりホワイトリスト入りのための条件になるとすれば、それはプライバシーや人権の問題として見過ごすことができない。

前述のようにSNSには、友人とのつながりや体験したこと以外にも、様々なデータが紐付けられていくことになる。同時に、どんなデータが蓄積されているのか、我々で管理することが難しくなってきている。

データの流失のリスクとともに、SNSに記録されたデータが、本人とは異なるパーソナリティを発揮することも考えられる。前述の例であれば、ちょっとおふざけで撮影したハロウィンのコスチュームの写真が、「なんらかの軍事訓練の風景」と機械的に判断されれば、事実とは異なるフラグが立ち、入国の障害になることも考えられるからだ。

これは現在見えていないが、突発的に発生する可能性があるリスクであり、2017年にこうした問題に関する議論と、その解決策に向けた動きがどのように進展するか、注視していく必要がある。

複数技術の組み合わせによる「体験」が加速する年に

人工知能や機械学習といわれても、何が起きるか、すぐに想像できる人は少ない。確かにこれまでもこれからも注目されていく技術であるが、「何に使うか」「どんな問題を解決するか」が重要であり、その技術だけがあっても何も起きないのだ。目的と、それを達成するためのデータが必要になる。

同じように、ARやVR、ロボット、IoT、センサなど、ここで挙げる様々な要素技術は、それだけあっても多くの人が何かに気づくことは難しいのだ。ただ、これらの技術を組み合わせて「体験」を作り上げることで、人々を惹きつけ、また新しい時代を感じさせることに成功する。

例えばPokemonGOは、スマホのカメラのプレビュー画面にポケモンが登場することで、実際の街を歩きながらそこポケモンがいるかのようなワクワク感を作り出した。キャラクターとゲームのルール、そしてARという表現の組み合わせによって作り出された世界観だ。

前述のSpireは、呼吸データから割り出した集中やリラックス、ストレスといった状態と、その人がいた場所(位置情報)、見たもの(写真)、会った人(スケジュール)と組み合わせて、どこが仕事に集中できるか、何を見たらリラックスできるか、誰に会ったらストレスを感じるか、といった傾向を教えてくれる。これも、呼吸データの解析とその他の情報との組み合わせによって知ることができる新しい事実だ。

また、Amazon GOは、機械学習、マシンビジョン、センサネットワークを生かして、顧客がカバンに商品を入れて店を出るだけで決済が済む店舗の仕組みを実現した。米国での生活において、スーパーのレジ待ちはいやな時間として筆者も日々経験している。それをなくしてくれるという「体験」によって、こうした技術が何の役に立つのかを知ることができる。

トレンドとなっているが、どんな役に立つのか分からない技術は、実際、体験して初めて、その技術の有用性に気づくことができるのだ。

2017年は、技術の成熟によって、こうした技術の「体験化」が加速していく1年になると予測している。2016年よりも、技術に驚かされ、その意義を実感できる瞬間が増えていくことに期待している。

打倒iQOSに挑むプルーム・テックの戦い、世界市場も見据えたJTの新製品

打倒iQOSに挑むプルーム・テックの戦い、世界市場も見据えたJTの新製品

2019.01.22

低温加熱式のJTがライバルと直接競合する高温加熱式に参入

専用リフィルも異なる3種類の製品で広範に網を張るプルーム・テック

海外市場でも兆し見えた加熱式たばこ、日本での成功がより重要に

日本たばこ産業(JT)が加熱式たばこの新製品、「プルーム・テック・プラス (Ploom TECH+)」「プルーム・エス (Ploom S)」の2製品を発表した。シェアトップのiQOSを追撃したいJTだが、ライバルに先行を許している今、どのような戦略を描いているのか。

JTが発表した加熱式たばこの新製品、プルーム・テック・プラス(左)とプルーム・エス

新たに高温加熱式に参入、ライバルと直接競合へ

新製品は、従来のプルーム・テックを改良したプルーム・テック・プラスと、シェアを争う「iQOS」(フィリップ・モリス)や「glo」(BAT)と同様の加熱方式を採用したプルーム・エスの2つ。iQOSとgloが高温加熱式であるのに対し、もともとプルーム・テックは低温加熱式と呼ばれる方式をとっていた。30度という低温で発生させた蒸気をたばこカプセルを通して吸うため、においが少ない一方、吸いごたえに乏しいともいわれていた。

低温加熱式で吸いごたえを追加したプルーム・テック・プラスと、高温加熱式のシェア奪取を狙ったプルーム・エスを投入

そこで、たばこ葉を増やすなどして吸いごたえを高めたのがプルーム・テック・プラスだ。その結果、本体が太く大きくなり、加熱温度も40度と少しだけ高くなったが、においの少なさはそのままに、吸いごたえをアップさせたことをアピールする。

プルーム・エスは高温加熱式を採用し、iQOSやgloと同様の吸いごたえを目指した。こうした高温加熱式は、たばこ葉を高温で蒸すことで蒸気を発生させるため、従来のたばことも異なる独特のにおいを発生させる。

JT副社長・たばこ事業本部長の岩井睦雄氏は、この独特の「におい」のせいでたばこの味わいに違和感を覚える喫煙者が多かったと話す。そのため、「満足度を高めるのは味わい」として、このにおいの低減に取り組んだという。

プルーム・エスでは、たばこ葉を熱する温度を200度に抑えた。これはiQOSの300度、gloの240度に比べて低く、これによって特有のにおいを抑えたという。

吸いごたえや加熱方式が異なる3製品をそろえる意味

JTは新製品投入後も既存製品の取り扱いを継続する。つまり、プルーム・テックのラインアップは3種類となる。iQOSも複数の製品があるが、こちらは機能の違いによって3種類に分けられており、プルーム・テックはそれに対して、吸いごたえや加熱方式によって異なる製品を用意したかっこうだ。

3つの製品を投入することで、選択肢を提供する

岩井副社長は「温度で選ぶ時代」と表現し、低温のプルーム・テック/プルーム・テック・プラスと、高温のプルーム・エスという選択肢によって「好みや生活環境、ライフステージの変化に合わせて、いつでも最適な選択ができる」ことを狙ったとしている。

たばこ事業本部長の岩井睦雄副社長

たばこ部分に互換性がないという問題はありそうだが、現在でも、においの少なさを重視して自宅ではプルーム・テックを吸いつつ、味わいを求めて喫煙所では高温加熱式の加熱式たばこ、と双方を使い分けている人が少なくない。そうしたユーザーに対して、「それぞれで求められるニーズを高いレベルで満たし、両方を提供するのが顧客満足度の最大化に繋がる」(岩井副社長)と判断し、製品開発に取り組んだ。

加熱式たばこ最大市場の日本から、海外市場を見据える

岩井副社長は新製品でiQOSからシェアを奪取し、「中長期的にはRRPカテゴリでもシェアナンバーワンを目指す」と意気込みを語る。

「RRP」とは「リスク低減製品」のこと。「喫煙にともなう健康へのリスクを低減させる可能性がある」と位置づけられる製品だ。

日本では法律上、液体にニコチンを含ませて販売することはできない。電子たばこは、このニコチンを含む液体を蒸気化させるため日本で販売できず、結果、加熱式たばこが普及したという背景もある。加熱式たばこの市場規模では日本が世界最大だが、iQOSが韓国や欧州の一部で販売を強化しており、グローバルでの市場拡大を狙っている。

JTは海外ではlogicブランドで電子たばこを販売している。海外での電子たばこ事業はありつつも、まずは製品の国内ラインナップを拡大して加熱式たばこのシェア拡大を図るとともに、紙巻きたばこを含むすべての製品の価値を向上させることで、市場の拡大に繋げたい考えだ。「日本での成功がグローバルでの成功につながる」と岩井副社長は強調する。

紙巻きたばことRRP製品の双方を拡充する
日本では加熱式、海外では電子たばこを提供中

紙巻きからの移行、数年以内に大きな山場

2018年は加熱式たばこが踊り場を迎えたと言われた。日本ではここ数年で急激に加熱式たばこの普及が進んだが、市場シェアが20%を越えたところでユーザー需要は一巡したとみられる。

ただ、プルーム・テックの全国販売の開始や、他社では直近のiQOSの新モデル投入などを経て、その動向から、需要の伸びは「足踏みしていたが、止まったわけではない」(岩井副社長)との認識にあるという。加えて、紙巻きたばこによる健康懸念の高まりや、オリンピックによる喫煙場所の規制といった外的要因もあり、「必ずシガレット(紙巻きたばこ)からRRPに移ってくる」(同)という見通しだ。

課題は、紙巻きたばことは異なり、デバイスを購入しなければならないというハードルの高さだ。一度購入した後、他社のデバイスへ移行しづらいという難題につながる。

他社の後追いとなった高温加熱式では、「差別化のポイントをしっかりと伝えていく」ことで買い替えを促進する。JTが主導する低温加熱式では、「若干下方修正したが、手応えも感じている」と岩井副社長は説明する。今後は製品の良さをアピールするために、喫煙者に直接説明をする営業スタイルを重視していく方針をとるそうだ。

JTは日本市場で紙巻き、加熱式のいずれでもシェアトップを目指す

JTは1社で複数の選択肢の製品を用意することで、消費者のニーズの受け皿を最大化しようと目論んでいる。この先にグローバルで展開する上で、ユーザーからどのような示唆が得られるのかを検証していき、海外での加熱式たばこの市場拡大にも乗り出していきたいと考えているようだ。

加熱式たばこは間もなく、国内市場シェアだけでなく、海外市場の争奪戦の行方も左右する正念場を迎える。

大手コンビニ3社、成人誌の販売中止を相次ぎ決定

大手コンビニ3社、成人誌の販売中止を相次ぎ決定

2019.01.22

セブン、ローソンに続きファミマも成人誌を販売中止

インバウンドの増加、オリンピックの開催も影響か

コンビニ最大手のセブン-イレブンと業界3位のローソンが成人向け雑誌の販売中止を発表したのに続き、業界2位のファミリーマートも同様の方針を打ち出した。大手3社の足並みがそろい、日本国内のほとんどのコンビニ店頭から成人誌が消える。

国内のセブン-イレブン店舗数は2万店を超え、ローソンとファミマが1万5,000店前後でこれに続く。それぞれ今年の8月末までに取り扱いを原則中止するという。これまで一部店舗で成人誌の販売を中止していた例はあったが、今回は各社全店舗で取り扱いを中止する。業界では昨年1月から、ミニストップが他社に先駆けて全店で取り扱いを中止していた。

もともと諸外国にくらべ、女性や子どもの目につきやすいコンビニ店頭などに成人誌が置かれている日本のゾーニングの現状は特殊であるとの批判があった。また、インバウンドで訪日外国人が増え、この論調に拍車がかかっていたほか、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを控え、イメージ低下を防ぐ要請が強まっていたという背景がある。

コンビニでの成人誌の購買層は近年、高齢男性に偏るとともに売り上げの減少も顕著であったといい、ゾーニングの問題が取り扱い中止の大義名分になったという見方もある。ある出版関係者は、「一部では電子版などネット展開を強化している流れはあるが、今でもコンビニは重要な販路なので、相当な混乱があるだろう」と話す。どちらにせよ、日本の成人誌は岐路に立たされることになる。