医療分野に進出するドコモ、通信会社は何を生み出すのか

医療分野に進出するドコモ、通信会社は何を生み出すのか

2016.03.14

NTTドコモは新事業戦略「+d」で、これまでとは大きく異なる分野との協業を進めている。こうした活動の中で目を引くのが、これからのICTの成長分野として注目される医療分野だ。ドコモは医療分野において何を目指し、またドコモのICTによってどんな新しい力が生まれてくるのだろうか。同社のライフサポートビジネス推進部ヘルスケア事業推進担当部長の村上伸一郎氏に話を聞いた。

スマートフォンとヘルスケアの相性は抜群

広く複雑な院内を、一刻を争う指示が飛び交う医療業界において、通信機器は今や欠かせない装備の一つ。以前は携帯電話が扱う電波が医療機器に悪影響を与えるとして、周波数帯の異なる医療用PHSが主流だったが、3G以降はこうした電波の問題も解消され、現在はスマートフォンが使われている。

医者や看護師が利用する機器も進化しており、かつてPHSが音声のみを伝達する手段だったのに対し、スマートフォンであれば絵やグラフを大画面で見せることができ、使いやすいGUIも利用できる。本体内蔵のカメラの性能も向上しているし、端末側のアプリで高度な処理を施すことも可能だ。今や医療現場において携帯電話やスマートフォンは欠かせない存在になっているのだ。もちろんドコモもこの分野には注力しており、現在ではドコモは医療用通信機器において多数のシェアを占めているという。

NTTドコモのライフサポートビジネス推進部ヘルスケア事業推進担当部長の村上伸一郎氏

スマートフォンと健康というと、各種のバイタルデータを取得できるウェアラブルデバイスとの組み合わせが思いつく。ドコモも、常時持ち歩き、個人認証機能や各種センサーを内蔵した携帯端末と健康事業の親和性の良さには以前から気づいており、2008年頃には注力するべき分野と位置づけ、フロンティアサービス部がこれを担当していた。ここで、「とりあえずパソコンをつないで、といったレベルですが」(村上氏)としつつも、ドコモの通信と医療が結びついたわけだ。

現在はドコモからも多くのウェアラブルデバイスが登場しており、ライフサポートビジネス推進部もBtoB、BtoC、BtoBtoCなど様々なスタイルでサービスを提供している。

ヘルスケア事業の実例

ヘルスケア事業の実例としては、滋賀県米原市の小学3・4年生を対象にした「子どもの健康増進プログラム」というものがある。このプログラムは、子供の身体能力の向上や運動不足の解消を目的としたもので、子供にドコモの「ドコッチ」を装着させて歩数を計測し、フィットネスクラブ運営のルネサンスが運動プログラムを企画、小学校の先生がその運動プログラムを実施し、ルネサンスが計測データの分析・プログラムの効果検証を行うというものだ。

子どもの健康増進プログラムの概要。ドコモは同プログラムの主導役を果たす。プログラム内では、子供向けウェアラブル「ドコッチ」の端末の提供、子供の活動データの収集、ルネサンスへの提供を行う(出典:NTTドコモウェブサイト)

上記の例ではドコモの端末を使っているものの、「BtoBtoCにおいては、真ん中のBを支えるのがドコモの役割で、回線や端末の販売とは完全に別にしています。ドコモの回線を使っていただけることに越したことはありませんが、普通のスマホとWi-Fiの組み合わせでもOKです」(村上氏)と、回線との紐付けは特に行っていない。このあたりは他の「+d」事業とも共通する点だ。

ちなみに、「需要の掘り起こしはすべて東京の本部主導で行い、地方の法人営業部は完成したサービスの販売に専念する仕組み」(村上氏)という。そういう意味では、まだまだドコモが見出だせていない需要が多く眠っているケースが多く、本格的な市場開拓はこれからということなのだろう。

メディカルとウェルネス/ヘルスケアの違い

村上氏は医療や健康に関するものを3段階に定義しているという。「上はメディカル、いわゆる医療に関わるもので、法規制なども厳しい分野です。中間にあるのがウェルネス、ヘルスケアといった健康に関わる分野で、比較的意識の高い個人やスポーツクラブなどが対象となります。下はただ「歩く」だけ、とりあえず歩くことから健康への取り組みを始めてみませんか、という提案をするものです」(村上氏)。

現在、スマートフォンやウェアラブル機器の多くで確認できるのは「ウェルネス・ヘルスケア」にまつわるものが中心だ。とはいえ、規制の厳しいメディカル分野においても、ドコモは積極的にさまざまな病院や研究機関と一緒になってICTの導入を進めている。

そのひとつが、東京大学医学部附属病院と共同開発した「クラウド型12誘導心電図伝送システム」だ。これは心筋梗塞を発症した患者に対し、救急車の中で測定した12誘導心電図をクラウドにアップロードし、循環器専門医がクラウドにアクセスして遠隔からデータを確認できるというもの。クラウドを使うことで、同時に複数の専門医がデータにアクセスでき、設備と受け入れ態勢の整った医療機関に適切に搬送できるというメリットがある。

ドコモと東大病院が一連のサービスを開発・実証実験を実施。救急車で心電図を測定してモバイル端末を通じてクラウドサーバーにデータを送信、病院で専門医がデータを閲覧し、患者の受入判断、処置準備を行う(出展:NTTドコモウェブサイト)

このシステムでは、技術面での貢献、例えば、搬送中にも正確な心電図波形を送信するためのウェーブレット変換や、安定したクラウド環境の提供はドコモが担い、専門医にとって必要な仕様などは東大病院の医師からのアドバイスにより実現している。これも「+d」が言うところの「協創」なわけだ。

こうした開発のため、ドコモからは専属のスタッフが東京大学医学部附属病院へ派遣され、現場の医師たちと綿密な情報交換を行っている。こうした役割はコンサルタントに徹するだけでは果たせず、エンジニアとしてシステム構築の経験があるなど、多彩な経験と高度な専門知識を必要とする、重要な役割だ。こうした人材を提供できる点もドコモの強みのひとつと言えるだろう。

同システムはすでに沖縄をはじめ、いくつかの地域で採用されており、産学共同開発の社会実装として意義ある成功事例となっているとともに、実際の搬送が効率的になり、多くの患者を救っているという。

ただし、システムの導入は必ずしも順風満帆ではいない。

インセンティブの調整に課題

NTTドコモライフサポートビジネス推進部ヘルスケア事業推進メディカルビジネス担当小林春香氏

「救急車は自治体の所有物であることが多いのですが、これをBtoBtoCのモデルに当てはめてみると、真ん中のB(=病院)とC(=患者)にはそれぞれ診療報酬が増額する、救命率が高まるというメリットがあるのに対し、真ん中のBのひとつである自治体にはインセンティブがないのです」(NTTドコモライフサポートビジネス推進部ヘルスケア事業推進メディカルビジネス担当小林春香氏)。結局は「医療機関が機材を購入し、貸与するかたちで救急車に取り付けているモデルが、今現在は多い」(小林氏)という状態。システムに関わる関係各位の意識の改革も、今後医療iCTの普及には必要になっていくだろう。

一方、医療機器という分野においては、一般的な製品の常識が通じない部分もある。たとえば医療機器は薬機法で、独立行政法人医薬品医療機器総合機構による認証を受けなければならない。ところがこの認証は、たとえばソフトウェアのアップデートがあった場合、その都度受け直さねばならない。頻繁なソフトウェアのアップデートが半ば当然であるIT機器からすると異常な手続きだが、人の命を預かる医療という分野においてはこれが常識。日本において全ソフトウェアが医療機器として認められていないわけではないが、実情に合わない多くの課題が残っているという。

もっとも、医療機器もパソコンから制御するものが増えたため、今後はこうした手続きも技術動向に応じて最適化されていかねばならない。こうした旧態然とした仕組みも、医療分野の中のしがらみにとらわれない外部の存在であるドコモなら崩せるという期待も、医療業界の中にはあるようだ。

責任ある企業として社会へ貢献する

医療分野でのICTは成長分野であるため、ドコモ以外にも多くの企業が参入してしのぎを削っている。しかし村上氏としては「競走はむしろウェルカム」なのだという。医療業界では安全・安心こそが最大のセールスポイントになるが、NTTグループという一大ブランドの安心感は、やはり大きい。ただし、取材を通じて、社会に責任ある企業として必要なことをきちんとやっているという自負が、ブランド力以上にドコモの医療分野における自信につながっているのだと感じさせられた。

「医療分野の製品は社会利権構造を持っているので、きちんと研究段階でエビデンスをとった上で研究・成果を出しています。きちんと分析して、いいものだけを社会に出していますし、社会に出したあとのフォローもやっています。医療で必要なエビデンスをきちんととっているのがドコモの強みです」(小林氏)、「マンパワーは必要ですが、やるべきことはやっている」(村上氏)。ただやってみた、売ってみたという段階で終わらず、継続することの意義をしっかり自覚している点は心強い。

ドコモ自体は医療機器の販売免許を持っていないため、協業するパートナーを前面に出し、自社のブランドは表に出さず、あくまで黒子に徹することもある。「『こういうプロダクトをこういうコンセプトで使うとこういうメリットがあるよ』というコンセプト自体を持ち続けることが大事なんです」(村上氏)。自社のブランドにこだわらず、全体として高品位なサービスが提供できればよしとする姿勢は「+d」の精神にも合致しており、ドコモという企業の意識の変革を感じさせるには十分ではないだろうか。

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新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。