脅威の追い上げで年間販売トップテンに! 日産「ノート」が売れる理由

脅威の追い上げで年間販売トップテンに! 日産「ノート」が売れる理由

2017.01.25

日産自動車が昨年11月に投入した新型「ノート」の売れ行きが好調だ。乗り味と同様、販売面での加速も良好で、同車は日産を久々の月販台数トップの座に押し上げた。このクルマ、どのあたりが購入者に受けたのだろうか。

売れ行きが好調な日産の新型ノート

サニー以来、30年ぶりの月間販売トップに立った日産

2016年11月、軽自動車を含む車名別の月間販売ランキングで、1万5784台を販売したノートがトップに立った。ご参考までにお伝えすると、2位は本田技研工業「N-BOX」(1万4813台)、3位はトヨタ自動車「プリウス」(1万3333台)、4位はダイハツ工業「ムーヴ」(1万3201台)、トヨタ「アクア」が5位(1万2409台)だった。日産車が月販台数で首位になったのは、“トラッドサニー”と呼ばれた6代目「サニー」の1986年9月以来、実に30年ぶりだ。

6代目サニー(通称:トラッドサニー)

そして翌12月。首位はダントツでN-BOXの1万4967台だったが、乗用車で2カ月連覇となるかが注目されたノートは1万2403台で、1万2776台を販売したプリウスにわずか373台差で敗れた。なお、4位のムーヴが1万1702台、5位のアクアが1万1449台とこちらも僅差だ。

ちなみに、もしもノートが2カ月連続で乗用車の月販首位を達成していたとしたら、日産車としては45年ぶりであった。ご参考までに、前に2カ月連覇を達成した車種は2代目の「B110型サニー」で、初のSOHC(Single OverHead Camshaft)エンジン搭載モデルが人気を博し、カローラに競り勝ってのことだったという。

2016年1月~12月の乗用車と軽自動車を合わせた累計販売台数の上位10台は以下の通り。

6位以下は僅差だ(表は日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が発表している統計データをもとに編集部で作成)

マイナーチェンジで飛躍した販売台数

2016年を通して、たしかにノートは日産の乗用車の中ではもっとも売れていたが、こうして見ると、ラスト2カ月の出来事が、いかに快挙であったかがご理解いただけよう。そのうち、新たに追加された電動パワートレーン「e-POWER」を搭載したモデルは初期受注の8割近くにも及んでおり、ノートの月販首位はe-POWERなくしてありえなかったことになる。

それにしても、日産ほどのメーカーが、30年間も月販首位から遠ざかっていたという事実にも驚いたのだが、その突破口となったのが、いくらマイナーチェンジを実施し、e-POWERを追加するなどしたとはいえ、ニューモデルではない、登場から5年も経ったノートだったというのも興味深い。

では、そのe-POWERとは、一体どういうものなのだろうか。

エンジン車と電気自動車の“いいとこ取り”

大まかにいうと、e-POWERは電気自動車(EV)の「リーフ」と同じ電気モーターに、発電専用のガソリンエンジンと小容量のバッテリーを組み合わせたものだ。駆動力を生み出すのは100%電気モーターのみ。エンジンはバッテリーの残量や車速に応じて適宜動いて発電するので、外部電力からの充電も不要となる。

e-POWERのシステム

e-Powerを積んだノートは既存のクルマと同じように、給油さえ行えばずっと走行しつづけることができる。バッテリーの役目は、主に減速時に回生ブレーキにより発電した電力を蓄えることであり、実はバッテリーがなくても十分にクルマとしては成立するのだが、回生ブレーキを行なっていることや将来的なR&Dを念頭に、バッテリーを搭載したようだ。

日産としてはこれを「電気自動車の新しいカタチ」と表現しており、メディアでも「レンジエクステンダー付き電気自動車」と表記する向きもあるが、外部充電機能はなく、バッテリー容量も小さいことから、システムとしてはあくまで「シリーズハイブリッド」であると日産もアナウンスしている。

独特の加速感が購入を後押し

シリーズハイブリッド車の市販化は日本初。むろんこれまでなかったものであり、実のところ、どれぐらいのユーザーがちゃんとe-POWERの仕組みを正しく理解して購入しているのかというと、あまり多くはないと日産自身も分析しているようだ。しかし、e-POWERが全く新しいものであり、モーターがいい仕事をしていることや、燃費がよいということはしっかり伝わっているようだ。

100%EVのリーフも、満充電1回あたりの走行可能距離には難があるが、走りの評価は高い。その点では日産としても、「ひと踏み惚れ」と表現するe-POWERの加速性能には自信を持っており、興味を持った人にはそれを味わってもらえるよう、積極的に乗る機会を設ける努力をしているという。今までEVに触れたことのなかった人も多く、あの独特の加速感を味わい、まさしく“ひと踏み”で気に入ってしまって、購入に至るというケースも非常に多いそうだ。

新型ノートの発表会に駆けつけた“クルマ好き”で知られる柳沢慎吾さんも、e-POWERの加速のよさには太鼓判を押していた

加速フィールが絶対的な強みに

実際、競合するハイブリッドカーの多くは、あまりリニアではなく、遅れがあってから駆動が立ち上がるのに対し、モーターが生み出す加速フィールは極めてリニアである。これは100%モータードライブのe-POWERの絶対的な強みに違いない。そして、このクラスでこれほど強力な加速を味わわせてくれるクルマというのは、ちょっと他に思い当たらない。

それでいて、使い方が従来のクルマと変わらず、充電する必要もなく、給油のみで走行できて、価格もリーズナブルなのだから、ノートのe-POWER搭載モデルがそれなりに売れるのもうなずける。

さらには、アクセルオフ時に回生ブレーキを強めにきかせることで、あまりブレーキペダルに踏みかえることなく運転できるという、ワンペダルドライブもe-POWERの特徴で、その評判も上々とのことだ。

また、ノートがもともと持っている強みとして、とくに競合車のアクアに対しては、ボディサイズのわりに車内が広くて実用性に優れ、内外装が上質に仕立てられていることも挙げられる。これまでノートのことを知らなかったけれど、e-POWERの登場をきっかけにノートのことを知り、こんなにいいクルマがあったのかと気づいて購入に至ったという人も、少なくないのだという。

e-POWERをきっかけにノートというクルマを知り、購入に至った顧客もいるという

かくして、2016年の中盤まで圧倒的に強かったプリウスやアクアをしのぐほどの販売を見せたノート。e-POWERという新しい魅力的な記号性も加わり、当面は目の離せない存在になりそうだ。

メディア露出多数、高まる「N高出身」への期待値

メディア露出多数、高まる「N高出身」への期待値

2019.03.22

ネットの学校「N高」の卒業式に潜入

開校時に入学したN高1期生が卒業した

世間の注目を浴び続けた生徒は、何を想う?

3月、角川ドワンゴ学園「N高等学校」の卒業式が東京・お台場にて開催された。

「ネットの高校」として、3年前に設立したN高。この日、2016年の開校時に入学した第1期生と、途中転入・編入した生徒をあわせ、計1593名が卒業した。3年前、『VR入学式』で世間を賑わせたこの学校を巣立つ卒業生たちは、N高での日々をどう捉え、今後はどのようなキャリアを描いていくのだろうか。

卒業式は2019年3月20日、お台場にて行われた

卒業式を彩る最新テクノロジー

N高は、ドワンゴとKADOKAWAの経営統合で誕生したカドカワが設立母体となり、2016年4月に開校された通信制高校だ。同校は開校後、2年次編入なども受け入れてきたため、これまでも卒業生を排出してきてはいたが、「1年生~3年生をN高で過ごした生徒」が卒業するのは、初めてのことだ。

卒業式には多くの報道陣も参加した。生徒にとって、「卒業式に記者がいる」「自分たちが卒業する様子がテレビやWebで取り上げられる」というのは不思議な感覚だろう。とはいえ、もう「VR入学式」に「ニコニコ超会議」へのブース出展(N高ではそれを「文化祭」と表現)などの経験を経て、メディアへの露出には慣れてしまっているのかもしれない。

そして、今回の卒業式も例によって独特だった。

卒業式は任意参加で、会場には袴や制服に身を包んだ生徒が集まる一方、その様子をライブ配信することで、会場に来られない生徒生徒も参加できる仕組みになっていた。会場のスクリーン上にはニコニコ生放送さながら、リアルタイムでコメントが表示されており、こうした演出は「N高らしい」といった印象を受けた。

卒業式の様子。オンライン参加者のコメントがスクリーンを流れる

中でも印象深かったのは、当日来られなかった生徒を代表して、米シリコンバレーに留学中の佐々木雅斗さんが「ロボット」に自分の顔を映して卒業証書を受け取ったシーンだ。

使用したのは、ANAが“未来の移動手段”として開発する、視覚・聴覚・触覚などを備えた、ユーザーの分身となるロボット「ANA AVATAR」。同校ではこのロボットを試験的に授業にも導入しているそうで、こういった最新のテクノロジーを使うあたりもN高らしい。

遠隔操作ロボット「ANA AVATAR(Beam Pro)」を用いて卒業証書を受け取った佐々木さん

と、テクノロジーにばかり目が行きがちではあるが、そもそも「高校生がシリコンバレーに留学している」という事実も驚くべき点だ。高校に通いながらも、シリコンバレーでビジネスを学ぶ――、というキャリアを選べるのは、学校という場所の制約を受けない、ネットの高校のメリットと言えるだろう。

卒業式にはほかにも「異色のキャリア」を持つ生徒たちが集まり、特に活躍した卒業生に対する特別表彰も行われた。

表彰を受けたのは、東京から鹿児島県に移住し、農業や水産業を手伝い地域活性化に貢献する白鳥優季さん、第18回アジア競技大会ジャカルタ・パレンバン「ウイニングイレブン 2018」eスポーツ 金メダリストの相原翼さん、N高のプログラムを最大限に活用し、スタンフォード大学やオックスフォード大学のサマープログラムに参加した冨樫真凜さんなど。その活躍の幅は広い。

さまざまな分野で活躍したN高生に対しては、特別表彰が行われ、記念品としてクリスタルトロフィーが贈呈された

メディア露出が多いがゆえに高まる期待値

N高を卒業した個性豊かな面々は、今後は大学進学、就職とさまざまなキャリアを歩む。

日本初で唯一N高にのみ実在するという「起業部」に所属し、かつ起業第一号として「Easy Go」という会社を創業している、鈴木颯人さんと山田陽大さんから「N高で過ごした時間」についてコメントをもらった。

「元々は地元の進学校に通っていたのですが、『自分が好きなことをしたい』『起業したい』という想いがあり、N高に入学しました。年齢や場所に縛られず、多くの人とコミュニケーションを取れ、充実した3年を過ごせました」(鈴木さん)

「以前通っていた学校が自分と合わず、ネットで見つけたN高で『ここだったら新しいことができるかも』と入学を決意しました。今振り返ってみて、やはり『この学校に来てよかった』と思います」(山田さん)

Easy Go代表取締役の鈴木颯人さん(左)と取締役の山田陽大さん(右)

2人に限らず、卒業生のコメントを聞いていくと「この場所で挑戦してみたい」という想いの元、N高を選んでいる生徒が多い印象だ。

普通の高校とは違い、メディアに露出する機会の多いN高での生活は、良くも悪くも、世間からの注目を浴びる。まだ高校生の彼らにとっては、その視線が時に辛く感じることもあっただろう。ただ、その一方で鈴木さんは「初めて会う方とお話しする際、『N高出身です』と言うだけで、会話が広がることがよくあります」とその知名度を好意的に捉えている。

若くして、覚悟を持ってN高という環境に飛び込んだ生徒たちは、周囲の視線を浴びつつ、たくましく成長してきたことだろう。「N高出身」というキャリアは、彼らにとって1つの大きな武器になりそうだ。

カドカワは新たに2019年4月から、「N中等部」も開校する予定だ。「ネットの学校」という、世間の注目が集まる新しいコンセプトの学校だからこそ、在校生・卒業生の動向は、今後もしばらくは注目され続けそうだ。

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スマホは「望遠」でデジカメに追い打ち? OPPOの10倍ズーム技術が面白い

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2019.03.22

中国スマホメーカーのOPPOが独自のカメラ技術を説明

開発競争が続くスマホカメラ、トレンドは「望遠」へ

高倍率ズームスマホの登場で、デジカメの優位性に危機?

中国のスマホメーカーとしてシェアを急拡大するOPPOが独自に新開発したカメラ技術、「10倍ハイブリッドズーム」が面白い。実際に2019年の新機種からスマホへの搭載を進め、日本市場へも製品を投入するという。

OPPOが「10倍ハイブリッドズーム」技術を紹介

メーカー間の開発競争が続くスマホカメラだが、「望遠」が次のトレンドになりつつある。デジタルカメラに匹敵する10倍もの高倍率ズームを、OPPOはどのように実現したのだろうか。

1年で7機種を投入、気付いた「日本市場の難しさ」

OPPOは世界のスマホ市場で熾烈な4位争いを繰り広げている。サムスン、アップル、ファーウェイのトップ3社に続く集団の中で、2018年は中国Xiaomiに僅差で迫る5位になった(IDC調べ)。

OPPOは2018年、日本市場で7機種のスマホを発売した。OPPO日本法人の鄧宇辰社長は、これまでに国内販売チャネルを12に拡大し、あわせて認定修理店を全国に展開したことを挙げ、「日本のSIMフリー市場でいち早く成長するブランドになった」と振り返る。

オッポジャパン 代表取締役社長の鄧宇辰氏
2018年の1年間にスマホを7機種投入

2019年は国内展開をさらに加速する。日本の消費者に向けたコミットメントとして、件の「10倍ハイブリッドズーム」機能を備えたスマホや、FeliCa・防水対応のスマホ、新たに立ち上げたブランド「Reno」シリーズの市場投入を約束する。

また、話題の「5Gスマホ」の市場投入も急ぐ。日本では5Gの周波数がまだキャリアに割り当てられていないものの、ドコモ、KDDI、ソフトバンクを含む世界の事業者と標準化に向けて連携しており、準備を整えていることを強調する。

MWC19のQualcommブースではOPPOが5Gスマホを実演

一方で鄧社長は、日本市場の難しさについて、「1年の経験を通して、日本市場は他の国と違うことに気付いた。消費の習慣や求めるレベルも高い。グローバルのやり方を日本に持ってきても通用しない」とも述べている。日本市場における品質やサービスの要求水準の高さは、多くのメーカーが直面してきた課題だが、OPPOも同じ壁にぶつかったといえそうだ。

スマホカメラ、次のトレンドは「望遠」に

そのOPPOが市場攻略にあたり、特に注力をしはじめたのが「カメラ」だ。その中でも、業界では次の進化ポイントとして「望遠」技術に注目が集まっている。

そもそもスマホはデジカメと違い本体が薄いため、搭載できるレンズに物理的な制約がある。このレンズの制約から、スマホのカメラはどうしても焦点距離の狭さが弱点になってしまっていた。そこで最近はスマホに複数のカメラを内蔵し、それぞれで広角や望遠を使い分けることで、この弱点を克服しようと進化している。

OPPOの「10倍ハイブリッドズーム」技術は、この弱点に対し異なるアプローチで挑む。プリズムを使って光を屈曲させるペリスコープ(屈曲光学)構造をカメラモジュールに採用することで、レンズを従来の垂直方向ではなく水平に配置できるようにした。これにより、薄型のスマホであっても、光学レンズでは従来不可能だった高倍率ズームが搭載できる。

光を曲げるペリスコープ構造を採用

ただ、35mm換算での焦点距離は16~160mmの10倍となっており、一般的なコンデジの感覚では5倍ズーム程度の性能だ。8.1倍以上はデジタル処理を組み合わせた「ハイブリッドズーム」としているなど、いくつか注意点はある。とは言え、これまでにない望遠レンズをスマホで扱えるのは面白い。

10倍ハイブリッドズームによる画角の違い

OPPOは既に報道陣に向けて、この10倍ハイブリッドズーム技術を搭載するスマホの開発デモ機を公開している。2019年の第2四半期には製品化する計画で、日本市場へも2019年中に投入する見込みだ。

10倍ハイブリッドズームのデモ機。5Gにも対応できるという

特にカジュアルなカメラ需要の受け皿としてスマホに押されがちなデジタルカメラだが、高倍率ズームはスマホには無い、デジカメに残された得意分野のひとつだった。だが望遠もスマホで十分撮れるとなれば、いよいよその優位性も危うくなる。今回のズーム技術は、デジカメ市場をもう一段縮小させてしまう可能性を秘めているのだ。

最大のライバルであるファーウェイも「HUAWEI P30」シリーズで望遠カメラを搭載するとみられており、今後は各メーカーが高倍率ズームで競い合うことは間違いなさそうだ。

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