【森永製菓】買収後に成長した「ステラおばさん」 不採算事業の整理も加速

【森永製菓】買収後に成長した「ステラおばさん」 不採算事業の整理も加速

2017.01.27

【森永製菓】買収後に成長した「ステラおばさん」 不採算事業の整理も加速

 森永製菓は食品業界の中でもM&Aに積極的な会社ではない。しかし数少ない買収案件である「ステラおばさんのクッキー」を手がけるアントステラを2008年に買収。現在も着実に成長している。一方で食料品卸売事業ではM&Aで不採算部門の切り出しを進める。

【会社概要】

 森永製菓<2201>は、おいしく、たのしく、すこやかに をコーポレートビジョンとし、「ハイチュウ」や「ミルクキャラメル」と共に親しみ深いエンゼルマークをシンボルとした、お菓子メーカーである。創業者の森永太一郎がアメリカから帰国し、日本に西洋菓子を普及させるべく、約2坪の工場からスタートした事業は、現在国内企業を牽引する製菓会社グループへと飛躍を遂げている。

 なじみ深い黄色いパッケージのミルクキャラメルは1914年発売、茶色いパッケージに包まれた板チョコ、ミルクチョコレートも1918年発売とまさに世代を超えて愛される超ロングヒット商品で、大人から子供まで老若男女問わず愛される商品を提供し続けている。

 うち、食料品製造事業が売上高構成比の95.5%を占めており、現在は菓子事業、食品事業、冷菓事業そしてウイダーインゼリーなどのウイダー事業、ヘルスケア事業の5つの事業を軸に展開している。

図 森永製菓 セグメント別売上高構成比

平成29年3月期第2四半期決算説明会より作成

森永製菓の沿革と主なM&A
年月 出来事
1899年 東京・赤坂に西洋菓子製造所を創設。「森永商店」と称する
1910年2月 株式会社へ組織変更。株式会社森永商店を設立
1912年11月 「森永製菓株式会社」に改称
1920年7月 日本煉乳を合併
1942年10月 森永乳業、森永食品工業、東海製菓、森永関西牛乳を合併
1943年11月 「森永食糧工業株式会社」に改称
1949年4月 森永乳業設立
5月 東京・大阪・名古屋証券取引所に上場
10月 乳業部門を分離し、森永乳業に譲渡。「森永製菓株式会社」に復称
1954年7月 売店部門を分離し、森永キャンデーストア(1987年レストラン森永に社名変更)として発足
1969年8月 当社と米国ゼネラルミルズ社との合弁で森永ゼネラルミルズを設立(現・森永スナック食品、連結子会社)
2001年1月 福徳長酒類を合同酒精(現オノエングループ)へ譲渡
2003年7月 レストラン森永より営業権を譲り受け、エンゼルフードシステムズを設⽴
2004年12月 レストラン事業撤退。エンゼルフードシステムズをあかつきビーピー(現ヴィア・ホールディングス)へ譲渡
2008年1月 アントステラ(現・連結子会社)を100%子会社に持つディューアソシエイツの株式を全株取得(同年10月アントステラがディューアソシエイツを吸収合併)
2010年11月 子会社のサンライズ(アイスクリーム卸)を国分へ譲渡
2011年5月 子会社の森永フードサービス(給食事業)を西洋フードシステムへ譲渡

【M&Aその1】不採算の飲食事業を撤退

 森永製菓のM&Aは、ある程度事業体を広げた後、事業の再編を目的としたものから始まる。

 エンゼルフードシステムズは、中華イタリアンや南欧風家庭料理等のカフェ形態の店舗約90店舗を保有している売上約73億円の子会社であった。譲渡金額は3億9千万円。事業セグメントとしては「食料卸売及び飲食店事業」にあたり、この売却に伴い飲食店事業は撤退となった。

 当時の決算短信の当該セグメントを表にした。

食料品卸売及び飲食店 2004/3 2005/3 変化
外部売上高 23,536 21,205 ▲ 2,331
内部売上高 1,179 1,288 109
24,715 22,493 ▲ 2,222
営業利益 19 264 245
資産 7,776 4,921 ▲ 2,855
減価償却 199 124 ▲ 75
資本的支出 146 143 ▲ 3
単位百万円。▲は減少。決算短信より作成

 短信によれば、卸売の業績が好調であったという。これにより、本来であれば抜けたエンゼルフードシステムズの売上73億円が減収となるはずが、2005年3月期のセグメント売上高は 約212億円となり前年度の約235億円と比較すると約10%近くのみの減収で抑えることが出来た。むしろ一方で営業利益は2億6400万円と前連結会計年度に比べ2億4500万円の増益となっている点をみると、恐らく飲食事業の利益率が低迷し、卸売の高利益率の足を引っ張っていたものと推察できる。

 セグメント資産は約77億円(2004年3月期)から約49億円(2005年3月期)となっており、恐らく3億9千万円という譲渡額は、廉価での事業切り出しであったと推察できる。

 結論からするとこのM&Aはいわゆる「不採算部門の撤退」と評することができるだろう。

【M&Aその2】ステラおばさんのクッキーを買収 菓子事業を強化

 今度は森永製菓が買収側となる案件をみてみよう。

 2008年1月、「ステラおばさんのクッキー」として知名度が高い株式会社アントステラを100%子会社に持つ、株式会社ディューアソシエイツを買収した。アントステラは当時から、有名百貨店や全国駅構内に60店舗以上展開している知名度の高い企業であり。財務内容としても、売上高41億円、営業利益2億円という堅調な売上推移をしていた。

 森永の買収目的としては、①直販事業への進出 ②アントステラ他のブランド力を生かした、製品ラインナップの増加による菓子事業の強化 が挙げられる。

 アントステラが属する食料品製造部門の推移を追ってみた。 なお食料品製造部門には「ハイチュウ」や「ミルクキャラメル」など森永製菓の主力商品が含まれているため、アントステラ単独での状況や実際にシナジー効果が発揮されたのかについては、言及することができない。

図 食料品製造部門の推移

単位:百万円。短信決算より作成

 アントステラの菓子商品は、「ステラおばさん」ブランドでチョコチップクッキー、バターガレット、マカダミアナッツクッキー、アーモンドココアクッキーなどを販売している。ローソンで販売されているオリジナルブランドのチョコチップクッキーも、アントステラの製造のものであるとローソン側のホームページにて告知されていることから、他社ブランドによるOEM生産も請け負っているものと思われる。

 引き受け時の従業員数が約130人(公表時)であったのに対し、現在のアントステラのホームぺージによると約1000人となっている。実店舗も毎年度スクラップアンドビルドを繰り返し、微増の約70店舗となっている。

 以上のことを鑑みると、アントステラは同社グループ内でも着実に存在を示し、企業価値を伸ばしているのではと推察できる。

【M&Aその3】アイスクリーム卸売子会社を売却 大幅減収も増益に

 続いて森永製菓は、2010年9月にアイスクリームの卸売をしている子会社のサンライズを酒・食料品卸大手の国分に譲渡した。譲渡時のサンライズの売上高は約85億円。エンゼルフードシステムズと同じく食料品卸売及び飲食店セグメントに区分されている。

食料品卸売及び飲食店 2010/3 2011/3 変化
外部売上高 20,478 17,112 ▲ 3,366
内部売上高 1,231 1,038 ▲ 193
21,710 18,151 ▲ 3,559
営業利益 321 350 29
資産 6,219 4,455 ▲ 1,764
減価償却 68 65 ▲ 3
資本的支出 20 215 195
単位百万円。▲は減少。決算短信より作成

 およそ36億円の大幅な売上減少となっているが、それに反し営業利益は増益となっている。譲渡理由は、「経営資源の集中及びグループ再構築推進」と公表しており、こちらも「不採算部門の撤退」であると思われる。

 2011年5月には、給食事業、レストラン事業、売店事業を行っていた森永フードサービスを西洋フード・コンパスグループに譲渡した。

 森永フードサービスは、1960年創業とグループ会社の中でも設立が古い会社である。しかし「経営資源の集中及びグループ再構築推進」を目的として、西洋フードに譲渡した。

食料品卸売及び飲食店 2011/3 2012/3 変化
外部売上高 17,112 8,762 ▲ 8,350
内部売上高 1,038 615 ▲ 423
18,151 9,377 ▲ 8,774
営業利益 350 304 ▲ 46
資産 4,455 4,153 ▲ 302
減価償却 65 16 ▲ 49
資本的支出 215 26 ▲ 189
単位百万円。▲は減少。決算短信より作成

 食料卸売事業は減少傾向が続いており、森永製菓が譲渡した3件は全て、「食料品卸売及び飲食店セグメント」に区分され、同社は本セグメントにつき事業整理を行っていたものと推察される。

【総括】国内で買収の必要性薄く、海外M&Aに期待

 森永製菓自身はそこまでM&Aによる買収に積極的に取り組んでいる会社とは言えない。しかし「アントステラ」のような、誰が見てもシナジーを生み出すことが想定できる堅実な取り組みをしていると評価できる。

 同業の江崎グリコもあまり積極的な買収には取り組んでおらず、総じてみると菓子メーカー業界として取り組む必然性が薄い可能性も示唆できる。森永製菓はむしろ、不採算部門について積極的に切り出しを行っており、健全な財務体質を維持すべく努力をしている。

 近年の動きを見ると、海外拠点を構えたりしており、目線が海外へと向いている。海外ブランドのライセンス取得や生産拠点の取得などの買収はあり得るだろう。期待を込めて今後のM&A動向を見守りたい。


この記事は、企業の有価証券報告書などの開示資料、また新聞報道を基に、専門家の見解によってまとめたものです。

まとめ:M&A Online編集部

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。