原発の誤算と半導体分社化、復活かけた東芝の土俵際

原発の誤算と半導体分社化、復活かけた東芝の土俵際

2017.01.30

東芝は、2017年1月27日、同社本社において、半導体メモリ事業の分社化および原子力事業の見直しについて緊急会見を行った。

会見では、東芝の綱川智社長は、「今回、一度後戻りしたが、私は、東芝の再生を果たせると考えている。財務基盤を強化することから始めなくてはいけない」、「半導体メモリは、分社化しても注力事業であることに変わりはない」などと語るものの、「お宝」とも称された成長事業である半導体事業の分社化、そして、原子力事業を最注力事業から外すという決断は、同社の再生戦略の大きな転換を意味するものになる。

会見に臨む東芝の綱川智社長

不適切会計処理問題から始まった同社の屋台骨を揺らす激震はいまだに続いている。

2016年春の東芝メディカルシステムズの売却により、一度は債務超過を回避したものの、原子力事業に関する減損損失の発生により、再び、債務超過の可能性が生まれているからだ。不適切会計処理を発端にした東芝が創業以来迎えている最大の危機は、いつまで続くのだろうか。

半導体メモリ事業を分社化の方針

東芝によると、社内カンパニーであるストレージ&デバイスソリューション社の半導体メモリ事業(SSD事業を含み、イメージセンサ事業を除く)を、会社分割によって、2017年3月31日付けで分社化。20%未満の外部資本を導入することになる。

綱川社長は、「メモリ事業は、大規模な設備投資を適時に行うことが必要であり、迅速な経営判断が行える体制を整備することが必要。今回の決定は、資金調達手段の拡充を図り、事業の成長、企業価値の最大化を図るものであり、取締役会では満場一致で決定した」と説明した。

分社化後は、ストレージ&デバイスソリューション社の傘下に置くことを明らかにする一方で、ディスクリートやシステムLSI、ハードディスク事業は分社化の対象から外し、東芝本体で維持する。一方で、三重県四日市の四日市工場の新製造棟は、予定通りに2月に着工する考えを強調した。

新製造棟は予定通りに着工すると言ったが……

「平面NANDでは、年間2000億円規模の投資が必要だったが、3D NANDでは年間3000億円の投資が必要になる。そこに向けた投資が可能になる」と、会見に同席した成毛康雄副社長は語り、「20%未満という外部資本の出資比率は、東芝のなかでNAND事業が大事な事業であるという位置づけを継続したいという意味を持つ」と説明した。

こうしたメモリ事業の成長維持の手立てとして、今回の分社化を決断したと説明するが、外部資本を入れる事態にまで陥ったのは、メモリ事業そのものに課題があったわけではない。

本質的な問題は、東芝が、早急に資本増強をしなくてはならない立場に追い込まれている点にある。

綱川社長は、「今回の分社化は、メモリ事業の強化とともに、東芝の資本増強を実現することが、もうひとつの狙いである」と説明する。

原子力事業の誤算による影響

東芝は、原子力事業において財務戦略で大きくつまずいた。

東芝では、昨年末に、同社傘下の米ウェスチングハウスが、2015年末に米CB&Iから買収した建設子会社のCB&Iストーン・アンド・ウェブスターにおいて、のれんおよび損失計上が、数10億ドル(数1000億円)規模で発生することを発表している。

東芝の自己資本は、2016年9月末時点で、3632億円。上期業績見通しは、3回の上方修正を行い、通期見通しでも1度の上方修正を行い、2016年度上期には1153億円の当期純利益を確保するという好調ぶりを見せている。綱川社長も、「第2四半期以降も、原子力事業を除いて、メモリを中心に、業績は計画よりも好調に推移している」と語る。

だが、円高により外貨換算調整額が悪化し、株主資本比率は、2016年3月末に比べて1.4ポイントだけ改善した7.5%に留まっている。思うように財務体質を強化できていないのが実態だ。

そして、この自己資本の水準では、米子会社ののれんおよび損失によって、一気に債務超過に陥ってしまう可能性が捨てきれない。

「現在、影響額の確定に向けた作業を進めており、2月14日に予定している第3四半期決算発表の場において、影響額および当該事象発生の原因、再発防止策について説明する」と綱川社長は影響額については明言を避けたが、一部には、7000億円規模の減損損失が計上される可能性も指摘されている。

東芝は、2016年3月末にも、債務超過に陥る可能性があったが、東芝メディカルシステムズを、キヤノンに6655億円で売却。これによって、債務超過を回避した経緯がある。だが、1年を経過して、また同じ状況に陥っているのだ。

綱川社長は、「CB&Iの損失を認識して以降、今後の推移次第では、東芝の財務状況に影響を与える可能性があり、それを最小限にするために、取り得る現実的な施策を検討している。一昨年の会計処理問題以降、財務基盤が毀損したことへの対策として、メモリ事業の分社化も選択肢のひとつとして検討していた経緯もあり、今回、この事態を受けて、その検討を加速した。CB&Iの米国子会社買収におけるのれんの減損損失が、数1000億円規模になる可能性があり、3月末までに東芝グループの財務体質を強化する必要がある。メモリ事業の分社化においては、資本対策として、外部資本の導入を視野に入れた。限られた時間のなかでは、この分割方法が自然の流れである」と説明する。

成毛副社長

東芝メディカルシステムズは、綱川社長の出身母体であり、2016年春の優良事業の売却は、将来の東芝にとっては痛手となるのは明白だろう。そして、今回、もうひとつの優良事業であるメモリ事業に外部資本を入れるということは、東芝にとって、収益事業の切り売りといえなくもない。

外部資本の相手先については、「従業員、事業を強くすることを本質として、相手先と交渉したい」と綱川社長。成毛副社長も、「外資を含めて様々な可能性はあるが、これから募って、相手を吟味したい。金額については、参加する企業の評価に依存する。可能性のひとつとしてIPOもありうる」と述べた。

見直しを図る海外の原子力事業

一方で、今回の会見では、原子力事業に関する基本的な考え方についても説明した。

綱川社長は、「エネルギー事業は、社会インフラ事業とメモリ/ストレージ事業と並んで、当社の注力事業としている。この姿勢は変わらない。社会的な使命を果たせるように、引き続き注力事業とし、体制を維持強化していく姿勢には変わりがない」とするものの、「だが、原子力事業についてはエネルギー事業の最注力事業の位置づけを変える。国内では、再稼働、メンテナンス、廃炉を中心に事業を継続し、福島第一原発の処理もやりきり、社会的責任を果たす。一方で、海外事業は見直しを行う。原子力事業部門は、エネルギーシステムソリューション社から社長直属組織として独立させ、情報共有、意思決定の迅速化を図り、米国建設プロジェクトのコスト管理の徹底、ウェスチングハウスへのガバナンス強化を図る」とした。

東芝では、全世界で2029年までに64基の原子力発電を受注するという計画を掲げていたが、「受注の内容が変わってくることになる。建設まで含めて受注するのか、タービンなどの機器設備だけでやるのかといったことが変わってくることになる。いま建設に関わっているのは米国での4基だけ。これを見直すことで、基数は同じでも売上金額は下がるといった可能性がある。基数を含めて、中期経営計画のなかで明らかにしていく」とした。中期経営計画は、2016年度第3四半期決算が発表される2月14日に公表する考えだ。

会見場には、多数の報道関係者・アナリストがつめかけた

海外ではウェスチングハウスが約100基の設置ベースがあり、燃料供給やサービスを提供するが、「新規受注は、今後考え直す」と述べたほか、「ウェスチングハウスを継続保有していくのかどうかも含めて、2月14日に説明する」として、原子力事業の事実上の縮小を示唆した。

東芝の業績回復には課題が山積

原子力事業が、メモリ事業という成長事業を毀損する形になったとの指摘も出たが、メモリ事業を担当する成毛副社長は、「東芝全体の危機と受け止めて、これを全力で乗り切ることに注力したい」とする。

また、綱川社長は、「今回のことについては責任を感じている。投資家、ステイクホルダーに心配をかけている」としながらも、「自らの去就については、指名委員会に委ねる。3月末までは責任を持って遂行する」と語る。

債務超過を回避できれば、東芝が再建の最初のゴールとして設定した「特設注意銘柄」からの指定解除にもつながることになるだけに、東芝の経営層にとっては、この山場を何とか乗り切る必要がある。

だが、メモリ事業の分社化に伴う外部資本の導入だけで、債務超過を回避できるのかどうかは不明だ。

綱川社長は、「第3四半期の業績も確定していない。減損額も確定していない。外部資本導入による目標額も明らかにはできない」として、債務超過を回避できる手応えについては明言を避けた。

その一方で、「社会インフラは事業の柱であり、重要なものである。売却などは考えていない」としながらも、「今回の施策以外にも、株式や不動産の売却による資金捻出を進めている。取り得るすべての手段を講じる」と語る。

「今年はすべての事業を黒字化するという思いでやってきた。実際、テレビ事業以外のすべての事業が黒字であり、東芝が問題を抱えるなかで、従業員ががんばってくれたことには敬意を表している」と、綱川社長は業績の回復には自信をみせる。

これが、復活に向けた最後の山場になるのか。いつまで立っても膿が出し切れない東芝は、体質改善と財務基盤の強化の成果が出せず、成長戦略を打ち出せないままだ。

2月14日に打ち出す中期経営計画はどんな内容になるのか。トンネルを抜け出すのに、まだ多くの時間を要するのであれば、従業員のモチベーションが下がり、成長力が失われることになりかねない。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。