セダンからSUVに需要が移行、米国市場で問われる日本車の戦略

セダンからSUVに需要が移行、米国市場で問われる日本車の戦略

2017.01.31

日本の自動車メーカーにとって“ドル箱市場”とも呼ぶべき米国に変化の兆しだ。自動車販売台数はピークアウトしたとの観測が浮上。需要の中身もセダンからSUV(多目的スポーツ車)を含むトラック系へとシフトしているという。トランプ大統領の動向も気になるところだ。

セダンからSUVへと需要がシフトしている米国。本田技研工業の「CR-V」は1997年のデビュー以来、米国のSUVセグメントで20年近くもベストセラーの地位を守り続けている(画像は本田技研工業より)

米国で売るクルマは米国で作れ

トランプ大統領は、その就任の第一声から「アメリカ・ファースト」を連呼し、選挙中と変わらぬ保護主義とポピュリズム一辺倒は「やはり」といった感じだった。

さらに「日米自動車貿易は不公平だ」と主張し、日本の自動車業界を困惑させている。「1980年代ならいざ知らず、日本からの対米自動車輸出よりも現地生産の拡大、現地化が定着している。日本市場も激戦の中で、米国の自動車メーカーは売る気がないから売れないだけだ。昨年でフォードは日本事業から撤退しているし、東京モーターショーにも数年前から米車は出展すらしなくなっているんだからね」とは、ある日本車メーカー首脳の声である。

それにしても、トランプ大統領は国内での雇用創出を念頭に、「米国で売るクルマは海外でなく米国で作るように」と、米国メーカーも含めた自動車業界に求めていることは確かである。

インセンティブ競争で各メーカーは負担増

日本車にとって米国市場は、文字通り“ドル箱市場”なのである。今や、世界の自動車市場は中国がトップとなったが、それでも米国は「自動車大国」であり、日本車にとっては現地生産・供給体制が確立しており、販売量・台当たり収益ともに大きい戦略市場である。

2016年の米国新車販売台数は、1755万351台となり2年連続で過去最高を更新した。これで7年連続の台数増であり、この数字だけを見ると米国自動車市場は好調である。

しかし、2016年夏頃から、それまで右肩上がりだった米国の新車需要に陰りが見え出した。セダンクラスの小型車の売れ行きが落ちてきたのだ。このセグメントでは、インセンティブ(販売奨励金)を積むメーカー間の値下げ競争が激しくなった。必然的に、自動車メーカーとしては収益力が低下する。

結果的に、年間の新車市場は1,755万台と高水準となったが、前年比では0.4%と最近では最も低い伸び率となった。ガソリン安で小型車需要が落ちてきたことで、米国自動車市場全体がピークアウト、減速感が強まっているとの見方が示されてきたのである。

1,700万台レベルは維持の見通し

1,755万台という過去最高の新車販売を記録した米国市場は、さすがにピークを過ぎた感は免れないが、それでも2017年の見通しは「1,720万台程度になる」(トヨタ自動車)、「しばらくは堅調な状態が続き、1,700万台レベルは維持する」(日産自動車)との見方が出ている。

米国の新車市場は、小型車販売にやや陰りが見えてインセンティブ競争が激化した一方で、ガソリン安を背景にピックアップトラックや大型SUVの売れ行きは好調を続けている。昨年のガソリン価格は、全米平均で1ガロン(約3.8リットル)あたり2.143ドル(約248円)とここ数年で最も安く推移した。

米国のSUVセグメントでは日産「エクストレイル」(画像)の兄弟車である「ローグ」も人気だ

金利についても、米国自動車市場はユーザーの8割がローンとリースとされる中で、米連邦準備理事会(FRB)が利上げペースを加速すると、消費に影響する懸念もあるが、「影響は限定的にとどまる」(トヨタ)との見方がある。

むしろ、原油安を背景に大型クラスのSUVやピックアップトラックの需要が旺盛になり、また「ミレニアル世代」と呼ばれる10代後半から30代前半の若者の新規購入が需要を下支えするとの見方も出ている。

米国史上最多の雇用を生み出すというトランプ大統領

トランプ大統領は就任後、「日米自動車貿易の不公平」発言をした直後に、GMやフォードといった米国自動車メーカーの首脳と朝食会を開催。大胆な規制緩和や減税策を進める方針を表明したが、どうも手のひらを返すようなしたたかさを感じる。「米国で売るクルマは米国でつくれ」という考えに、自動車メーカーを寄り添わせるための発言かと思われるのだ。

それでも、米国でクルマが売れるような政策を打ってもらうことが何よりも前提であり、それも雇用につながるのだから、トランプ大統領の米国景気の活況施策に、乞うご期待といったところだろう。

日本車メーカーにとって、米国を中心とする北米は、かつての輸出主体から現地化推進の流れにシフトしているとしても、グローバル戦略の要であることに変わりはない。

トヨタは投資計画を発表

世界販売で独フォルクスワーゲン(VW)と首位争いにしのぎを削り、VWと共にいまや世界のビッグ2であるトヨタにとっても、北米戦略は重要な位置づけとなっている。北米はトヨタの世界販売の3割を占め、利益面でも営業利益の4割を占めるグローバル戦略の稼ぎ頭だ。

そんななか、トランプ大統領がメキシコ工場建設の件でトヨタに名指しで難くせをつけたことは話題となった。豊田章男社長は「デトロイトショー2017」における発表で、「米国で今後5年間に100億ドル(約1兆1700億円)を投資する計画」であることを明らかにして対応。一方でメキシコ新工場は「米国の雇用を減らすものでなく、計画は続行する」ことも表明した。

むしろ、トヨタとしては大型SUVの需要シフトに遅れていたこともあり、その後はペンス副大統領の地元であるインディアナ工場での大型SUV、ピックアップトラックの増産投資と雇用増大を表明している。加えてデトロイトショーでは、新たな設計・開発手法の「TNGA」でプラットフォームとエンジンを一新した新型「カムリ」を発表。2017年夏からケンタッキー工場で増産し、かつての全米ベストセラーカー復活を目指して米国販売での巻き返しを期すことにしている。

新型カムリ(画像はトヨタ自動車より)

日産とホンダの事情は

日産は、米国で需要シフトが鮮明なSUVセグメントに新型「アルマーダ」、「ローグ」などを持つ。販売は好調に推移しており、昨年を上回る計画を示している。ただ日産は、日本車の中でいち早くメキシコに生産進出した企業であり、メキシコを北米生産基地としているため、トランプ大統領による北米自由貿易協定(NAFTA)見直しへの動きは気になるところである。

ホンダは元々、日本車のなかで先行して米国オハイオに生産進出した歴史がある。かつては「ホンダの米国一本足打法」と揶揄されたほど、米国の生産、販売、利益面における寄与率が高かった。

ここ最近は一時ほどの北米依存度ではなくなっているものの、米国のほかカナダとメキシコにも生産拠点があり、2016年の米国販売ではピックアップトラックや大型SUVで堅調な販売を示している。復活した新型「NSX」は、米国で開発・生産して世界市場に供給する体制をとったほどだ。ホンダにとって米国は、開発、生産、販売の全てでグローバル重要拠点の位置づけを強めている。

日本車の中堅メーカーでこのところ、独自の勢いを示しているのが富士重工業(スバル)とマツダだ。

米国で絶好調のスバルは現地生産増強

2017年4月には社名とブランドが共通になるスバルは、米国ブランド戦略と新型インプレッサに代表される商品戦略の強化が奏功し、米国市場で「タマ不足で現地のスバルディーラーから怒られている」(吉永泰之社長)ほどの売れ行きを示している。スバルの米国販売は、他のメーカーがインセンティブを積み増しする中で、高い利益率をキープしている。

こうした中、2016年11月からは米国インディアナ工場で生産増強に乗り出し、現地での好調販売に対応する増産を進めている。トランプ政権でも当面の間は、現地工場の増強により、懸念材料がなく好調販売を継続していく格好である。

北米仕様の新型インプレッサ(画像は富士重工業より)

メキシコ生産のみが気がかりなマツダ

一方のマツダも、独自のクルマづくりを進化させて復活してきた面ではスバルと似たものがある。北米戦略では元々、かつての資本提携先であるフォードと合弁生産(デトロイト郊外のフラットロック工場)を行っていたが、フォードとの提携解消を受けていったんは現地生産から撤退。その後はトヨタとの包括業務提携を足がかりとし、トヨタブランドへのOEM(相手先ブランド生産)供給を含めたメキシコ生産に乗り出して、NAFTAを活用して米国市場に供給してきた。

マツダの場合、メキシコ工場と日本からの米国向け輸出ということで、トランプ政権のNAFTAの見直し交渉いかんが、最も気にかかることになるというわけである。この他、三菱自動車は2015年11月に米国イリノイ工場生産から撤退している。

いずれにせよ、日本車にとって米国市場は、グローバル戦略の中で収益面も含めた重要拠点であることに変わりはない。米国市場が1,700万台レベルの高水準をキープする中で、さらに意欲的な戦略を進めていくことになるだろう。ただ、トランプ新政権の動向がプラスとなるか、マイナスに影響するかが大きな関心事である。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。