トヨタにたった4人のEVベンチャーが誕生、何が期待されているか

トヨタにたった4人のEVベンチャーが誕生、何が期待されているか

2016.12.01

変化の兆しを見せるトヨタ自動車のエコカー戦略。「究極のエコカー」と位置づける燃料電池車(FCV)に加え、電気自動車(EV)への取り組みも加速させるのではとの見方があったが、トヨタの出した答えは、計4名からなるEV開発の社内ベンチャーを設立することだった。ベンチャーであることもそうだが、そのスタッフの少なさにも驚かされた今回の発表。トヨタはEVベンチャーに何を期待するのだろうか。

EV戦略を一気に加速させるトヨタ

トヨタがEVの開発を担う社内ベンチャーを12月に立ち上げる。この新ベンチャーは、豊田自動織機、アイシン精機、デンソーのグループ企業とトヨタ本体から各1名ずつが選抜され、4名という少数精鋭部隊がトヨタのEV開発を推進することになる。

中間決算説明会に登壇したトヨタ代表取締役副社長の伊地知隆彦氏(画像)は、FCVが「エコカーの本命」としつつも、トヨタのエコカー戦略は全方位だと述べた

トヨタは、環境対応へのエコカー戦略として全方位での取組みを進めてきた。その中でハイブリッド車(HV)は先行優位の実績を確立。さらにプラグインハイブリッド車(PHV)からFCVの市販化も先行させ、FCVを「究極のエコカー」と捉えて重点的に開発を進めてきた流れがある。

しかし、EVに関しては近距離用途としての限定的な位置づけを強めてきたことで、開発に遅れを取っていた感がある。そのトヨタが、先の「パリ協定」(2020年以降の地球温暖化対策の国際ルール)による世界の環境規制強化の動きや、中国・欧米でのEV推進といった直近の流れに対応すべく、EV戦略を一気に加速させ、早期に商品投入する方針を打ち出してきた。

それにしても、トヨタがグローバル1,000万台体制に見合う新たな展開を見せる中で、EVでの社内ベンチャーを誕生させるという、従来のトヨタからの変革を促すような思い切った動きに出たことは、大いに注目されるものである。

主要グループ企業も巻き込むベンチャー組織

トヨタが12月からスタートさせるEV開発の社内ベンチャー組織「EV事業企画室」。その室長には、昨年12月に発売した4代目プリウスと今冬に発売する新型プリウスPHVで開発責任者(チーフエンジニア)を務めた豊島浩二氏が就任する。

豊島EV事業企画室長をトップとして、グループ中核企業であるデンソー、アイシン精機、豊田自動織機から1人ずつ出向する、4人体制での異色の社内ベンチャーとなる。直轄の社内ベンチャー設立にあたり豊田章男社長は、「EV分野のことだけを専門に考え、スピード感のある仕事の進め方を確立することで、トヨタやトヨタグループの仕事の進め方改革を牽引して欲しい」(豊田章男社長)とコメントしている。

HV主流戦略を確立し、PHVでも近く本格的な商品投入を予定するトヨタ。FCVではすでに「ミライ」の市販を始めているが、EVは多少、軽視していたきらいがある。しかし、ゼロ・エミッション車普及に向けた規制強化が急速に進んでいくことから、トヨタとしてもゼロ・エミッションの達成を目指し、FCVとEVを二本柱に据えてきた感がある。

そのためには、EVの早期商品投入を可能とする体制づくりが必要で、主要サプライヤーのグループ各社も巻き込むベンチャー発足に踏み切ったことになる。

パワートレーン多様化時代、エコカーが続々と登場

かつて1990年代末の世界自動車大再編の引き金を引いたのが、独ダイムラーと米クライスラーの「大西洋をまたぐ合併劇」だった。その背景となったのは、21世紀の自動車の大テーマである環境対応だ。「究極のエコカー、FCV」の先行開発には莫大な投資が必要だが、単独企業では開発投資余力に限界がある。企業規模の拡大を求めて、ダイムラーとクライスラーは合併に踏み切った。

つまり、当時は水素を燃料とし、水しか排出しないFCVが、将来の究極のエコカーということで自動車各社が開発に向かったのである。

トヨタのFCV「ミライ」

しかし、その後十数年を経る中で、環境対応に向けては内燃機関のガソリン車・ディーゼル車がクリーン化・燃費向上へと進化し、HVおよびPHVは実用化へと進んだ。FCVの市販化に踏み切ったのはトヨタと本田技研工業だけだ。またEVは、三菱自動車の軽EVに続き、日産自動車のEV「リーフ」の市場投入など、ゼロ・エミッション車として展開された。

現状は「パワートレーン多様化時代」の様相を呈しており、日本国内市場ではトヨタHV戦略が初代プリウスの1997年末投入から十数年を経過し、主流化している。ただ、欧州では乗用車の5割を占めるディーゼル車が、クリーンディーゼルエンジンへと進化していまだ主流の座にある。

しかし、先の「パリ協定」発効に見られるように、世界の環境規制は厳しくなる。パリ協定では、すべての国・地域が二酸化炭素(CO2)などの温暖化ガスの排出を今世紀後半までに「実質ゼロ」にすることを目指す。

必然的に世界各国の環境規制も強まる。世界最大の自動車市場となった中国は、EVやPHVを「新エネルギー車」に指定し、台当たり補助金を支給。米カリフォルニア州の「ZEV規制法」では、2017年から発売する製品規制が厳しくなる。中国とカリフォルニアの規制では、HVがエコカーの範囲から外れる。これは世界的に波及していく流れでもある。

「脱エンジン」を目指す「トヨタ環境チャレンジ2050」

トヨタは、昨年10月に「トヨタ環境チャレンジ2050」を発表し、2050年の「脱エンジン」を宣言した。具体的には2050年にグローバル新車平均走行時CO2排出量を90%削減(2010年比)するというものだが、当面の主な取組み・目標としては、FCVの販売を2020年頃以降はグローバルで年間3万台以上にすると打ち出し、エコカーの本命はFCVという姿勢を鮮明にしていた。

つまり、将来のモビリティの棲み分けをEVは近距離用途、FCVは中長距離用途とし、EVは一充電で走行できる航続距離と充電時間の課題から用途限定の見方をしていた。ただ、FCVでは水素スタンドのインフラ整備の課題もあり、一長一短はある。電池が進化したことで、EVの航続距離も改善されつつある。

両者のメリット・デメリットを埋めるべくトヨタは、EV開発促進も含めた全方位を強める戦略に切り替えてきたのである。

トヨタとテスラ、複雑に絡み合う両社の関係

テスラモーターズ。米シリコンバレーに拠点を置くEVベンチャーだが、いまやEVメーカーとして世界的に脚光を浴びる存在だ。このテスラとトヨタは関係がある。両社は2010年にEV共同開発の業務提携を締結。テスラの製造工場は、かつてトヨタがGMとの合弁生産を行っていたニュー・ユナイテッド・モーター・マニュファクチャリング(NUMMI)のカリフォルニア・フリーモント工場の跡地である。トヨタはテスラとの業務提携に基づき、「RAV4 EV」を2012年まで米国で販売していた実績もある。

トヨタとテスラが共同開発したRAV4 EV

テスラは起業家イーロン・マスクのベンチャー経営で、「モデルS」、「モデルX」に続き、量販低価格車「モデル3」を発表し、その予約販売方式で大きな評判を呼ぶなど、今や世界のEVメーカーをリードするほどの勢いを示している。一方で、モデルSに搭載したオートパイロットシステムでは、半自動運転で死亡事故を起こしたことでも世間の耳目を集めた。

毀誉褒貶はともかくとして、テスラはEVメーカーとしてフロントランナーのポジションにあり、リチウムイオン電池は米ギガファクトリーでパナソニックとの合弁生産を行っている。トヨタはパナソニックと国内でニッケル電池・リチウムイオン電池の合弁企業「プライムアームEVエナジー」を展開する関係にある。トヨタとテスラの関係は、その後両者の思惑がずれ始めて協業の動きはなくなっているようだが、複雑に絡み合っている。

トヨタが社内ベンチャーでEV開発を急ぐ方針を打ち出したのも、米テスラとの業務提携(提携時点でトヨタはテスラに出資)に学ぶところがあったのだろう。

欧州勢を筆頭にEVシフトが鮮明

FCVに関しては、安倍政権の水素社会到来に向けての国策もバックにあるが、グローバル戦略として、トヨタは独BMWと技術提携関係にある。他社の動きとしては、ホンダがGMと技術提携しており、日産ルノー連合もダイムラーおよびフォードと技術提携関係にあるといったように、FCVの今後に向け、日米欧のメーカー間協力は多様化している。

一方で、欧州勢がこのところEV戦略を強めてきている。特に独フォルクスワーゲン(VW)がディーゼル排ガス不正問題以降、一気にEV戦略を鮮明にしているのだ。ダイムラーもEV新ブランド「EQ」を立ち上げるなど意欲的な動きが目立つ。米国も然りで、GMはEV「ボルト」の航続距離を383キロメートルに延ばし、テスラ「モデル3」の346キロメートルを上回ってくるなど本腰を入れてきている。

「リーフ」発売以来、EVで世界をリードすると豪語していたゴーン日産は、このところテスラの台頭に対し伸び悩んでいた。しかし、EV開発で実績のある三菱自を傘下とし、オール日産連合でEV戦略の巻き返しを図ろうとしている。

矢継ぎ早に新たな手を打つ豊田社長

こうした中で、トヨタはエコカー全方位戦略をとっていたものの、EV開発では出遅れており、一気に遅れを取り戻すための策を模索し始めた。それが、デンソーなど主力サプライヤーも巻き込んだ社内ベンチャーの発足だったのだろう。トヨタは奥田体制時代、社内ベンチャー企業「VVC」を発足させたことがある。当時も「トヨタには社内変革が必要だ」(当時の奥田社長)との観点によるものだった。

トヨタは豊田章男社長が就任して8年目を迎えている。グローバル1,000万台体制となり世界覇権を競う中で、カンパニー制度の導入やダイハツの完全子会社化、スズキとの提携、AI(人工知能)の米国子会社設立など、矢継ぎ早に新たな手を打ってきている。

FCVにしてもEVにしても、トヨタはマツダや富士重工業(スバル)、さらにはスズキとも連携していき、かつグループの主力サプライヤーとの一体感醸成とスピードアップを図っていく考えなのだろう。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。