auのWALLETポイントはどこでも使えるポイントになれるか

auのWALLETポイントはどこでも使えるポイントになれるか

2016.12.02

KDDIは、同社のスマートフォン/ケータイユーザー向けの会員制プログラム「au STAR」のサービスを拡充した。au STARは既存のポイントシステム「au WALLET」を拡張し、携帯電話サービスの長期利用者に利益還元するためのプログラムだ。今回の拡充では長期ユーザーへのメリットが高まっているが、一方でポイントシステムそのものに対する各社の取り組み姿勢の差も浮かび上がってきた。

au STARプログラムは大別して3つのサービスからなる無料の会員制プログラム。今回はそのうちのポイント制度が焦点となる

「au WALLET」の価値を拡大する「au STAR」

KDDIにはauの携帯電話やKDDIの光回線/ADSLといった固定回線サービスなどを利用するとポイントが貯まる「au WALLET」ポイントサービスがある。2014年6月にサービスを開始し、au WALLETのポイントは回線利用で貯まるだけでなく、au WALLETプリペイドカードや同クレジットカードの利用、あるいはモニターサービス「auまちモニ」への参加などでも貯められる。

貯まったポイントは1ポイント=1円で換算して、電話料金の支払いや機種変更時の代金に充当したり、au WALLETプリペイドカードへチャージ、あるいは同クレジットカードの支払いにも充当できる。また、一定量のポイントでプレゼントと交換する「au WALLETポイントプログラム」もある。

au WALLETは好調なスタートを切ったが、当然残る2社も追い上げてくる。また、総務省により、長期契約者への利益還元を時拡充するようにという指導も入った。そこでau WALLETを拡張するプログラムとして登場したのが「au STAR」だ。au STARは、スマートフォン/ケータイユーザー向けの無料の会員制サービスで、大きく分けて3つの機能がある。

まず、auへの契約年数と現在利用しているデータ定額量に応じてポイントの還元率が上がる「au STARロイヤル」。本来1,000円につき10ポイント貯まるものが、利用年数4年以上になると20、40……と変換率が上がっていき、16年以上の超長期利用者には1,000円あたり100ポイント貯まるようになる。

WALLETポイントは長期利用者ほど還元率が高い

続いて、auショップの来店予約が可能になる「au STARパスポート」。auに限らず携帯ショップは待ち時間の長さがネックだが、事前に予約を入れることで待つことなく確実に利用できるというもの。専用のウェブサイトからの予約となる。

最後に、利用者にさまざまなプレゼントが贈られる「au STARギフト」。このプレゼントには電子配信されている楽曲や電子書籍などが含まれるほか、海外で「世界データ定額」を1回、24時間まで利用できる権利を毎月もらえたり、au STAR会員向けの「au STARギフトセレクション」や「じぶん銀行」の利用特典など、さまざまな特典を増やしている。さらに契約更新時には「au STARギフトセレクション」で利用できるポイント3000ポイントぶんのギフト券ももらえるなど、auを長期間使いたくなる仕掛けを用意している。

なぜ1ポイント=1円の壁を超えたのか

今回の発表では、WALLETポイントをモノなどに交換できる「au STARギフトセレクション」が目玉といえるだろう。サッカー日本代表の一日体験ツアーといった体験価値の提供も目新しいが、ポイントの交換対象としてauが厳選したモノに注目したい。実はこの商品群、ポイントの点数よりも市価の方が高く、概ねではあるが1ポイント=1.5円相当前後になる。

10000ポイントの対象商品
20000ポイントの対象商品
30000ポイントの対象商品

従来、ポイント制度などで市価よりも安く設定されている場合などは、メーカー側が嫌がるものなのだが、KDDIでau STARプログラムを担当するコンシューママーケティング2部の水野香氏は「商品を提供しているメーカーの努力であったり、KDDI側の負担なども含まれる」と説明しており、かなり無理を通して実現しているとのこと。長期利用ユーザーへの「利益還元」というにふさわしい努力が払われているようだ。

とはいえ、1円=1ポイントを超えるというのはポイント制度的には画期的だとはいっても、対象はau STARギフトセレクションだけであり、その他のサービスでは1円=1ポイントにとどまっている、au WALLETはポイント還元の機会が基本的に自社サービス利用時というクローズドな環境で、還元率も全体的に低いなど、他のポイントよりも貯まりにくい印象がある。ギフトにいい商品が並んでいても、現実的に入手できる気が起きないのだ。

還元率のアップやポイントの提携は?

どうせなら通信費だけでなく、全体に還元率を上げたり、あるいは別のポイントサービスとの相互ポイント交換といった方向には行けなかったものだろうか。発表会場でもメディア各社からの質問は相互交換の計画などに集中した。

この点について、前述した水野香氏は課題であることは認めつつも「貯まる率が悪いのではなく、見せ方の工夫が足りていないという認識」だという。実際、KDDIの田中社長は11月1日に開催された決算会見で、既存ユーザーへの還元強化を宣言。KDDIとしては今後ポイント還元に大きな予算を割いていく予定であり、au STARなどを通じた還元額は2016年度下期で100億円規模、2017年度は数百億円規模の予算が組まれているという。こうした予算が利用してギフト商品の質の底上げにつながっているわけだ。

では、なぜ他サービスとの提携は行われないのか。これについてKDDIでは「サービスの継続性」を理由に挙げている。たとえばドコモはdポイントとローソンのPontaポイントと相互交換を実施しているが、コスト的にはかなりロスが大きいのではないかと分析している。

損失は自社で補わねばならないが、規模が大きくなっていくと原資的に限界がある。提携先サービスと持ちつ持たれつな関係になれればいいが、一方的にポイントを吸収されるような関係になってしまうことは避けたい。ならば、対外的な関係の影響力が高いポイントよりも、自社で制御しやすいプレゼント商品を値引きしたほうがより安定もするし、実現もしやすいということだろう。その場限りの花火ではなく、きちんと長期間での展開を考えているところは好感が持てる。

ポイント制度はどこが成功するのか

au WALLETが人気を博したことで、対抗する2キャリアも即座にポイント制度にテコ入れを行なった。ソフトバンクはau WALLETの発表後すぐに、CCCと提携して、2014年7月から同社の「ソフトバンクポイント」をTポイントに移行した。ドコモにも「ドコモポイント」があったが、2社に遅れること約1年半、2015年12月に「dポイント」としてリニューアルした。

大手キャリア3社のポイント制度を並べてみると、それぞれの特徴がうかがえる。ソフトバンクは社外のTポイントと提携することで、ポイント制度自体の手綱を取ることはできないが、ポイントの提携先は圧倒的に多く、ポイントが貯まりやすく使いやすいという汎用性を最大にすることができた。

また、傘下のヤフーをうまく利用して、ECなどの利用でポイントの還元率がどんどん高まるような仕組みを用意している。中には10%、20%といった高倍率が実現するキャンペーンも実施されるほどだ。コンビニチェーンとしてファミリーマート系での利用が行えるが、全国に展開しているTカード加盟店のほうが大きなインパクトだと言えるだろう。

ドコモはau WALLETをよく研究し、マクドナルドなど、ポイント還元率の高い提携先を増やすなどして魅力を高めている。コンビニチェーンとしてローソンと提携し、同社のPontaカードと相互にポイント交換ができる(交換レートは1:1)。また、ポストペイド式電子マネーの「iD」を擁するにも関わらず、プリペイド式のdポイントカードを導入するなど、広くユーザーに訴求するようにしているのが特徴だ。

規模感の違いこそあれドコモも付与ポイントを高めるキャンペーンを実施している

先行するau WALLETは、提携先はさほど多くないものの、先陣を切って制度を導入したこともあり、コンビニチェーン最大のセブン-イレブンと提携できたのが大きい。そこに来て今回のau STARの導入で、還元率の改善とお得感の醸成を狙う。経済圏がクローズドである点は短所だが、無理せず手堅い改善を施していくことになる。

ポイント制はユーザーをキャリアの経済圏に囲い込むための非常に有効な手段ではあるが、貯まりが悪かったり、見返りが悪くてはポイント自体への魅力が薄れてしまう。提携先を増やし、効率的に貯まる仕組みを用意して広くポイントが貯まるようにしなければならない。

この点は各社とも苦労しているようだが、KDDIとしては「サービスの継続性」というキーワードで、無理せずユーザーに還元する道を選んだことになる。競争はこれからも激化するとみられるが、各社とも数千万のユーザーに影響するだけに、制度破綻するような拙策は控えねばならない。KDDIが選んだバランスがうまく機能するかどうかを注視したい。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。