米国では盛況、日本では? 大学スポーツはビジネスとして成り立つか

米国では盛況、日本では? 大学スポーツはビジネスとして成り立つか

2016.03.18

大学スポーツを産業化する動きが日本でも出始めた。先行するのは早稲田大学との組織的連携を決めたアシックスだ。米国では莫大なマネーを生み出すという大学スポーツだが、日本でビジネスとして成り立つ可能性はあるのだろうか。

米国ではプロに匹敵する人気の大学スポーツ

「大学スポーツが一大産業となるよう、まずは2者でやっていく」。アシックス代表取締役社長CEOの尾山基氏は、早稲田大学との協定締結に際して決意を表明した。ビジネスモデルに関する具体的な方向性は今後の検討課題となっているようだが、尾山氏はNCAA(全米大学体育協会)が主催するカレッジスポーツの盛況ぶりを引き合いに出しつつ、日本の大学スポーツにビジネスとしての大きな可能性を感じると語った。「米国のカレッジスポーツは、地域住民が観戦に訪れるなどプロスポーツに匹敵する人気と収入がある。スポーツが人々の身近にある環境を生み出すことに一役買っており、スポーツ大国の土台となっている」というのが尾山氏の認識だ。

協定締結を発表するアシックス代表取締役社長CEOの尾山基氏(写真左)と早稲田大学総長の鎌田薫氏

NCAAは1,000を超える加盟校を抱える大規模な組織。管轄する競技はメジャーからマイナーまで幅広い。バスケットボールやアメリカンフットボールといった種目はプロへの登竜門となっており、未来のスーパースターを探すファンの熱量も高いという。

NCAAは大会の運営などを担い、収益の大部分をバスケットボールのテレビ放映権などで稼ぎ出す。稼いだ資金は自身の運営費に充てるほか、加盟大学のスポーツ振興や奨学金などに振り分ける。NCAAは大学スポーツが生み出す巨額の収益を一元的に管理し、加盟大学に分配する役割を果たしているわけだ。

大学スポーツで稼ぐという発想は日本で浸透するか

では、日本における大学スポーツはどうだろうか。箱根駅伝や六大学野球など、一部には人気を集めている競技も見受けられるが、米国と比べると、どうしても盛り上がりに欠けているように感じてしまう。大学スポーツ全体を一元的に管理する組織はなく、競技ごとに存在している連盟や協会などは、そもそも大学スポーツで稼ぐという目的で活動していないのが現状だ。

日本では大学スポーツを教育の一環と捉えていたため、そこで稼ぐという考え方は浸透しなかった。早稲田大学のスポーツ科学学術院でスポーツ政策論などを教える間野義之教授は、「日本では、選手(学生)が一生懸命やっているところで稼いだり儲けたりするのは『悪』だとする風潮が強い」と指摘する。しかし、その風潮に変化の兆しが見られるというのが間野教授の見立てだ。

「スポーツで稼ぐという風土を作る」。スポーツ庁長官に就任した鈴木大地氏の言葉から分かる通り、日本政府は「スポーツに費やす」から「スポーツで稼ぐ」への意識改革を図っている。スポーツ庁の発足は2015年10月だが、同庁では2016年2月に「スポーツ未来開拓会議」を立ち上げ、民間の有識者などを交えてスポーツ産業の活性化に向けた議論を始めた。この会議でまとめる提言は、2016年前半にも政府が策定する「一億総活躍プラン」の一部に反映される可能性がある。

早稲田大学スポーツビジネス研究所所長でスポーツ科学学術院教授の間野義之氏。スポーツ未来開拓会議の座長を務める

日本のスポーツ産業を取り巻く雰囲気に変化?

現政権が目標に掲げるGDP600兆円の達成に向けては、成長産業を探し出し、あと約100兆円のGDPを積み増す必要があるわけだが、政権側はスポーツ分野にも伸び代があると見込んでいるようだ。スポーツ庁は現状5兆円程度のスポーツ産業の規模を15兆円に引き上げるという目標を掲げている。

一億総活躍プランにスポーツ産業の成長戦略を盛り込みたい政府は、有望な分野の1つとして大学スポーツの産業化にも目をつけている。スポーツ立国を標榜する日本政府の姿勢が、大学スポーツを取り巻く反ビジネスの雰囲気を変えようとしているわけだ。このタイミングでアシックスが大学スポーツの産業化に名乗りを上げたのも偶然ではないだろう。

それでは実際に、日本の大学スポーツにビジネスとして発展の可能性はあるのか。間野教授に話を聞くと、いくつかの課題が浮かび上がってきた。なかでも問題となりそうなのは、大学スポーツの興行的な発展を阻む大型施設の不足だ。

観るスポーツとしての成立が必須条件

大学スポーツを産業化する場合、まずは人気競技を育て、競技場を満員にするところから始める必要がある。集客力が高まればチケット収入が見込めるうえ、テレビなどでの中継が実現すれば放送権料で大きな収益を生み出すことも可能となる。人気スポーツが育てば、用具、ウェア、グッズなどの販売でアシックスのような企業にも商機が出てくる。つまり、「観るスポーツ」として一般社会の認知を得ることが最優先課題なのだ。

アシックスは早稲田大学に対するウェア・用具の供給、早稲田の校章・マーク入り製品の販売、早稲田と共同での製品開発などを進めるが、その先の目標として大学スポーツの産業化を掲げる

米国では大学が数万人規模の収容能力を持つスタジアムやアリーナを自前で保有し、スポーツのビッグイベントで多くの観客を集めているが、日本の大学で自前の大規模施設を保有している例は少ない。興行として発展していく前提条件として、日本の大学スポーツは「観る場所」を整備していく必要がある。間野教授によると、大学スポーツの施設不足を解消する1つの方法は、大学と企業による「ダブルフランチャイズ化」の推進だという。

ダブルフランチャイズとは、1つの競技施設を2つのスポーツチームが本拠地として使用すること。スポーツチームを保有する企業が、資金を投入して大学の体育館などを改修し、その施設を大学の運動部と分け合って使えば、企業と大学の両者が大型施設を本拠地に設定できる。例えばバスケットボールの「Bリーグ」のように、大型施設の保有が加盟条件となっているリーグも存在するため、大学の既存施設を使えるダブルフランチャイズにメリットを見出す企業も出てきそうだ。

「観るスポーツ化」に向けた課題は場所の不足だけではない。大学スポーツに携わる組織は、集客についても知恵を絞る必要がある。

集客戦略を立案する組織が不可欠

大学スポーツの観客層として思い浮かぶのは、出場校の在校生、卒業生、その親類縁者といった人々だが、興行としての成功を狙う場合、一般客をいかに呼び込むかが重要となる。知名度が高く、ブランド化している六大学野球、早慶戦、ラグビーの早明戦といったイベントでも、一般客を集めるための仕掛けが十分ではなかったという日本の大学スポーツ界だが、間野教授は「逆に(集客の)余地があるということ」との見方を示した。

「強くなければ(競技水準が高くなければ)人は観に来ない」と強調したアシックスの尾山氏。自社で保有するスポーツ工学研究所のノウハウや、選手の自主トレーニングに活用可能なアプリなど、早稲田大学の競技水準向上に活用可能なアシックスのリソースは多そうだ

スポーツイベントの集客は1大学(1チーム)単位で進めても効果が薄いので、「リーグ全体で集客していくという改革に取り組めるかどうかが重要になってくる」(間野教授)。複数の大学を巻き込んで集客戦略を練るためにも、大学スポーツを一元的に管理・統括する組織が日本でも必要となってきそうだ。

日本版NCAA設立の早道は

日本版NCAAのような組織については、間野教授も「あったらいいと思う」と必要性を認める。大学スポーツに関する既存の組織は、種目ごとに個別で活動してきた歴史があるため、合従連衡には困難が予想される。スポーツ庁が音頭をとるなど、明確な方針の下で新たな組織を作る流れに期待したいところだ。先行するアシックスと早稲田大学が中心となり、企業、大学、政府などを巻き込んでいくような方向性も考えられる。

大学スポーツが商業的な色彩を帯びることに対する社会の反応も気になるところだが、収益については「学生の奨学金に回したり、財政的に厳しいマイナースポーツの強化に使ったり」(間野教授)と様々な使途が考えられる。NCAAのような組織が日本にできた場合は、資金の流れを明確にし、大学スポーツに参加する人と観る人の双方が納得できる事業モデルを構築することが必要になるだろう。

大学スポーツの産業化に向けて種をまくなら、東京オリンピックの開催を控えた今は時期としても悪くなさそうに思える。先行するアシックスと早稲田大学の取り組みが、日本の大学スポーツ界を取り巻く環境をどのように変えていくかに注目したい。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。