MVNOは第3ステージへ、個性と網羅性が求められ始めた格安通信

MVNOは第3ステージへ、個性と網羅性が求められ始めた格安通信

2016.12.03

「格安スマホ」という言葉とともに認知度も普及率もアップし、全国で500社を超えるというMVNO(仮想移動体通信事業者)。景気低迷の中、高止まりで家計を圧迫する通信費削減の切り札として、総務省なども大いに期待する存在だ。そんなMVNOは加熱する価格競争というフェーズを終え、新たな競争の段階に入っている。

MVNOの数は500社を超える。今年9月にはLINEがMVNO参入するなど話題に

第1ステージ:料金競争の終焉とサービス開拓への移行

自社で通信網を持つキャリア(MNO)に対し、MNOから回線を借り受けて、独自の価格設定やサービス内容で展開するのが「MVNO」だ。日本でMVNOが注目され始めたのは、スマートフォンが主流になってから。MNOのスマートフォン向け通信プランは比較的高額なこともあり、それよりだいぶ安い価格設定のMVNOは「格安スマホ」として認知度を上げてきた。

MVNOの普及初期は、低価格が最大の魅力として考えられてきた。特にMVNOがユーザーごとの回線速度を制御できる「レイヤー2接続」が可能になってからはその傾向が顕著になり、MVNO各社は積極的に安さをアピールするようになった。

結果として、今ではデータ通信のみであれば月額500円未満という超低価格なサービスも提供されており、MVNO同士で利益を削りあって争う、体力勝負となってしまった。

MVNOの仕組みとして、MNOからの回線レンタル料以下に料金を下げることはできず、価格競争には限界がある。このためMVNO各社は料金競争から付加価値競争へと舵を切ることになった。

第2ステージ:独自サービスの模索と模倣

MVNOは当初、データ通信のみのサービスが多く、ユーザー側もメインの通話用回線としてキャリアの携帯電話を契約し、MVNOのSIMを挿したスマートフォンはデータ通信専用に使う、といった使い分けをしていた。しかし、LINEや各種ソーシャルゲームなど、SMSをユーザー認証に使うサービスが増えたことなどにより、オプションでSMSや音声通話のついたサービスも登場してきた。

単純な価格競争では疲弊するだけだと悟ったMVNO各社は、他者との差別化を図るための独自サービスの提供へと進むことになった。独自サービスの提供は、MVNO自身が開発力や資本力など、競合他社と比べて傑出した部分があることを示すひとつの指標になる。これが2015年前後から始まった、MVNOの第2ステージとも言える状況だ。

独自サービスにもさまざまな形態があるが、主にシェアが高めな大手MVNO各社が力を入れたのがサポート体制だ。第1ステージでは、MVNOユーザーは自分で情報を集め、問題に当たれるITリテラシーの高いユーザーが多かった。

ところがMVNOの知名度の上昇に伴って増えてきた、ITリテラシーの低いユーザーに対するサポート体制の充実が急務とされてきたのだ。これは実際に顧客にトラブルが発生した場合だけでなく、購入時に対面販売などで安心感を売る、ということも含まれる。MNOが高くても多くのユーザーを惹きつけている理由の一つに、実店舗が各地にあり、トラブル時には持ち込んで修理やサポートを受けられるという安心感がある。SIMだけを店頭に並べて販売しているMVNOは、いくら安くとも心理的な障壁が高いわけだ。

こうした施策は、もともと全国的な販売網を持つ「イオンモバイル」や、CD/DVDのレンタル・販売「GEO」と提携した「OCN モバイル ONE」が先行して着手し、「FREETEL」や「mineo」のように、大手家電量販店に対面カウンターを設置する、数は少ないものの対面販売が可能な直営店舗を大都市圏に作る、といったところも出てきた。

直営店を設けるMVNOも出てきた

サポートという点では、口コミの力やユーザー同士の情報交換も一種のサポートリソースとなりうる。「mineo」はウェブ上に会議室を設けるなどしてユーザー同士が助け合う互助組織を構築したり、「IIJmio」はユーザーと開発者が直接対話できるイベントを開催することで、キャリアによるバイアスのない、ユーザーの忌憚ない意見がやり取りされるようになり、初心者からベテランユーザーまでを広く惹きつけている。

別の方向性でもユーザーに訴求したのが「楽天モバイル」や、TSUTAYAで販売される「TONE」だ。これらのサービスは利用することで楽天ポイントやTポイントが貯まりやすくなっており、ECサイトなどでの買い物で貯めたポイントを電話料金の支払いに充当するといったことも可能。自社の経済サイクルに組み込むことで、サービスの魅力を高めている。

ポイント制度を武器にユーザーへの訴求を図るところも出てきた

多彩なサービスでの差別化が進む第3ステージ

サポートやサービスの強化で勝負でききるのは、現時点でシェアがそれなりに大きく、経営母体の体力に頼れるMVNOが中心となる。こうした母体がないところは別の手段で対抗することになる。第1ステージですでに料金競争が限界に達していると説明したが、そこをうまく突いた形のサービスが登場している。

FREETELなどが開始し、「LINEモバイル」らが追従しているのが、特定のアプリの通信のみをパケットに課金しないで済ませるサービスだ。TwitterやFacebookといった人気SNSやポケモンGOのようなゲームをパケット課金対象から外すことで、トータルの利用料金を安くするというわけだ。値引きという体力勝負には変わらないが、純粋に技術力だけで実現する施策であり、メリットも強調しやすい。

特定のアプリの通信をカウントしないサービスも登場

ただしこのサービスは、通信対象を見分ける行為そのものが通信の秘密の保持に抵触する可能性がある、といった指摘や、LINEモバイルのような人気アプリの提供元自体が割引対象を決めるのは不公平ではないか、など、さまざまな懸念が払拭しきれていない。人気のサービスだけに、総務省などがどういった判断を下すかが注目されている。

端末も魅力のひとつに

端末の魅力もサービスの一種と数えてもいいだろう。MNOは最新鋭の端末を安価に購入できるよう、サポート割引制度などを使い、通信料金と端末代を一緒に払うことで端末が実質0円に近い価格で入手できるような、大幅な割引を適用できるようにしている。これがiPhoneなどの高級スマートフォンが日本でたくさん販売される要因だったが、総務省などから指導が入り、あまりに大きな値引きができなくなった。

MVNOの場合、SIMフリー端末が基本ということもあり、どこも同じような端末を扱う事態になっている。しかしそんな中でも、楽天モバイルが「ファーウェイhonor 8」を専売にするように、特定のMVNOでなければ手に入らない端末が登場しており、こうした端末と電話料金をセットにしたプランも登場している。MNOの販売方法と被っており、ある意味MVNOのMNO(キャリア)化という皮肉な見方もできるが、ユーザーにとってはわかりやすい販売方法がとられるようになったと言ってもいいだろう。

楽天モバイルが「ファーウェイhonor 8」を国内独占専売するといった動きも

またFREETELのように、端末価格込みのプランに、自社販売のスマートフォンを一定期間の間自由に機種変更で選択できるサービスを用意したところもある。メーカーならではのサービスだが、機種変更後は前の端末の残債を支払わなくていい、という大胆なプラン内容になっており、画面のひびなどが気になりつつも残額があってなかなか機種変更できなかったユーザーにとっては嬉しいサービスだ。

第3ステージはMVNOごとの体力や特徴に応じて提供されるサービスも実に多彩であり、特にシェア上位を占める十数社の中ではかなり特徴がはっきり現れている。傾向としては、上位に行こうとすれば特徴的な一芸だけでは足りず、あれもこれもと、網羅的にさまざまなサービスを提供できるところがやはり人気を集めている、という点だ。これではMVNOのMNO化に他ならず、体力が低い下位のMVNOにとっては厳しいものがある。そろそろMVNOの合併・統廃合などが起き出すことになりそうだ。

MNOはサブブランドで攻める

3大キャリアのうち、MVNOに最も積極的なのは業界最大手であるNTTドコモだ。ドコモは回線の貸し出し料金も他社の半分以下と安く、現在MVNOといえばドコモ回線を使っていると言い切ってしまっても、ほとんど問題ないほどだ。MNPでもドコモは基本的に転出する側であり、転出した先がライバル2社になるよりは、自社ネットワークを使うことで間接的にドコモの設備利用率を上げてくれるのであれば好都合ということだ。

一方、ドコモを追う立場のau、ソフトバンクの2社はMVNOにあまり積極的ではない。しかし両社とも回線の貸し出し料金はドコモより高く、MVNOは価格では勝負できない。auもソフトバンクも、MNPで転出されれば、先は多くの場合ドコモになるため、できるだけMVNOへの転出は避けたいと感じるのも無理はないだろう。

そこでauとソフトバンクが注力しているのが、MVNO的な低価格のサービスを提供するサブブランドの存在だ。auの場合は関連会社であるWiMAX2+サービスを展開するUQコミュニケーションズと、au回線を使ったMVNOである「KDDIバリューイネーブラ(KVE)」を合併させ、「UQモバイル」ブランドでのMVNOサービスを展開している。見かけ上は別会社だが、実質auの低価格ブランドとして扱われている。

ソフトバンクの場合は、1.7GHz帯でサービスを展開していたイーモバイル、2.5GHz帯でサービスを展開していたワイヤレスシティプランニング(旧ウィルコム)が合併した「ワイモバイル」を吸収合併。「ワイモバイル」のブランドだけ残し、低価格サービスを展開している。

UQモバイル、ワイモバイルに共通するのは、「MNO未満・MVNO以上」といった価格帯にサービスを投入し、MVNOへ流出する可能性の高いユーザーを手前で引き止める役割だ。3年前の型落ちとはいえ人気端末である「iPhone 5s」も導入し、MNOへ不満のある層を一定の割合で繋ぎ止めている。

UQモバイルは価格と価値のバランスをとった第3極を目指す

MNOの3社は長期利用ユーザーへの還元策などを打ち出しつつ、サブブランドで足元を固めるなどしてMVNOへの流出をできるだけ防ごうとしている(ドコモ自体はサブブランドを持たないが、格安端末「MONO」でSIMフリー端末への流出を防ごうとしている)。

MVNOの普及が始まって数年、MVNOはMNOにできないサービスと低価格を武器に、総務省などの施策も追い風としながら、ようやく「らしさ」を打ち出せるようになってきたが、全体としてMNOが圧倒的に支配的である状況はまだ変わらない。ユーザーがより安価に、より自由にネットワークを利用できるようになるよう、行政のさらなる施策などを期待したい。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。