【ハウス食品】壱番屋に続き、ギャバンも食う カレールウと融合しさらにおいしく

【ハウス食品】壱番屋に続き、ギャバンも食う カレールウと融合しさらにおいしく

2016.12.06

【ハウス食品】壱番屋に続き、ギャバンも食う カレールウと融合しさらにおいしく

「バーモントカレー」や「シチューミクス」等、有名芸能人を多く起用したTVコマーシャルを多く見かけるハウス食品グループ本社<2810>。確立している自社プライベートブランドと巧みな広告により、「おいしさとやすらぎを」食卓に提供している。2015年、廃棄冷凍カツの横流し問題で高い商品管理体制につき脚光を浴びた「カレーハウスCoCo壱番屋」の運営を行う壱番屋にTOB(株式公開買付け)を実施。2016年には香辛料を手がけるギャバンも子会社化した。カレールウを中心にレストランやスパイスまで事業を拡大するハウス食品のM&A戦略をひも解いていく。

【企業概要】1920年代からカレー粉を研究、M&Aで本格進出

 創業者である浦上靖介は、1892年に徳島の士族の家に生まれる。僅か10歳で単身大阪へ出たのち、兄の経営する船場の薬種問屋で商売の修行を積む。21歳の時に独立を決意し、ハウス食品の前身となる「浦上商店」を開業した。浦上商店は、肉桂、大黄などの和漢薬品、丁子、唐辛子、クミン、セージなどのソース原料、また松脂粉末、アラビア糊、硫酸、炭酸などの工業薬品類を取り扱う薬種科学原料店であった。

 同社にとっての転機は、実はM&Aによって訪れている。

 浦上商店は1921年、得意先からカレー粉の販売を委託され、カレー粉の研究をスタート。研究をしていたさなか、1926年、「ホームカレー」の商標でカレー粉を製造販売していた稲田食品製造所の社長より、「会社を譲りたい」と申し入れがあった。当時の日本人のほとんどはカレーを食べたことがない、というレベルの知見度だった様子で、市場としては非常に未成熟なものだったという。浦上も非常に悩んだものの、夫人の後押しもあり、この申し入れを受諾した。

 この翌年の1927年は日本におけるカレーの黎明期で、中村屋の「純印度式カリー」や、東京の下町のパン屋さんで「カレーパン」が誕生するなど、市場の啓蒙が進んでいった。浦上商店もこの流れに乗るべく、1928年に「ハウスカレー」に商標を換え、小売店での実演販売や、パッケージを象った宣伝車など、本格的な宣伝活動に乗り出した。その後も順調に改良を重ね、同社の主力商品へと変貌を遂げていく。

 途中、太平洋戦争等により食料統制がかかったものの、戦後の1949年に「株式会社ハウスカレー浦上商店」に社名変更・製造再開を為し、1959年には東大阪工場内にて固形ルウの「印度カレー」工場を新設するなどしている。このような流れからも、同社内でのカレーが主軸になっていっている点が伺える。

 1960年には、「ハウス食品工業株式会社」へと社名変更をする。その後も子供向けに林檎や蜜柑を材料に加えた「バーモントカレー」や、「ククレシチュー」の発売によるレトルト食品分野参入などを果たしている。1973年に「シャンメン」により即席麺分野、1977年には「ポテトチップス」によりスナック、1983年には「六甲のおいしい水」飲料分野に参入。この時点で大凡は今あるハウス食品への姿へと変革をとげた。1993年には、現在の「ハウス食品株式会社」へと社名変更をする。


【経営陣】創業家の浦上博史氏、2009年に社長就任

 浦上博史社長は創業者の浦上靖介氏の孫。三井住友銀行を経て1997年にハウス食品に入社。2009年に当時43歳の若さで社長に就任した。51歳。


【株主構成】創業家の資産管理会社が筆頭

 

 筆頭株主のハウス興産は元社長の浦上郁夫氏の妻、浦上節子氏が代表取締役を務める資産管理会社。2.62%を保有する味の素は2016年5月にTOBを実施したギャバンの元親会社である。

【M&A戦略】飲料・健康食品、カレー関連に資源集中

 ハウス食品のM&A戦略について詳しくみていく。

 1993年のハウス食品への社名変更後、コア事業としてルウカレー、シチュー、レトルト、スパイス製品の強化を進めていくが、飲料・健康食品を育成事業とし、2007年大規模なM&Aを行った。武田薬品工業より、C1000タケダビタミンレモン、C1000タケダレモンウォーターなどC1000ブランドを中心とした健康飲料の製造販売事業を取得した。買収は武田薬品工業から会社分割、という形で行われ、2回に分け株式取得が行われた。株式は66%で198億円と、かなり大規模なものとなった。

 一方で、ノンコア事業からは撤退を行っている。2010年、1983年に「六甲のおいしい水」ブランドを立ち上げ参入したミネラルウォーター事業をアサヒ飲料株式会社に売却している。本事業は、売上高が121億円、当時のハウスの連結売上高が2,225億円の為、自社売上の5.5%を担っていた。譲渡資産が簿価55億円に対し譲渡価額は53億円と、簿価割れで売却している。

 譲渡理由は「経営資源の集中」とされている。理由は恐らく2点あり、①ブランドを安心して委ねることができる相手がいたこと ②安定している物の飛躍性の薄いミネラルウォーター事業よりも、急速に成長している健康食品事業に注力すべきと考えたこと だと考えられる。

 上記のC1000ブランドに加え、平成16年にはメガヒット商品である「ウコンの力」を発売している。こちらに開発を含めた経営資源を割く方が、将来的なキャッシュフローが生まれると考えていたものと思われる。

壱番屋のTOB、同族株式の引き受け

 2015年には、序文に記述した、壱番屋の株式を買収している。元々ハウス食品と壱番屋は、2008年10月から数度に渡り、資本業務提携を強化しており、2015年度時点では持分法適用会社(持株比率19.5%)となっていた。

 また、ハウス食品は中国・台湾・韓国にて「カレーハウスCoCo壱番屋」を展開しており、同国内でNo1のカレーチェーンとなるべく、海外レストラン事業の拡大を狙っていた。

 壱番屋の状況はというと、全国に1,200店舗以上を運営し、国内で圧倒的No1の座を築き上げていた。体質も非常に良好で、売上は400億円超、営業利益率も10%を切ることはなかった。経営についても、カリスマ的創業者の宗次徳二氏が後任の浜島俊哉社長に代表権を譲り自身は顧問として経営を見守っていた。一方で、同社の株式は一族で23%以上を保有しており、円満な状態ながら、株と経営が分離している状況にあった。

 この同族株式の引き受け、というのが本TOBの骨子にある。

 壱番屋としては、ハウスのように予てから商流・資本関係のある、安心して株式を委ねることのできる相手は他におらず、ハウスとしては自社とシナジーの強い飲食フランチャイザーとの強い結びつきを獲得でき、自社の海外レストランの展開について更に加速することができる。

 両社とも、ニーズが合致した中で非常に良好な関係のもと、本TOBは実行されたと聞く。

 TOBの内容としては、対象会社の前日終値に対し11.7%のプレミアムを加えた額で、全株式の31.45%を上限とした買付(元々保有していた19.55%と合わせ51%)、代金は301億円となった。

 続いて、2016年5月、またTOBを行った。ブラックペッパー等を中心に香辛料の製造と販売を行う、ギャバンである。

 同社も既に資本提携関係にあり、2004年5月に同社の第三者割当及び自己株式の処分により、ハウスは発行総数割合15.85%を保有していた。同社は元々、味の素が55%の株式を保有しており、味の素グループとして事業を推進してきた。2004年8月に改めて味の素・ハウス・ギャバンの業務提携契約を締結し、両社との人材の交流やハウスを通じての販売を行っていた。

 その中で、ハウスとしては自社カレーとギャバンのスパイスにつき親和性があること、国内事業の収益力強化、新規需要の創出並びに海外事業の成長加速の実現を企図し、子会社化について味の素に交渉を行っていた。

 結果としては、対象会社の前日終値に対し18.33%のプレミアムを載せた形で味の素と合意。100%子会社化を目指し上限なしの公開買付に踏み切り、82.71%の取得(既存株数と合わせ98.61%)となった。価額は約64億円。

【財務分析】のれん償却、利益の圧迫要因に

 壱番屋とギャバンの2件のM&Aはここ2年で行われており、両社とも大幅なのれんを計上している。ここでハウス食品の財務状況に言及しておきたい。

 2016年3月期に大きく自己資本比率が落ちている。これは、壱番屋のM&Aが大きな影響を及ぼしている(この時点での決算では、ギャバンの件は未算入)。具体的には、TOBに伴い取得した株式31.5%だけでなく、既存保有の19.5%ものれんの計上対象となることが起因している。純粋なのれんだけで、約171億円が計上された。

 さらに、連結子会社化した壱番屋自体も商標権やフランチャイズ契約等、償却資産を大幅に保有している。商標権が267億円で42年償却、契約関連無形資産が290億円で30年償却となる。これらの償却が、今後、利益を押し下げていく原因となる。

 キャッシュアウトの無い為、ハウス自体は痛手を負うことはない。

 一方で通常であれば株主の配当が減り、痛手を負うものの、ハウスは新たな配当方針として、「企業結合に伴い発生する特別損益やのれん償却影響を除く、連結配当性向30%以上を基準とした安定的配当を継続する」と2016年の決算説明会にて指針を表明している。

 同説明会において、事業投資資金として500億円、必要に応じ借入を行い、最大700億円まで活用していく、とも指針発表をしていた。壱番屋とギャバンを併せても400億に満たない為、今後とも積極的にM&Aを行っていくものと推察される。

【株価】買収効果の実現に不透明感、上値重く


 株価は底堅く推移している。2013年末に1500円台だったが、デフレ脱却期待が高まるなかで、商品ブランド力のある食品メーカー株の一角として買いを集め、2015年春には一時2600円台まで上昇したが、その後は下落基調に転じた。TOBで2015年末に壱番屋、2016年6月にギャバンを相次ぎ傘下に収めたが、前述ののれん償却負担を上回る買収効果が発揮できるか不透明感もあり、本格的な株価上昇には至っていない。

 今期の予想PER(株価収益率)は約31倍。カレールウやスパイスで競合するエスビー食品(約13倍)と比べて割安感に乏しい。さらに上値を追うには買収企業における相乗効果の実現など成長戦略の強化が必要になりそうだ。

【まとめ】バリューチェーンを意識したM&A巧者

 ハウス食品のM&Aは、自社商品のバリューチェーンを強く意識してまとまって行われており、M&A巧者といえるであろう。先述の通り、今後も100~300億円までのメガディールを行っていくことを示唆しており、今後の躍進を期待を込めて見守りたい。


この記事は、企業の有価証券報告書などの開示資料、また新聞報道を基に、専門家の見解によってまとめたものです。

まとめ:M&A Online編集部

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。