アクティブ・ラーニングで存在感を示せるか!? レゴエデュケーションがみせる強い自信

アクティブ・ラーニングで存在感を示せるか!? レゴエデュケーションがみせる強い自信

2016.03.18

「アクティブ・ラーニング」という言葉がよく聞かれるようになった。ここでいう“アクティブ”とは、運動する・体を動かすということではなく、“能動的”に学習するということだ。たとえば、大学授業における「グループディスカッション」「協働研究」「グループ発表」といった流れがこれに当たる。「クイズ形式の授業」などもアクティブ・ラーニングに加えてよいだろう。このアクティブ・ラーニング分野において、強い自信をみせているのがレゴエデュケーションだ。

280ピースのブロックとプログラム用ソフトのセット

レゴエデュケーションはブロック玩具のトップ企業、レゴ社の教育事業部門のこと。ブロック玩具とプログラミング機器を組み合わせた教材「レゴ WeDo 2.0」を4月から発売する。

レゴエデュケーション 日本代表 須藤みゆき氏

この教材は280ピースのブロック、2つのセンサー、モーター、プログラミング用ソフトウェアなどで構成され、課題にそったモデルを組み立て、パソコンやタブレットを使ってそのモデルに特定の動作を設定する。

レゴエデュケーション 日本代表 須藤みゆき氏は、「日本には20,000校におよぶ小学校があるが、3年間で2,000の教育機関にレゴ WeDo 2.0を30,000台導入したい。強気な目標と思われるかもしれないが、アクティブ・ラーニングの教材として確固たる自信がある」と話す。それを裏付けるように「“主体的”“協働的”に学習でき、高いモチベーションで効果的な学び体験を与えられる」と教材への自信を示した。

レゴ WeDo 2.0を使った授業を実践する筑波大学附属小学校 鷲見辰美教諭

実際にこの教材を使った小学校5年生の授業を見学させていただいた。驚いたのは、授業を担当する先生が課題の番号を示し「それでは始めてください」と合図しただけで、生徒たちがすぐさま作業に取りかかったこと。通常こうした授業では、最初に先生が工作の目的や手順、注意点を解説し、その後生徒たちが実作業に取りかかるというイメージを持っていたので、正直、目を見張った。

これほどスムーズに実作業に取りかかれる理由はおもに2点ある。ひとつは生徒たちがすでにこの教材を使った授業を数回経験していること。そしてもうひとつが課題の内容をプログラミングソフトウェアで確認できる点だ。生徒たちは、指定された番号の課題ページを調べ、どういうモデルをブロックで組み立て、どういうプログラミングをすればよいのかを考える。そして組み立てたモデルに問題があれば“トライ&エラー”を繰り返し、完成に近づけていく。

拝見させていただいた授業では、4輪の“クルマモデル”が課題となった。車体前面にセンサーを取り付け、進行方向に障害物があれば自動で止まるようにプログラミングしなくてはならない。ブロックの組み立てとプログラミングが終わった生徒から教室後方に用意されている“障害物”に向かってクルマモデルを走らせ、テストする。障害物手前で自動停止するクルマモデルを一発で成功させる生徒もあれば、失敗しトライ&エラーを繰り返す生徒もいた。課題を早期に達成したあと、障害物手前で自動停止、その場所で後退・前進を数回繰り返し、スタート位置までバックして戻る複雑なプログラミングを試す生徒もいた。

ブロックやモーターを組み合わせてモデルを作り上げていく
見学した授業で課題となったクルマモデル。うまくプログラミングされていれば障害物手前で自動停止するのだが……

作業への関わり方も学べる

基本的に2人1組で1セットの教材を利用するのだが、各組で作業の仕方にちがいが出ることもユニークに感じた。2人でブロックを組み立て、2人でプログラミングを考える組、1人はほぼ組み立てに専任し、もう1人はプログラミングにじっくり腰を据える組、といった具合だ。協働作業の大切さや役割分担の効率性なども学べるのだなと、感心した。

セットになったパソコンでプログラミングする。鷲見教諭によると、ソフトの使い方をじっくり教えたわけではないという。実践をとおして理解を深めていくのだ
協働で作り上げていく組があったほか、ある程度の役割分担をする組もみられた

アクティブ・ラーニングについては、米マイクロソフトが「マインクラフト」を活用した教育サービスを今夏より開始するなど、注目度が増している。日本においても、今後その重要性が高まるのは間違いない。というのも、2020年度から大学入試改革が開始される予定だからだ。現在の大学入試センター試験は廃止され、詰め込んだ知識よりも“思考力”“判断力”“表現力”がより試されるようになるという。こうした“知識の応用力”ともいえる学力を身につけるために、アクティブ・ラーニングが欠かせないというワケだ。今回、見学させていただいた小学5年生たちも、改革後に大学受験にのぞむ世代だ。

いずれにせよ、レゴ WeDo 2.0を使った授業は、生徒たちの歓声と笑い声が絶えない時間だった。きっと彼らにとって短く感じた授業だったにちがいない。

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。