“大企業御用達”だけではない! “ベンチャー天国”の顔も持つ「丸の内」の姿

“大企業御用達”だけではない! “ベンチャー天国”の顔も持つ「丸の内」の姿

2016.12.06

東京を代表するオフィス街、丸の内・大手町地区。いや、東京だけではなく日本を代表するオフィス街だといってよい。一般的に、オフィス街というと、単純に企業が入居するオフィスビルが建ち並んでいる印象があるが、この地区に集まるビルは個性が強い。

ザッと点描してみると、まず「三菱一号館」が挙げられる。丸の内で最初のオフィスビルとなったこの建物は、1894年に建築された際の容姿をもとに再建。現在は美術館として機能している。2002年に竣工した新生「丸の内ビルディング」には、高級ブランド店が入居し、オフィスとしてだけでなく、高感度なショッピングのニーズにも応えている。

「大手町フィナンシャルシティ グランキューブ

ユニークなところでは「大手町ホトリア」で、皇居外苑のお堀の水を浄化する機能を有している。また「大手町フィナンシャルシティ グランキューブ」(以下、グランキューブ)は、温泉を掘削しながら建設されたことで有名。温泉付きのフィットネスクラブを備え、近隣のビジネスパーソンに“憩い”を提供している。実はこのグランキューブは、温泉やフィットネスクラブいった機能のほかに、ベンチャー支援・育成という機能も持ち合わせている。

少々、前置きが長くなったが、着目したいのはこのグランキューブに居をかまえる「グローバルビジネスハブ東京」という施設だ。この施設は、一般社団法人グローバルビジネスハブ東京により運営されているもので、2~20人クラスのベンチャー企業に什器込みのオフィス機能を提供している。グランキューブ3階全体、敷地面積約2,726平方メートルという広大なスペースに、海外の成長企業や国内の先端ベンチャー企業が入居している。

什器付きオフィスだけではない。最大200名規模のイベントスペースや会議室、ラウンジなど、成長企業が業務に必要とするスペース、スタッフがリラックスできる空間の提供も行っている。

丸の内・大手町というと、重厚長大な大企業のみに本社機能が許されるオフィス街、というイメージを強く持つ方が多いかもしれない。だが、そうした大企業だけでなく、ベンチャーや海外からの進出企業なども数多く丸の内・大手町地区を拠点にしている。

しかも、こうした流れは実はわりと古くからある。

三菱地所 街ブランド推進部長 相川雅人氏

三菱地所 街ブランド推進部長 相川雅人氏は、「こうした流れはバブル崩壊の頃にさかのぼります」と振り返る。相川氏によると、当時、丸の内・大手町地区は銀行のオフィス需要が非常に高かったそうだ。当時は10以上もの大手銀行があり、丸の内・大手町地区に店舗や拠点をかまえるのが当たり前という風潮があった。

ところが、バブル崩壊がこの風潮を一変させる。バブル崩壊後、銀行の統廃合が急速に進み、当然、この地区に生じていた銀行のオフィス需要は減衰していく。三菱地所としてはこの流れに歯止めをかけるべく、何か施策を打たなくてはならない。

そこで、ブランドショップや有名シェフのレストランといった店舗をテナントに迎え入れ始めたのだ。

「銀行が集まっていたのは、高度経済成長によりこの地区が“ビジネス特化”されていたからです。ですが『ビジネスオンリーでいいのか』という考えが社内に生まれ、ブランドショップやレストランといった店舗に着目しました」(相川氏)。ビジネスパーソンだけでなく、銀座で楽しんでいる客を取り込むねらいもあったという。

そして、2000年代に入り、「丸の内フロンティア」というベンチャー支援組織を組成し、ベンチャー支援に本格的に動き出す。

「もともとこの地区は弁護士や行政書士といった士業の方々が多かったため、起業を目指す方々には都合がよかったのです」(相川氏)。そこで、こうした士業の方々やエリアに協力を得てネットワークを築きました。さらに「東京21c(世紀)クラブ」という会員制ビジネスクラブを立ち上げた。前出の丸の内フロンティアは今もこのビジネスクラブ内で機能している。

こうした支援の結果、数社がIPO(新規公開株)を果たしたが、問題もあった。それはベンチャー向けのオフィス区画が圧倒的に少なかったことだ。

その問題を解消すべく、三菱地所が手を打ったのが、2007年に竣工した「新丸の内ビルディング」内に用意した「EGG JAPAN」という施設。これはベンチャー向けのオーダーメード型の事業開発支援が受けられるオフィススペースで、先に紹介したグローバルビジネスハブ東京の“兄貴分”的な存在だ。

そしてこのエリアが「国家戦略特区」に指定されると、海外企業の取り込みが加速する。この国家戦略特区には国際競争力の強化という役割も与えられるため、海外からの進出企業にも広く門戸を開き、グローバル企業にアジア・パシフィックの拠点として好まれる、シンガポールや香港といった都市に対しようというわけだ。

そうした方針のためかグローバルビジネスハブ東京に入居する企業は44社にのぼるが、そのうち26(企業数は2016年10月時点)が海外企業だという。

相川氏は「グローバルビジネスハブ東京には全50区画ありますが、短期間で現在ほぼ満室稼働となっています、と最後に笑みをこぼした。

左:什器付きのオフィススペース。右:フロアに併設される大会議室

では、どういう企業がグローバルビジネスハブ東京に入居しているのだろうか。

同フロアに入居している3社を取材した。

そのうちの1社がナーブ株式会社だ。

ナーブ 代表取締役CEO 多田英起氏

この会社の強みは、ヴァーチャル・リアリティ(VR)コンテンツのプラットフォームの提供にある。VRというと、ゲームなどとの連携を考える方が多いが、ナーブはそういう方面でのVR活用を考えていない。ずばり、業種に特化せずVRの技術を使い、物理的な距離や時間を超越した“体験”を提供し、様々なビジネスとユーザーニーズを満たせないか考えている。

たとえば、物件探しをしているユーザーに、実際に物件に出向かなくてもVRで部屋の内見ができることを可能にしている。

そのほか、VRによる旅行業や教育産業への進出に対して意欲が強い。VRを使った旅行・教育には高い注目が集まっているだけに、今後の注目企業だろう。

ニュートンジャパン 代表取締役CEO 田中晃氏

ニュートンジャパン株式会社という、アメリカに本拠地を構える、今年の1月に日本での登記が済んだばかりの外資系企業も入居している。この会社は、教育系のIT企業で、アダプティブ・ラーニングプラットフォームを提供している。

「アダプティブ・ラーニングとは、理解度に合わせて学習内容を柔軟に変えるオンライン学習の仕組み。これまでの全員が同じ内容・量・ペースで学ぶことを前提とした学習とは異なり、個別に最適な学習コンテンツをリアルタイムでリコメンドしてくれる学習だ。 ニュートンジャパンでは、株式会社Z会など、教育サービスを提供する企業とパートナーを組んでビジネスを広げている。パートナー企業の教材にシステムを組み込む形で、サービスを提供しており、世界で30社以上、約1000万人を超えるユーザーに活用されているという。

イーダブリュエムジャパン 代表取締役社長 友納健一郎氏

株式会社イーダブリュエムジャパンというベンチャーは、地域の人的資産、物的資産を活用している会社だ。現在の拠点は佐賀と福島県南会津。東京に7名、佐賀に47人、南会津に8人の人員を配置し、ウェブ制作や“ものづくり”を生業としている。

地方で作成したウェブやモノを大都市圏に出荷するのだが、制作者たちは素晴らしい自然環境のなかで仕事できるというメリットを享受できる。

ちなみに南会津では、都立大学の保養所を入手。ここをウェブ制作などの拠点にしているほか、他企業の合宿に提供するといったビジネスも展開している。

このように、グローバルビジネスハブ東京に入居する3社にお話しをうかがったのだが、皆、そろっていうのが、このオフィスの立地のよさ。東京・大手町には、東西線、千代田線、半蔵門線といった地下鉄駅が集約しているところ。JR東京駅も歩いて数分のところにある。

加えて、銀行や大企業が集まっており、そうした企業との取引を行うときに立地的な条件がすこぶるよい。「ベンチャーが入居するのに、これほどの環境はそうそうありません」と、取材させていただいたベンチャーの方々は口を揃えて語る。

だが、こんな声も聞こえてきた。「東京のど真ん中だけに、ランチが高い(笑)」と……。

大津の園児死亡事故で炎上した「マスコミ」批判

カレー沢薫の時流漂流 第43回

大津の園児死亡事故で炎上した「マスコミ」批判

2019.05.20

漫画家・コラムニスト カレー沢薫さんの社会派連載!

第43回は、大津の痛ましい事故で炎上した「マスコミ」問題について

滋賀県・大津市で散歩中の園児の列に軽乗用車が突っ込み、園児二名死亡、多くの負傷者を出す、という事故が起った。

池袋のプリウス事故の衝撃が冷めやらぬまま、また痛ましい事故が起ってしまった。池袋の事故では「高齢者の自動車運転問題」「上級国民疑惑」が大きく注目されたが、今回の事故では全く別のものが炎上した。

マスコミ問題である。

マスコミが保育園を追求したのは視聴者のため?

事件が起こった当日夕方、被害者の園児が通っていた「レイモンド淡海保育園」が記者会見を行ったのだが、そこで質問をした記者の血が青とか紫とかほとんど寒色系じゃないかと、大きく批判された。

記者会見が、どのような内容だったかというと「危険な場所という認識はあったのか?」「保育士が道路側にいたのか?」という、何としてでも保育園側に批があったようにしたくてたまらない質問、「園児たちの様子は普段と変わらなかったのか?」という意図のわからない質問、 「散歩したのは園に庭がないからか?」という「園に庭さえあればこんなことには…」という「ニ兆円さえあれば」に匹敵する、壮大なたられば論などが挙げられ、質問を受けた園長は号泣、それを記者がバッシャバッシャ撮影するという地獄絵図だったそうだ。

記者会見を見た多くの人が「何を食ったらそんな質問ができるんだ」と思っただろうが、この記者会見は、たまたまその場にプラスチックを食って育った選りすぐりのサイコパッシャーが大集結してしまったという、悪い意味でのアベンジャーズだったワケではないと思う。

記者が何故あのような質問をしたかというと、決して趣味ではなく、おそらく「視聴者の見たい画」「聞きたい言葉」を引き出そうとした結果なのではないか。もちろん「あんなもの見たくなかった」という人が大半だと思う。

しかし、池袋プリウス事故で加害者が即逮捕されないことが大きく批判されたことからも、現在の我々視聴者に「悪が一刻も早く、俺たちの目に見える形で処されるところが見たい」という「ニーズ」が少なからずあることが分かっているのだ。

つまり「お客様に一秒でも早く悪が吊るされる様をお届けします!」というニーズに応えようとする企業努力が、「悪くもない保育園をとりあえず悪にして即斬る」という、完全に間違った「悪・即・斬」になってしまったのではないだろうか。

「マスゴミ」問題は視聴者の問題?

しかし、「被害者側への無配慮な取材はいらん」というのも、今回の件だけではなく、視聴者側が何度も言い続けている「ニーズ」である。

何故それが無視されてこのような会見が行われるかというと、被害者の声まではいらなくても、やはり我々が平素「センセーショナル」な物を求めてしまっているからではないだろうか。よって記者たちは「とにかく刺激的なものを撮ってこい」と言われ続け、感覚がマヒし、本来配慮が必要なはずの取材にすら「センセーショナルさ第一」で臨んでしまい、まるで不倫記者会見のようなノリの質問が飛ぶことになってしまったのではないだろうか。

やはり報道というのは「視聴者が何を見たがっているか」が反映されるものだ、需要がなければ供給はなくなる。このような記者会見が行われなくするためには、何度でも我々が「こういうのはいらんのや、見んし、お前らの雑誌買わんわ」と言い続けるしかないだろう。

ところで、「質問をした記者を特定して処してやろう」という動きも当然のように起こったらしい。やはり我々の「悪を処したい」「処されるのを見たい」という気持ちは根深い物があるのだ。

ちなみに、今回の事故では当初、車を運転していた52歳と62歳の2人が逮捕された。「また高齢者か」という声も上がったが、この年齢で高齢者と呼べるかは微妙なところだ。結局「車を運転する以上誰でも事故を起こす可能性がある」ということである。

車を運転しない人は「歩道を歩いていて車が突っ込んでくるなんてどうしようもない」という被害者観点から絶望したと思うが、車を運転する人は加害者観点でも恐怖したと思う。

もちろん安全運転に越したことはないが、人間には「限界」と「不測の事態」があることでおなじみである。持病もないのに運転中に突然何らかの発作が起こる可能性だってあるのだ。「どうしようもないこと」で被害者になることもあるが、加害者になることもあるのである。

つまり、車がないと生活できない土地で、私が週一ぐらいしか外出せず、引きこもり続けているのは、近隣住民の命を守る草の根活動でもあるのだ。しかし、それは無職だからできる事業なので、多くの人が、少なからずリスクを負って車を運転しなければいけない。

そのリスクを減らすには、運転者が気をつけることはもちろんだが、何せ限界がある。つまり、人間がこれ以上、進化することなく、むしろ高齢化で退化する一方だとしたら、無機物の方を整備していくしかない。

事故が起りにくい道路作り、そして車だ。

現に、車の事故防止機能はどんどん進化しており、自動運転化の開発も進んでいるという。自動運転が本当に安全なのか不安もあるが、少なくとも老が運転するよりは確実に安全になるだろう。

しかし、今のところそういった事故防止機能がついた車を買うか否かは、任意である。そして、そのような機能がついた車は高くなる。よって私の車は金銭的問題で、タイヤとハンドルがついているぐらいであり、運転手がミスったら、そのミス通り事故を起こしてくれる、素直な仕様である。

現在でも事故防止機能のある車を購入した場合、補助がもらえることもあるようだが、導入が任意な以上、つけない人はつけないだろう。これからの車には、タイヤ、ハンドル、事故防止機能を、もう屋根ぐらい忘れても良いから義務付けるべきではないだろうか。

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2019.05.20

トヨタが5世代目となる新型「スープラ」を発売

直列6気筒のFRで伝統を踏襲、最上級グレードに予約集中

BMWとの共同開発について気になる点を友山副社長に聞く

トヨタ自動車は新型「スープラ」(GR Supra)を発売した。先代スープラの生産終了から17年ぶりの復活だ。価格は3リッターの直列6気筒(直6)ターボエンジンを搭載する「RZ」が690万円、2リッターの直列4気筒ターボエンジンを積む「SZ-R」が590万円、同「SZ」が490万円。直6+FR(フロントエンジン・リアドライブ)という歴代モデルの伝統を踏襲した5世代目は、トヨタとBMWの共同開発で誕生した。

新型「スープラ」。ボディサイズは「RZ」で全長4,380mm、全幅1,865mm、全高1,290mm。こだわったのは「短いホイールベース(前輪と後輪の間の幅、2,470mm)」「幅広いトレッド(左右のタイヤの幅、RZでフロント1,595mm、リヤ1,590mm)」「低い重心高」の3つの基本要素だという

儲からなければ儲かるまで“カイゼン”

新型スープラはBMW「Z4」のプラットフォームとエンジンを使っている。企画とデザインはトヨタが、設計はBMWが担当した。

トヨタでは月間220台の販売台数を想定していたが、2019年3月に予約注文の受付を開始すると、新型スープラには予想を超える数のオーダーが殺到した。事前受注は約1,400台に達したという。予約注文のうち、約7割が最上級グレードのRZに集中したことも予想外だったようで、トヨタは一時的に、同グレードの予約受付をストップしていた。

増産やグレード変更などの生産調整により、現在、RZの受注は再開している。とはいえ、今からRZを注文しても、納車は2020年1月ごろになるそうだ。

「マットストームグレーメタリック」をまとった新型「スープラ」(画像)は限定車。2019年度分の24台については、6月14日までWeb限定で商談の申し込みを受け付ける。商談順は抽選となるそうだ

「モビリティカンパニー」になると宣言したトヨタが、スポーツカーのスープラを復活させる理由については、最近、テレビやラジオのコマーシャルでもしばしば耳にする「馬がクルマに置き換わっても、競走馬は残った」という言葉の通りだ。つまり、電動化や自動化でクルマの在り方が変わっていっても、単なる移動手段ではなく、所有したり乗ったりすることで、喜びを感じられる存在として残るクルマもあるので、そういった製品を作り続けたいというのがトヨタの思いである。

新型「スープラ」はトヨタとBMWが2013年に包括提携を結んでから初の商品となる。生産はマグナ・シュタイヤーに外部委託し、オーストリアのグラーツ工場で行う

とはいえ、スポーツカーは年間何万台も売れるクルマではないし、採算が取れないおそれもある。その点については、新型スープラ発表会に登壇したトヨタの友山茂樹副社長も「スポーツカーは儲からない、売れないという冷ややかな見方があることは事実」と認めるところだ。しかし同氏は、「儲からなければ儲かるようになるまで、売れなければ買ってもらえるようになるまで、歯を食いしばってでもカイゼンを続ける」ことがトヨタ本来の姿であるとし、「クルマは五感で感じるものだというDNAを次の世代に継承しなければならない」との考えを示した。

新型「スープラ」は歴代モデルと違って2シーターだ

「BMW製では?」の声に友山副社長の回答は

気になるのは、スープラがBMWとの共同開発であり、エンジンとプラットフォームというクルマの中心部分がBMW製であるという点だ。「トヨタの思いは分かるけど、結局、BMWのクルマなのでは……」という見方があるのは、おそらく間違いないだろう。

こちらがBMW「Z4」。大きな違いはスープラがクーペでZ4がオープンカーであるところだ。「Z4」の価格を見ると、3L直6エンジンを積む「M40i」が835万円、2L直4エンジンを積むエントリーモデル「sDrive20i」が566万円となっている

そのあたりについて、友山副社長が語ったところをまとめると、まず、「スポーツカーは数(販売台数)が限られる割に、開発には莫大なコストがかかるので、単独で作るのは難しい」とのこと。今回のスープラは企画とデザインがトヨタ、設計がBMWと説明しているが、クルマの開発は「そんなに簡単なものではないし、(明確に役割を)区切れるものでも」なく、企画の段階で、トヨタとしてどんなクルマを作りたいか、どんな味を出したいかといった点については徹底的に詰めたという。それに、これは多少、冗談めかした発言ではあったものの、「BMWが作ったクルマだから」という理由でスープラを購入する顧客もいるそうだ。

トヨタの友山副社長。自身は先代「スープラ」を改造して乗っていて、トヨタの役員駐車場で警備員に止められたこともあるという

スープラを「BMW製」だと見る人たちに対して友山副社長は、「どこ製ということではなく、これは『スープラ』なんです。両社のいいところを組み合わせた最高の合作、それがスープラです。乗ると分かりますが、Z4とは全然違います」とのメッセージを伝えたいそうだ。

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