iPhone SEに託す、アップルの狙い

iPhone SEに託す、アップルの狙い

2016.03.22

アップルは、米国時間3月21日に、カリフォルニア州クパティーノの本社でメディアイベントを開催し、4インチiPhone SE、9.7インチiPad Proなどを発表した。新iPhoneは例年9月に発表されるが、この時期に新製品を公表したアップルは何を狙っているのか。

発表されたiPhone SEとは

今回発表されたのは、4インチRetinaディスプレイを搭載するiPhone SEだ。アップルはこれまで、2013年に発売されたiPhone 5sを併売してきたが、2年ぶりに4インチモデルの最新機種を投入することになった。

新型のiPhone SEは4インチサイズ

iPhone SEは、16GB 399ドル、64GB 499ドルと、これまでのiPhone 5sと比較しても価格を大きく引き下げた「エントリーモデル」という位置づけになる。しかし、その性能は、iPhone 6sをそのまま踏襲したもので、2015年の最新モデルそのものだった。

iPhone SEは、ディスプレイが小さく、感圧タッチパネルである3D Touchに対応していない点以外は、iPhone 6sと同等。A9プロセッサ、M9モーションコプロセッサ、1200万画素センサーの4Kビデオ撮影対応カメラ、セルフィー向けフラッシュ「Retina Flash」をサポートする500万画素インカメラ、最大150Mbpsの通信速度とVoLTEをサポートするセルラー機能、そしてNFCチップを内蔵しApple Payをサポートした。

3D Touchという機能に非対応なほかはiPhone 6sと同等の性能

スマートフォンは大画面化が一段落しており、4.5インチ以上が標準的なサイズとなった。そのため、iPhone SEは、4インチサイズとしては最高のスペックを誇るスマートフォンと言っても過言ではないだろう。

4インチサイズのiPhoneとしては、かつてiPhone 5cも販売されたが、廉価版ながら性能に妥協があったことから、振るわなかった経験がある。小さいから性能が低い、という概念を打ち壊す、全部入りの4インチスマートフォンを投入した意図はどこにあるのか。

背景1:iPhone・スマホ成長の減速

アップルのビジネスで最も収益を上げているのは、紛れもなくiPhoneだ。全体の収益の68%を占め、2015年は、2億3122万台を販売。前年よりも6200万台多く販売することができた。これは、iPhone 6シリーズによる大画面化の恩恵だ。

しかし、2016年第1四半期の販売台数は、7480万台と、前年同期と比較してたった30万台の増加だった。iPhoneセールスの成長に急ブレーキが掛かり、2016年第2四半期は、前年同期割れを見込んでいる。

iPhone販売台数の推移。図表内の2015年度第1四半期と2016年度第1四半期がほぼ同等の数値で伸び悩んでいる(アップル決算資料をもとに作成)

スマートフォンの販売台数の成長鈍化は、アップルに限ったことではない。台湾の調査会社Trend Forceによると、世界の2015年のスマートフォン販売台数は、12億9270万台で、前年と比較して10.3%の伸びに留まった。

この数字は、それまでの成長率が25%を超えていたことと比較すると、大きな減速となる。2016年は、さらに低成長になると予測されている。

アップルはスマートフォンメーカーの中ではシェアを微増させているが、スマートフォン市場全体の販売減少のトレンドは、iPhoneのセールスにも影響を与えることになる。iPhoneの売り上げが鈍化すれば、iPhoneを主力製品としているアップルの成長鈍化になることは明らかだ。

背景2:2つの取りこぼしの穴を埋める

iPhone SEは、これまでアップルが得意としてきたハイエンド、先進ユーザーの囲い込みとは異なる、新たな層へのリーチを拡げる点がポイントだ。その層とは、「小型のiPhoneへのニーズ」、そして「より低価格のiPhoneへのニーズ」の2つだ。

アップルによると、2015年に4インチiPhoneとなるiPhone 5sを3000万台販売したという。現在の世界でのiPhoneユーザーの約4割が、4インチを初めてのiPhoneに選んでいる。また調査によると、米国では20%のユーザーが4インチのiPhoneを好むという。

iPhone 6以降の4.7インチ、もしくは5.5インチのスマートフォンは、片手の操作で全画面をカバーすることは難しく、また手に馴染むサイズとは言いがたい。例えば女性や若年層のユーザー、あるいはiPadと併用しているユーザーにとっては、よりコンパクトなiPhoneへのニーズがある。

また、低価格のiPhoneは、中国を始めとした途上国でのiPhoneのエントリーモデルとしての役割もある。中国市場においてはユーザーの約6割が、初めてのiPhoneとして4インチモデルを選んでいる。これは、4インチのiPhone 5sが、iPhone 6シリーズよりも低価格である点が挙げられる。

小型のiPhoneを好む先進国ユーザー、そしてより低価格のiPhoneを求める新興国ユーザーの2つのニーズが、4インチモデルのiPhone SEを用意する主たる理由と言えるだろう。

背景3:Apple Payを本格的な収益源へと成長させる

iPhone SEは、HD対応ディスプレイと3D Touchの2点以外は、性能の妥協なく最新のiPhoneの機能を盛り込んだ。4インチを好んで使い続けているユーザー、そして低価格のiPhoneを求めるユーザーに対しても、最新のiPhoneの機能を提供できるようになる。

この点で特に影響が大きいと見られるのが、クレジットカード決済をiPhoneのNFCチップと指紋認証で実現するApple Payだ。

Apple Payの利用者増加がアップルの収益増につながる

Apple Payは、現在、米国、英国、オーストラリア、カナダ、そして中国でサービスを開始している。特に中国は2016年2月にサービスを開始したが、既に300万枚のクレジットカードが登録された。

Apple Payの決済によって、アップルは決済金額の0.15%を手数料として得られる。日々の決済にアップル Payを利用すると、アップルにとって新たな収益源となり得るのだ。

特に人口の多い中国でApple Payを開始した意義は大きい。彼らが国内で、あるいは対応国への旅行でApple Payを利用すれば、Apple Payにとって大きな成長を遂げる原動力となる。

4インチの低価格iPhoneのApple Payのサポートは、特に中国のユーザーのApple Pay利用を増加させる点で、デバイス販売以外の収益を大きく伸ばせるだろう。

アップルのビジネス全体に成長余地を与える

iPhone SEは、既存のiPhone 6以降のユーザーにとっては、さほど魅力的には映らないかもしれない。しかし、iPhoneの販売が中心のアップルのビジネスにとって、iPhone SEは成長余地を確保する重要なデバイスとなる。アップルはiPhone SEの発売によって、第2四半期もしくは第3四半期の、セールスが最も落ち込む期間に、新たな販売のピークを作ることができるだろう。iPhone SEによって、iPhoneのセールスは、年間で1000万台から1500万台の上乗せ効果を見込む予測もある。

実際、iPhone 5sが2015年に2000万台販売されたことを考えると、これより価格が安く、高い性能となるiPhone SEは、 古い4インチデバイスの買い換えと新興国の開拓によって、さらに多くの台数を売り上げるだろう。

少なくとも、iPhone 5cのような「失敗」の烙印は、押されないどころか、アップル自体の成長を助ける役割を担っていくことになる。

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「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

藤田朋宏の必殺仕分け人 第1回

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

2018.11.15

ちとせグループCEOの藤田朋宏氏による新連載

巷を賑わす”ヘンな出来事”の問題点を、独自の解釈で洗い出す!

第1回は、「日本の科学技術投資」について

バイオベンチャー企業群「ちとせグループ」のCEOを務める藤田朋宏氏による新連載。“手段と目的の違い”によって生じた「ヘンな出来事」の問題点を、独自の視点で語ります。第1回は、「日本の科学技術投資」について。日本の科学技術への投資の問題点とはいったい何なのでしょう?

才能と“伸びしろ”に投資する、日本サッカー協会

先日、クアラルンプールに出張したときのこと。宿泊先のホテルが偶然にもサッカーの日本代表と同じだった。「日本代表」と言っても、同じホテルに泊まっていたのは本田や長友ではなく、U-16アジア選手権に参加している若い選手たち。

そこで彼らを見ていて、ふと考えた。日本サッカー協会の「選手への投資」は、実は凄く効率がいいのではないか。どうしてそう思ったのか、順を追って説明したい。

ホテルに置いてあったU-16アジア選手権のバナー

チェックインを済ませ、「部屋の準備があるから、ちょっとだけそこで待っていて」と指示するホテルマンに従い、ひとりロビーに放置されている間、何となしに選手の情報を調べてみた。それから一時間半。23名の選手一人ひとりの顔だけでなく、利き足まで覚えるくらいの時間が経っても、僕はまだロビーで放っておかれたままだった。まぁ、東南アジアではよくあることなので、腹は立たなかった。

ところで、「過去のU-16日本代表がその後、何度も日本代表に選ばれる割合はどれほどだろうか」と疑問に感じ、調べてみたところ、各年20数名の代表選手のうち、現役で活躍している選手は約1人であることが分かった。確かに16歳の段階では身体の発達に差があるし、試合で活躍できるかは運の要素も絡む。コーチとの相性やケガの問題もあるだろう。

そうは言っても、16歳の時点で日本代表に選ばれるだけのポテンシャルを持つ選手のうち、その数%しか将来も活躍できる選手がいない、という事実には驚いた。実際、長谷部、本田、岡崎、長友……など、この10年で活躍している選手たちの多くは、16歳時点ではそこまで期待されていなかった選手ばかりだ。

ではなぜ、そういった選手が後に日の目を浴びられたかというと、それは彼らにも「チャンス」を与えられていたからだろう。日本サッカー協会は、16歳時点で選抜したトップ選手だけに集中投資するだけではなく、同年代の他の有望選手にもしっかりとチャンスを与え続けられるような仕組みをつくれたのだと思う。

際立って目立つ選手だけではなく、将来の伸びしろがありえる選手にも、最低限のチャンスは回ってくることで、未来のトップ選手の育成が図れる。そうやって日本サッカー協会はこれまで、世界に通用するような選手を輩出してきた。

「科学技術に投資せよ」ではなく、予算配分の再考を

前置きが長くなってしまったが、ここから本題に入りたい。

先日、京都大学特別教授の本庶佑先生がノーベル賞を受賞したというニュースが流れた。「自分がバイオテクノロジー業界で働く人間だから」というのは関係なく、本庶先生と周りのチームの方々の長年にわたる科学に対する貢献が認められたこと、その事実に接した関係者の気持ちを想像すると、とても嬉しい気持ちになった。

ノーベル賞メダル(レプリカ)

 

近年、日本人のノーベル賞受賞が続いている。彼らのような日本の科学業界の仕組みをよくわかった方々は、これまで数多くのご苦労をされてきたことだろう。しかし、1つ残念なこともある。能力はもちろん、人格的にも優れたそういった先生方が、ノーベル賞受賞のタイミングでマスコミに発表する一世一代のコメントが「日本国の科学技術投資、科学技術教育のあり方についての憂い」であることだ。

僭越ながら、先生たちのコメントを解釈すると、よくニュースで取り上げられるような「科学技術にもっとお金を使え」ということではなく、その先にある「国家予算の配分」についての指摘をしていると認識している。

誰がなんと言おうと、日本の科学技術投資の選択と集中は年々進んでしまっているのが現状だ。しかし、先生方のいうような「選択と集中が進みすぎている」という指摘に対して、「日本にはもうお金がないのだから科学技術にばかり投資できない」と答えがずれてしまっている。

これこそが、日本の科学技術投資における問題ではないだろうか。

日本にはびこる「選択と集中こそが正解だよ病」

随分前からずっと不思議なのだが、そもそも「選択と集中こそが正解である」なんて、誰がいい出したのだろう。「選択と集中」の戦略で物事をうまく切り抜けられるようなことは、本当に生きるか死ぬか、背水の陣を敷いている時くらいだと思うのだ。

今の日本の「選択と集中こそが正解だよ病」はなかなか根深く、そもそもの目的を実現することよりも「選択と集中」を行うことそのものが目的になっているんじゃないかと感じることが多い。

今の日本で行われている多くの意思決定の場面で、サッカーの例で例えると、U-16日本代表を選んだ人のメンツを潰さないということが、強い日本代表をつくることよりも優先されてしまっているように思う。

そのため、16歳の時点で選んだ選手だけに集中投資し、16歳の段階で選ばれなかった他の選手のポテンシャルに賭けることもしないというような「選択と集中が正解である」という間違えた進め方で意思決定が行われているようなことが多いように感じる。

サッカー選手の育成でも、科学技術の投資でも初期の段階で選抜してそこだけに集中投資するという戦略を繰り返せば繰り返すほど、全体としての力は落ちる一方になるのではないか。歴代のノーベル賞受賞者の先生方も、そういうことを言いたかったのではないかと思う。

手段であるはずの「選択と集中」が、目的となっている?

私は、「16歳の段階で、将来素晴らしいサッカー選手になる人物を見分けられる」なんて言葉は、伸びしろのある選手に対しておこがましいと感じる。これは科学技術の研究にも同じことが言える。「その研究が将来素晴らしい成果を残すかどうか見分けられる」なんて言葉は、科学者に対しておこがましい。

もっと言ってしまえば、どの研究が将来化けるかの判断は、16歳のサッカー選手の成長を言い当てることより遥かに難しいだろう。なぜならば、サッカーという競技のルール自体は変わらないが、科学と言う競技はルール自体を決めているので、科学研究の将来性をあらかじめ予測するのは16歳のサッカー選手の将来性を予測するより難しいためだ。

そんな中、日本サッカー協会が幅広い底上げに力を入れ、紆余曲折も有りながらも右肩上がりの成長を維持できているにも関わらず、日本の科学技術投資は過剰な「選択と集中」を強めるが故に、科学技術力の相対的な低下を招いているように感じる。

その差はいったい何か? これは1つの仮説でしかないが、日本サッカー協会の強さの秘訣は、会長の独断で物事を決められる側面が強い組織であるために「目的」がハッキリしている点にあるのではないだろうか。

その一方で、日本の科学技術投資のような“数多くの人の善意の組み合わせの上になり立っている意思決定機構”では「選択と集中を進めることが正解である」という、本来手段の一つである価値観が「目的」となってしまっているように感じる。

本来考えるべきは、「日本の科学技術をどうするべきか」ということであるにも関わらず、その手段と目的が逆転しまっているのではないだろうか、と思うのだ。

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

2018.11.14

音楽に特化した「YouTube Music」が日本でスタート

有料会員になれば、広告なし再生やオフライン再生が可能

YouTube Premiumでは、オリジナルコンテンツの配信も開始

仕事や作業をする際、周りのノイズをカットして集中するために、音楽を聴くという人は多いだろう。わかる。よくわかる。フロアが騒がしいと作業に全く集中できない。周りで仕事している人がいるということがわからないのだろうか、と疑問に思うが、まぁそれは置いておいて、パソコンで作業する場合、手軽に好きな音楽を聴けることから、YouTubeで音楽を聴くという人も多いのではないだろうか。

そんなYouTubeユーザーに朗報である。11月14日、Googleは音楽に特化したストリーミング再生サービス「YouTube Music」を日本でローンチすると発表したのだ。

好みやシーンに応じて楽曲をレコメンド

YouTube Musicは、音楽再生に特化したアプリ。YouTubeにある公式の曲やプレイリスト、歌ってみた、弾いてみたなど、さまざまな音楽動画を視聴することができる。

また、機械学習が活用されているのも特徴の1つだ。視聴履歴などからユーザーの好みを把握するだけでなく、「いつどこで何をしているのか」を類推して、シーンに合わせた楽曲をレコメンド。家でリラックスしているときにお勧めの曲や、仕事中にお勧めの曲などを、自動でピックアップしてくれるという。

さらに、あいまいなカタカナ発音で洋楽を検索したり、CMタイアップ曲などから検索したりすることも可能で、聴きたい曲をスムーズに探すことができそうだ。

サービスの発表会において、YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏は「オーディエンスに着目した結果、今出ているアプリでは満足できていない層があることがわかり、そのユーザーに音楽サービスを届けようとこのサービスをスタートしました。YouTube Musicは、ユーザーの利用シーンや好みに合わせた曲を、YouTubeにある膨大なミュージックカタログからレコメンドするユニークさを持っています」と、サービスの魅力を強調した。

YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏

無料でも利用できるが、有料のYouTube Music Premiumに登録すると、「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」などが可能になる。料金はWeb/Androidが月額980円で、iOSが月額1280円(ともに税込み)だ。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏は「日本ユーザーの方は通勤通学などで音楽を聴くことが多いと思います。オフライン再生機能では、前日の夜に自宅のWi-Fiで翌日聴くべき曲を自動で更新し、通信なしで聴けるようになります。データの通信量などを気にする必要もないので、非常に便利な機能だと思います」と、オフライン再生のメリットを訴求した。

なお、同サービスには著作権管理システムが働いており、YouTubeと同様に適切な権利コントロールが可能だという。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏

「YouTube Originals」が日本でも始動

また今回、「YouTube Premium」という新しい有料プランもスタートする。料金はWeb/Androidだと月額1180円で、iOSだと月額1550円(ともに税込み)だ。YouTube Music Premiumの機能に加えて、YouTubeでも「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」機能が使えるようになる。

さらに、YouTube Premiumの会員は、12月から日本でも配信される予定のYouTubeオリジナルコンテンツ「YouTube Originals」を視聴することも可能だ。すでに世界30カ国でコンテンツを展開しているが、このたび、日本でも制作がスタート。SEKAI NO OWARIとMARVLEがコラボしたミュージックビデオ制作の裏側に迫るドキュメンタリー「Re:IMAGINE」、YouTuberのはじめしゃちょーが主演する連続ドラマ「The Fake Show」、YouTubeで人気のクリエイターが手がけた「隙間男:Stalking Vampire」の3つだ。

「YouTube Music Premium」と「YouTube Premium」で利用可能な機能
日本で制作される「YouTube Originals」のコンテンツ

発表会には「The Fake Show」に主演する、YouTuberのはじめしゃちょーが駆けつけた。

はじめしゃちょー

「今回僕が出演するのは、今までなかったYouTuberをテーマにしたドラマ。アカウント乗っ取りや炎上など、問題に直面しながらも夢に向かって進んでいく姿が描かれているので、僕の動画を見たことない人にも見てほしいですね」と動画の紹介をするとともに、YouTube Musicについて「普段、広く浅く、さまざまな音楽を聴くので、非常に楽しみなサービスです。ぜひ使ってみたいと思います」と期待を述べた。

なお、YouTube Musicは「Google Home」「Google Home Mini」にも対応予定。そのほか、現在「Google Play Music」を利用しているユーザーは、追加料金なしで移行することができるという。