キャンプブームが再燃! 今回の流行に火をつけたのは意外なあの機器

キャンプブームが再燃! 今回の流行に火をつけたのは意外なあの機器

2016.12.16

20数年前、空前のアウトドアブームが到来した。ルアーフィッシングやフライフィッシングといったゲームフィッシングが人気を博し、ゲレンデではなくより一層自然を感じ取れるクロスカントリースキーの愛好家も増えた。ダッジオーブンで本格料理に挑戦したり、お酒愛好家はたき火を囲んでバーボンに舌鼓を打ったりした。こうしたレジャーの拠点とするべく、テントを立てキャンプを楽しんだ方も多かっただろう。

かくいう筆者も、学生時代は渓流でのフライフィッシングに没頭し、就職して出版社に入社した際にはアウトドア用品を紹介・レビューする雑誌に配属された。もっとも、筆者は渓流釣りに行った際は、テントを立てるのが面倒で、車中泊がほとんどだったが……(笑)。

アウトドアレジャーへの消費がインドア機器に

だが、隆盛を極めたアウトドアブームは、1990年代半ばになるとかなり下火になる。その一因となったといわれるのが携帯電話の普及だ。携帯電話がレンタル制から買い取り制になったこと、阪神淡路大震災のとき、携帯電話の利便性が注目されたことで、一気に普及が進んだと記憶している。

さらに、インターネットの浸透によりパソコンの需要も高まってきたし、若者のあいだではプレイステーションが大人気となった。つまり、アウトドアに向かっていた消費が、通信機器やインドア向け機器へと転向していったのが、アウトドアブーム凋落の一因といえるのだ。私が所属していたアウトドア雑誌も休刊となった。

だが、2016年、キャンプを楽しむユーザーが増えているというニュースに接した。

メガスポーツ 白石勝大氏

全国で最大級フロアのスポーツショップ「スポーツオーソリティ」を運営する、メガスポーツ 商品本部 アウトドア推進部 担当部長 白石勝大氏は、「キャンプ人口が増えているのがマスコミ等に注目され始めたのは今年ですが、ブームの兆しは2~3年前からありました」と話す。

事実、スポーツオーソリティのここ数年の売り上げは、毎年2ケタ%増で伸びているという。 さらに白石氏はこうも続ける。「ファミリーでキャンプを楽しむ方が増えています。以前のアウトドアブームの際、ファミリーで楽しむ方もいらっしゃいましたが、男性一人で質素に、いわば“チープ”にキャンプする例も多かったです」。

スポーツオーソリティ 港北センター南店 アウトドアスタイル

そして白石氏は、「現在、キャンプを楽しんでいる層は、いわゆる“アウトドアビギナー”と呼ばれている方々が多いです。女性が楽しんでいる場合も目立ちます」と付け加えた。 その話を聞いて、アウトドア雑誌に在籍していた頃の記憶が甦ってきた。当然、雑誌の性質上、キャンプ場での取材もあった。手際よくテントを立て、スピーディーにたき火を起こし、ランタンのポンピング(ガソリン式ランタンの作業)に手慣れていた人をよく見かけた。もちろん、たき火がいつまでもつかない、キャンプ場のトイレに入れず(当時、不衛生なトイレが多かった)、クルマで商業施設まで行くというビギナーもいなくはなかったが……。

それを思うと、初心者や女性がキャンプを楽しめるのかどうか、頭をよぎった。

店頭はブランドごとに分けられ、ビギナーでもお目当ての製品を探しやすい

「現在のキャンプ場は、トイレが衛生的になっておりますし、お風呂があるところも珍しくありません。初心者でも扱いやすい用具は数多くありますし、ビギナーがキャンプを楽しめる環境が整っているのです」(白石氏)。

白石氏は「これはキャンプとまったく異なりますが」と前置きした上で、「今年は“グランピング”が注目されました。冷暖房完備のテントなどの宿泊施設がすでに設置され、食事も業者が用意します。自然のなかに泊まる“ホテル”ともいえ、利用料も高額です。ただ、10万円かけてキャンプ用品をそろえても、年に1回しかキャンプをしないのならば、そうした施設を利用するのもありかもしれませんね」と苦笑いを浮かべた。

話をキャンプに目覚めたアウトドアビギナーに戻そう。多くの初心者がこれほどキャンプに惹かれている理由はなんだろうか。白石氏は「ズバリ、スマートフォンです」と話す。

キャンプに行く源泉はスマホ?

スマートフォンと聞いて意外に思った。携帯電話がアウトドアブーム衰退の一因と前述したが、その“進化形”ともいえるスマートフォンがなぜキャンプの人気を推進するのだろうか。

「スマートフォンというよりかはSNSです。フェイスブックやインスタグラムにアップする写真を撮るために、非日常であるキャンプに行くのです。より豪華な写真を撮りたいという理由で、先ほど話したグランピングに泊まる方もおります」(白石氏)。

そして白石氏はこうも付け加えた。「テントの組み立て方法やガスコンロの着火方法が分からなくなっても、“YouTube”で簡単に確認できますから」と笑みをこぼす。

なるほど、目から鱗だ。つまり、スマートフォンとキャンプはとても相性がよいといえるだろう。

スポーツオーソリティが推進する2ルームテント。主室とタープが一体化している

もう一点、キャンプの人気が高まった理由がある。それは「グループキャンプ」、いわゆる「グルキャン」だ。同じ幼稚園や学校に通う子どもの親同士が仲良くなり、複数の家族でキャンプに出かける例が増えているという。

白石氏によると、一家族でキャンプに行くと、テント設営、料理づくり、そして子どもの世話と、親にかかる負担が多くなる。だが、複数の家族で行けばそうした負担を分担でき、子どもにとっても友人がいるので楽しく遊べる。アウトドアビギナーにとってグループキャンプはメリットが多いのだ。

増加傾向に転じたキャンプ人口

白石氏から一連の話を聞いてキャンプの人気が高まっている理由に納得した。「オートキャンプ白書2016」によると、2015年は「オートキャンプ参加人口」が12年ぶりに前年を上回ったそうだ。また、白石氏は「キャンプは潜在需要が高いレジャー、今後はもっとキャンプ人口が増えていくと予測しています」と、見通しを語った。

さて、筆者は所属するアウトドア雑誌が休刊したあと、パソコン雑誌に移籍した。こちらは結構長く続いたが、やはり休刊となった。スマートフォンが普及し、パソコンの必要性が薄れたことが一因と踏んでいる。キャンプとスマホは相性がよいが、筆者の仕事と通信機器はそうではないらしい(笑)。

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LINE WORKSを削除(解約)するには?

LINE WORKSを削除(解約)するには?

2019.03.21

LINE WORKSを解約したいと思ったら

解約の前にまずは「所属メンバーの削除」を行う

ユーザーは自分のアカウントを削除できるの?

LINE WORKSを試験的に導入したけれど合わなかったという場合や、利用していたプロジェクトが終了したから削除したいという場合に備えて、LINE WORKSを削除(解約)処理する手順をまとめておく。

LINE WORKSの削除はメンバー削除から

「管理者画面」を開いた上で「基本設定」を開くと、左メニューの一番下に「LINE WORKSの解約」という項目がある。ただし、使っている最中にいきなり解約しようとしても「解約できません」と表示されるはずだ。解約のためには、先に所属メンバー全員を削除しなければならない。

「基本設定」で「LINE WOKRSの解約」を選択
メンバーが残っていると解約できない

メンバー削除は、上メニューで「メンバー」を選んだ画面から行える。最高管理者は削除できないため、解約準備ならば上部のチェックボックスを使って全員を一括選択してから、最高管理者のチェックだけを外すのが簡単だ。上にある「削除」をクリックすると確認画面が表示されるので、「メンバー削除」で完了させよう。

なお「副管理者」など役職者については先に権限を削除してからでなければメンバー削除ができないので注意して欲しい。

「メンバー」で最高管理者以外を選んで「削除」をクリック
確認画面で「メンバー削除」をクリックしよう

解約理由を添えて処理完了

再度「基本設定」で「LINE WORKSの解約」を選ぶと、メンバーの削除が完了していれば解約へ進む画面が表示されるはずだ。最高管理者のパスワードと、解約理由のアンケートを入力すれば解約が完了する。

最高管理者のパスワードを入力
解約理由のアンケートも必須項目だ

個人アカウントの削除方法は?

LINE WORKSを管理者ではなくユーザーとして利用している場合、自分のアカウントを削除することはできない。

LINE WORKSのユーザーアカウントは、会社のメールアドレスのようなイメージだ。アカウントに利用する文字列などはユーザーが決められるが、アカウントの存在自体は管理者がそれぞれに発行している。そのためユーザー側はログインしないことで「使わない」状態にはできても、削除はできない。もし退職する、プロジェクトから外れるなど事情がある場合には、管理者にメンバー削除の依頼を出そう。

同じく、最高管理者の権限を持っている人が異動等でアカウントを削除したい場合には、まずは権限の委任をして、一般ユーザーになってからメンバー削除をしてもらう必要がある。

「LINE WORKS 完全指南 設定&使い方」バックナンバーはこちら
https://biz.news.mynavi.jp/category/lineworks

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総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

2019.03.20

モバイル業界を変える「携帯値下げ議論」が過熱

ファーウェイは日本を取り巻く環境を「歴史的チャンス」と発言

コスパ高いミッドレンジ端末でシェア拡大を目指す

20日、NTTドコモが特定の端末の購入を条件に通信料金を割り引く「docomo with」、購入する端末に応じて通信料金を割り引く「月々サポート」を終了する方針を固めたという報道が話題となっている。

国内のモバイル業界では携帯電話料金見直しが進んでおり、3月5日には総務省が中心に進めてきた端末代金と通信料金の分離が閣議決定された。NTTドコモは分離プランを軸とした新料金プランを4月に発表する見込みだ。

日本のモバイル市場を大きく変えるこの動きを「歴史的チャンス」と見ているのがファーウェイだ。2018年末から米中対立が加速する中、ファーウェイが打ち出すメッセージも語気を強めている。果たして日本市場でシェアを拡大できるのだろうか。

逆風吹けども、依然として業績は好調

今年に入り、ファーウェイの周辺が騒がしい。3月7日には、ファーウェイは米国政府を相手取って訴訟を起こした

さらにその内容をFacebookでライブ配信するなど、米国以外の世界市場に向けたメッセージにもしており、そのメッセージをまとめたウェブサイト「Huawei Facts」は、わざわざ日本語版も用意している。

2018年末から続く米中対立を巡る報道は、ファーウェイの業績にどのような影響を与えたのか。MWC19でインタビューに応じたファーウェイ・ジャパンの呉波氏は、「一部の消費者は影響を受けたが、2019年に入ってから売上は大幅に伸びている」と語った。

ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波(ゴ・ハ)氏

話題の「折りたたみスマホ」でもファーウェイは先行する。

ファーウェイに先立って折り畳みスマホを発表したサムスンだが、こちらはMWCではガラスケース内での「展示」のみにとどまったのに対し、ファーウェイは「Mate X」の実機を用いて報道関係者に折り曲げを試させるなど、製品化で一歩先を行っていることをアピールした。

ファーウェイの折りたたみスマホ「Mate X」。報道陣には手に取って折り曲げてみる機会も用意された

Mate Xは次世代移動通信の「5G」にも対応しており、日本では5Gサービスの開始を待って投入時期を見極める方針だという。

ちなみに3月26日に発表予定のフラグシップ機「HUAWEI P30」シリーズは、例年通りのタイミングで日本市場に投入するようだ。SIMフリーでの発売だけでなく、ドコモが採用した「HUAWEI P20 Pro」のように大手キャリアによる採用があるかどうかも注目したい。

分離プランを「歴史的チャンス」と捉えるワケ

一方、2019年の国内モバイル市場で話題となっているのが携帯料金における「分離プラン」の導入だ。KDDIとソフトバンクはすでに導入済みだが、NTTドコモは4月に発表する新料金プランから本格導入するとみられている。

分離プランの特徴は、NTTドコモの「月々サポート」のように回線契約と紐付けた端末の割引が禁止される点だ。端末の割引自体が禁止されるわけではないというものの、大幅な割引は難しくなる。その結果、10万円を超えるようなハイエンド機ではなく、3〜4万円で一括購入しやすいミッドレンジ機の需要が高まるとの見方が有力だ。

この動きをファーウェイはどう見ているのか。

呉氏は「非常に重要視している。スマホが登場したときや、SIMフリー市場が始まったときのインパクトに引けを取らない、歴史的な瞬間になる」と興奮気味に語る。

日本のSIMフリー市場でベストセラーとなった「HUAWEI P20 lite」を始め、ファーウェイのミッドレンジ機のラインアップは厚い。モデルによってはフラグシップと同じCPUでミッドハイの価格を実現するなど、コスパの高さも特徴だ。大手キャリア向けにさまざまな提案ができる体制といえる。

フラグシップと同じ「Kirin 980」搭載でミッドハイ価格の「HONOR View 20」

また、5G対応も順調だ。

モバイルWi-Fiルーターに強みを持つファーウェイは、MWC19でも5G対応ルーターを多く出展していた。日本ではまだ周波数の割り当てが終わっていないものの、国内大手キャリアは2019年内にもプレサービスを始める動きがある。5Gスマホが普及するまでの間、5Gルーターの需要は高まる可能性がある。

5G対応のモバイルWi-Fiルーターも出展していた

ミッドレンジ市場の拡大を狙って、今年はシャープやサムスン以外にも、ソニーモバイルの参入も予想されている。

この価格帯が激戦区になることは間違いないが、ファーウェイはその中で高コスパの製品ラインアップや、国内での地道な販促活動やブランドメッセージの打ち出しによって対抗していく構えだ。

ヨドバシカメラ梅田店での販促イベントの様子
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