トヨタが“隠れた戦略車”を一新! ライバルの韓・現代自を引き離せるか

トヨタが“隠れた戦略車”を一新! ライバルの韓・現代自を引き離せるか

2016.12.27

トヨタ自動車の2016年の掉尾を飾る新型車発表は、小型バスの「コースター」だった。トヨタは12月22日、コースターを実に24年ぶりにフルモデルチェンジして発表。定員24人から29人乗りのこのクラスのバスは、小型バスとかマイクロバスと呼ばれている。実はこのコースター、トヨタにとって“隠れた戦略車”とでも呼ぶべきクルマなのだ。

トヨタが小型バス「コースター」を24年ぶりにフルモデルチェンジする

商用車分野の世界戦略車

トヨタは、25人程度の乗員が快適に乗ることができる小型バス需要の高まりを受け、1963年にライトバスを誕生させ、1969年のモデルチェンジを機にコースターと改称した。それ以来、コースターは50年以上も世界110以上の国や地域で乗り継がれている。

いわば、トヨタにとって乗用車に比べて地味ではあるが、このコースターは商用車(CV)分野での世界戦略車なのである。

今回の新型コースターは、1993年の3代目モデルから24年ぶりにボディを一新。環状骨格によるボディ剛性の向上、車両安定制御システム(VSC)を日本でクラス初採用し、さらに運転席と助手席に乗員保護補助装置(SRS)エアバッグを標準装備するなど、優れた安全性を獲得している。室内高と室内幅の拡大、静粛性の向上、フラットな乗り心地で、乗客がゆったり過ごせる室内空間も確保した。シンプルでスクエアなキャビンと力強いアンダーボディとの組み合わせにより、モダンかつ様々な環境で使用できるタフなイメージを予感させるスタイルを実現している。

コースターは、前身のライトバスから数えて50年以上と、トヨタでも有数の長寿命モデルになっている。すでにライトバスの時代から海外に輸出を展開しており、その使い勝手の良さから北米や欧州を除く世界の市場で受け入れられている。その競合車は、三菱ふそう「ローザ」、日産自動車「シビリアン」などが挙げられるが、世界戦略でのライバルは韓・現代自動車の「カウンティ」であり、とくに中近東やアフリカで競合しているのだ。

トヨタCVカンパニーはトヨタ車体と一体化、日野とも連動強化

トヨタCVカンパニーのプレジデントを務める増井敬二氏

トヨタは2015年4月から製品軸で7つのカンパニーを設立したが、その1つが「CVカンパニー」だ。トヨタの最初の開発車が「トヨタG1トラック」だったように、CVはトヨタの原点でもある。増井敬二CVカンパニー・プレジデント(トヨタ専務役員兼トヨタ車体社長)は、CVカンパニーのミッションを「世界各地の生活を支え続ける『もっといいCVづくり』と、トヨタの屋台骨として競争力を強化し『地盤をしっかり固める』こと」とする。

つまり、トヨタはCVカンパニー体制でグループのトヨタ車体と一体化し、かつ日野自動車とも従来以上に連携してトヨタCVグローバル戦略の強化に乗り出したのだ。24年ぶりの新型コースターは、その第1弾ということなのだ。

CVカンパニーの幅広い商品群、生産・販売面でも存在感

トヨタのCV商品群は、SUVの「ランドクルーザー」シリーズ、SUV/ピックアップトラックの「IMV」シリーズ、ピックアップトラックの「タンドラ」、「タコマ」、ミニバンの「ヴォクシー」、「ノア」、「エスクァイア」、バンの「コースター」、「ハイエース」に「ウェルキャブ」(福祉車両)と世界各地の生活を支えるクルマとして定着している。

SUVとしてのランドクルーザーは「ランクル」の愛称で海外でも知名度抜群であり、IMV(イノベーティブ・インターナショナル・マルチパーパスビークル)は、その名のとおりトヨタが新興国市場をターゲットとしたCV世界戦略車で、アジア、アフリカ、南米で生産基地化を定着させた。2002年にスタートしたIMVプロジェクトには、日野やトヨタ車体なども連動して参画し、今回のCVカンパニーに繋がるものとなった。

知名度抜群の「ランクル」など、CVカンパニーが取り扱う車両は幅広い

日本国内販売におけるCVカンパニー車種のトヨタ車全体での販売比率は35%だが、世界販売では2015年実績で約262万台に達する。海外生産比率は55%と日本国内での生産を上回るものとなっている。

マイクロバス「コースター」の位置づけ

そもそも、マイクロバスの成り立ちは、小型トラックのシャシーにバスボディを架装したものが起源で、現在はバス専用シャシーを採用している。マイクロバスは、日本国内での要件や使用性を拠り所として企画され、その使い勝手の良さから、北米や欧州を除く全世界で販売されている。

国内での要件とは、国土交通省通達でレンタカーとして使えるバスの要件(全長7メートル以下、定員29人乗り以下)と国内生活道路に入れる車幅として狭隘路などで最大幅規制(全幅2.1メートル以下)に対応するものとなっている。国内マイクロバス市場は、長期保有化や委託輸送の拡大、人的輸送の小規模・個別化による使用車両のダウンサイジング化などの影響で、市場規模は縮小しているものの、近年は年間4,000台前後で堅調に推移している。

その中でコースターは、単独で約35%のシェアを握っており、日野へのOEM(日野リエッセⅡ)分を合わせると、トヨタグループで60%以上のシェアを確保している。競合車は三菱ふそうのローザ、日産のシビリアン、いすゞ自動車OEM車となっている。

新興国市場の開拓にも力を発揮

日本でのコースターの使われ方は、飲食店・ホテルでの送迎、企業・学校の通勤通学、商業施設・娯楽施設などの無料送迎、レンタカー、幼稚園バス、貸切チャーター(冠婚葬祭)、請負い輸送、地域コミュティバス、路線バス・ロケバスなどだ。ちなみにトヨタは、プリウスに先立ってコースターのハイブリッド車を投入している。今後、電気自動車(EV)や燃料電池車(FCV)展開の可能性もある。

一方、海外マイクロバス市場だが、バス・トラックの台数統計がない国が多く、全世界の市場規模は不明。コースターの世界販売は累計55万台以上となり、2010年以降は増加傾向にある。トヨタは今後も需要の伸びが見込まれるとする。とくに中近東やアフリカの資源国で経済発展・購買力増加により需要が拡大している。また、日本からの中古マイクロバス輸出も増加している。

海外では、日本国内と異なり厳しい使われ方(長期間使用、砂漠・未舗装道路での使用、定員大幅超過、ルーフラックに大量の荷物)をされることが多いので、一般輸出用や香港、台湾、中国向け仕様など、それぞれの国の法規や使われ方にきめ細かく対応していかねばならない。

ライトバス以来の歴史、トヨタ車体の熱い想い

今回、コースターを24年ぶりにフルモデルチェンジしたトヨタCVカンパニーにあって、とくに熱い想いをもって新型車開発に取組んだのが前身のライトバス以来、車体製造を行なってきたトヨタ車体である。トヨタ車体は、2013年9月にコースター50周年の節目として「コースターわくわくプロジェクト」で初代車のレストアを完成させ、「コースター記念誌」を発行している。

このトヨタ車体のコースターわくわくプロジェクトは、当時50年前のコースターの原型となるライトバスが全国のミュージアムなどにも現存していなかったため、50周年記念として開発部門の力を集結し、コースターをレストア(復元再生)して現代に甦らせるというものだった。見事に復元された日本初の量産小型バスは、トヨタ車体の温故知新のものづくり技能の伝承ということで話題になった。

今回の新型コースターは、新たにトヨタ車体の製造子会社である岐阜車体岐阜本社工場に新製造ラインを設けて生産も一新した。

トヨタ車体が熱い想いを傾けるコースター

国内で圧倒的シェアを確保しつつ、海外の新興国で経済発展に寄与

マイクロバス市場は、トヨタ・日野連合軍に日本車では三菱ふそうと日産が競合しているが、海外では欧州系はセミボンネットバスが主流で、客先とニーズが異なるため競合は少ない。

中国製コピー車が中国から新興国などに輸出されてきているが、耐久性・信頼性で日本車の牙城は崩しきれていないのが現状だ。唯一、ライバルとなってきているのが韓・現代自動車の「カウンティ」である。現代自は、日本のマイクロバスの研究をここ数年、積極的に進め、中近東やアフリカの都市部で日本車と競合するようになってきている。韓国は現在、政治経済面で揺れているが、今後は乗用車に続き、この分野でも日本車に追いつき追い越せの方向性が強まりそうだ。

いずれにせよ、トヨタの新型コースターは、日本国内ばかりでなく、経済発展が著しい新興国でも生活を支える交通手段として定着していく。新興国においても安全法規の導入が進んでいるため、車齢が古いクルマやトラック架装のバスから、メーカー完成車に需要が移っていくことも推測される。トヨタの隠れたグローバル戦略車として、コースターの重要性がさらに高まりそうだ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。