新「MacBook Pro」から見えてくる、アップルのパソコン事業の未来

新「MacBook Pro」から見えてくる、アップルのパソコン事業の未来

2016.11.01

アップルは米国時間10月27日、コンピュータの中で主力となるノートブック型Mac、「MacBook Pro」を刷新した。Macは、世界的なパソコン市場の低迷の中でも、マイクロソフトのSurface、グーグルのChromebookとともに善戦しているブランドだ。今回の新製品は、実に4年ぶりのモデルチェンジとなり、またスティーブ・ジョブズ氏が封筒から取り出して披露したMacBook Airが、主力から外れるラインアップの変更も行っている。アップルのコンピュータ事業は、どのような戦略を採っていくのだろうか。

1991年発売の「PowerBook」以来、25年が経過したというアナウンスから新型「Macbook Pro」の説明が始まった

新しいMacBook Pro

最新のMacBook Proについて簡単に解説をしておこう。MacBook Proは、アップルのMacの中で、上位モデルとなるポータブルコンピュータだ。現代のコンピュータはノート型が主流となっており、事実上、MacBook Proが最上位に位置するコンピュータとなる。この部分は、後の話に関係するので、覚えておいていただきたい。

MacBook Proは、Intel Core i5/i7を核とするハイエンドノートブックで、今回の刷新では高精細のRetinaディスプレイを、iPhone・iPad・iMacで先行して採用した広色域(P3)とし、さらに明るさ、コントラストも高めた。実際に花の写真をデモで見せていたが、赤と緑の深み、そして鮮やかさは息を飲む。

加えて、薄さとコンパクトさを高めつつ、使いやすさを向上するため、薄型のキーボードを再設計し、トラックパッドも2倍のサイズに拡大した。

キーボード上部でタッチ操作を可能にする「Touch Bar」ほか、表示の美しさ、薄さ、コンパクトさを高めたことなどが新型「MacBook Pro」の特徴

アップルが披露した最新機種のテーマは、「正常進化」の一言に尽きる。既存の機種と同様に、フラッシュストレージを搭載、光学式ドライブを排除し、信頼性、バッテリー持続時間、そしてディスプレイの美しさにこだわった。丁寧かつ実直に、これを進化させた点で、戦略に対する驚きは特にないはずだ。

すでにある自然に売れていくエコシステム

Mac事業は、つい最近まで、アップルの中で3つ目に大きな事業だったが、最近、第2位に返り咲いた。当然トップはiPhoneで、長らく第2位はiPadだったものの、iPadの販売不振で、再びMacが第2位の規模になった。とはいえ、こちらも減少傾向だ。

アップルはiPod以来、マスに人気のある製品を活用した、同社の製品やサービス全体のエコシステムを潤す「ハロー効果」を上手く活用してきた。iPodをWindowsユーザーにも開放したが、そのユーザーをMacへ移行させる「Switchキャンペーン」も有名だった。

現在の中心はiPhoneだが、ブランドの身近さをアピールするに留まらない綿密な戦略がある。まず、iPhoneユーザーに対しては、App Storeの充実ぶりを強調する。例えばPokemon GOやSuper Mario Runといった人気タイトルの配信をアピールすることは、これらのゲームがAndroidプラットホームで配信されていても、アプリ購入や課金売上はアップルのほうが大きくなる。

またApple MusicやiCloudなどのサービスの拡充は、前述のApp Storeの売上とともに、「サービス」というカテゴリの2桁成長を持続させている。製品でみると、Apple Watchも、iPhoneと組み合わせる前提となる製品だ。

ではMacはどうだろうか。

iPhoneユーザーが同じブランドのMacを選択するメリットを、macOS Sierraでは整えている。Apple Payの利用や、Apple Watchによる自動ログイン、iCloudでの写真や文書の共有、端末間で作業を引き継ぐハンドオフ機能などがそれにあたる。

macOS SierraではApple Payの利用が可能
Apple Watchによるロック解除もある意味iPhoneがもとになる機能だ

さらに、成長するApp Storeに対してアプリを開発するためには、現段階では(そして今後も)Macで動作する開発アプリXcodeが必要となる。Macも、開発者向けには、すでにiPhoneのエコシステムに組み込まれ、iPhoneとApp Storeの継続的な成長が、Macの成長につながるという形ができあがっている。

コンピュータという存在の再編

筆者がもう1つ、昨年から今年にかけて、アップルの考え方の変化を感じている点がある。アップルは「コンピュータ」の入り口を、必ずしもMacに限定しないと、明確に舵を切ったのではないか、ということだ。その理由は、2016年3月に発表したiPad Pro 9.7インチモデルの存在にある。

製品発表を行ったフィル・シラー上級副社長は、古いPCからの乗り換えを狙っている製品だ、と指摘した。いままでであれば、MacBook Airを勧めていたと考えられるが、今回の発表でMacBook Airは併売される13インチモデルを残して、ラインアップのアップデートを終えている。

アップルは、iPhoneユーザーが新たに覚えることなく、すぐに仕事やクリエイティブに利用できる「入り口となるコンピュータ」としてiPadを設定した。Macよりも単価は1/3に下がるが、それ以上の販売台数が出るという算段だろう。

いままでのコンピュータが使いたい人、そしてプロフェッショナルに向けたラインアップとして、MacBook、MacBook Proの2本立てに統一したと考えている。

併売モデルを除き、MacBookは1299ドルから、MacBook Proは1499ドル、1799ドル、2399ドルという価格展開に整え、1台あたりの販売価格を上昇させた。製品単価の上昇は、iPhone、iPad Proでも同様であり、アップルがより効率的に収益を上げていく戦略にも一致する。

新MacBook Proの価格は左から1499ドル、1799ドル、2399ドル

iPadについても、iPad AirシリーズはiPad Proシリーズに統合され、より身近な「iPad」が改めて追加されるかもしれない。

MacBook Pro、3機種の理由

MacBook Proの位置づけをもう少し考えていこう。

今回のラインアップで、15インチ・13インチモデルに「MacBook Pro with Touch Bar and Touch ID」という上位機種を設定した。本格的に写真やビデオ、グラフィックスなどの編集を行う人は、AMDのグラフィックスが搭載された15インチモデルを用意した。

Touch Bar搭載のMacBook Pro 13インチモデルは、高い性能とコンパクト性のバランスをとった最も販売台数が期待できるモデルと言える。

Touch BarとTouch IDが搭載されない13インチMacBook Proについては、ディスプレイやキーボード、トラックパッドは共通だが、CPUやグラフィックス、そしてThunderbolt 3ポートを半分に減らすなど、価格を抑えたものとなる。

この最も価格が安いMacBook Pro 13インチは、MacBook Airのユーザーの取り込みを狙っているものだ。これは、今回もプレゼンテーションに立ったフィル・シラー氏も、MacBook Airとの比較を披露したことから明らかだ。

一世を風靡したMacBook Airは主力から外れたか

13インチMacBook Proは、MacBook Airに比べ、重さ20g増、そしてバッテリー持続時間は2時間短くなった(ちなみにTouch Bar付きの13インチMacBook Proも同じプロフィール)が、上位機種と同じワイドカラーのディスプレイを搭載した点は評価できる。店頭で、そして買い換えて使い始めて、見違える画面のキレイさに満足するユーザーは多いだろう。

Touch Barに隠された成功への追体験

さて、最後にTouch Barについて触れておこう。

アップルはこれまで、iPhoneで親しまれている技術を、他の製品に活用することで、「体験のブランド化」を図ってきた。マルチタッチ、Force Touch、Retinaディスプレイ、Siriなどがそれにあたる。その一方で、iPadの存在もあり、Macがタッチディスプレイになる必要がない、とも考えているようだ。

キーボード上部でのタッチ操作を可能とするTouch Bar

そこで、キーボードという、タッチデバイスには馴染みの薄いデバイスと、マルチタッチディスプレイを融合させたTouch Barを登場させた、ということだ。

現段階は突飛なギミックにも見えるし、Windows PCでもマネできるだろうが、アップルの目的は、Macアプリ開発者との連携の強化だと考えている。

クラウドサービスが普及した現在は、WindowsからMacへ、その逆、iPhoneからAndroidへ、といったプラットホームの移行が容易になっている。特にコンピュータは、同じアプリが動くなら、価格が安く性能の高い製品を魅力に感じる。

前述の通り、アップルが製品単価を高める努力を続けていくとすれば、価格競争から逃れる手段を模索していたはずだ。

その可能性を作り出すのがTouch Barだ。この新しいインターフェイスは、すでにAdobeやMicrosoft、あるいはMacの人気DJアプリなどから対応がスタートした。もちろんMacにTouch Bar非搭載モデルが存在する以上、必須のインターフェイスと言えるものではない。

とはいえ、アップルが重要視している「体験」は、これまでの製品から大きな差別化を図ることができる。アプリ開発者はMacアプリで新たな体験作りを楽しむことができるし、ユーザーが本当に便利だと思えば、Macプラットホームを使い続けることになるだろう。

今現在、突飛なアイデアに見えるTouch Barだが、アプリの充実と利用シーンの拡大は、一般ユーザーの見えないところで、Macの価値を絶大なものに変えていく可能性を秘めている。

大津の園児死亡事故で炎上した「マスコミ」批判

カレー沢薫の時流漂流 第43回

大津の園児死亡事故で炎上した「マスコミ」批判

2019.05.20

漫画家・コラムニスト カレー沢薫さんの社会派連載!

第43回は、大津の痛ましい事故で炎上した「マスコミ」問題について

滋賀県・大津市で散歩中の園児の列に軽乗用車が突っ込み、園児二名死亡、多くの負傷者を出す、という事故が起った。

池袋のプリウス事故の衝撃が冷めやらぬまま、また痛ましい事故が起ってしまった。池袋の事故では「高齢者の自動車運転問題」「上級国民疑惑」が大きく注目されたが、今回の事故では全く別のものが炎上した。

マスコミ問題である。

マスコミが保育園を追求したのは視聴者のため?

事件が起こった当日夕方、被害者の園児が通っていた「レイモンド淡海保育園」が記者会見を行ったのだが、そこで質問をした記者の血が青とか紫とかほとんど寒色系じゃないかと、大きく批判された。

記者会見が、どのような内容だったかというと「危険な場所という認識はあったのか?」「保育士が道路側にいたのか?」という、何としてでも保育園側に批があったようにしたくてたまらない質問、「園児たちの様子は普段と変わらなかったのか?」という意図のわからない質問、 「散歩したのは園に庭がないからか?」という「園に庭さえあればこんなことには…」という「ニ兆円さえあれば」に匹敵する、壮大なたられば論などが挙げられ、質問を受けた園長は号泣、それを記者がバッシャバッシャ撮影するという地獄絵図だったそうだ。

記者会見を見た多くの人が「何を食ったらそんな質問ができるんだ」と思っただろうが、この記者会見は、たまたまその場にプラスチックを食って育った選りすぐりのサイコパッシャーが大集結してしまったという、悪い意味でのアベンジャーズだったワケではないと思う。

記者が何故あのような質問をしたかというと、決して趣味ではなく、おそらく「視聴者の見たい画」「聞きたい言葉」を引き出そうとした結果なのではないか。もちろん「あんなもの見たくなかった」という人が大半だと思う。

しかし、池袋プリウス事故で加害者が即逮捕されないことが大きく批判されたことからも、現在の我々視聴者に「悪が一刻も早く、俺たちの目に見える形で処されるところが見たい」という「ニーズ」が少なからずあることが分かっているのだ。

つまり「お客様に一秒でも早く悪が吊るされる様をお届けします!」というニーズに応えようとする企業努力が、「悪くもない保育園をとりあえず悪にして即斬る」という、完全に間違った「悪・即・斬」になってしまったのではないだろうか。

「マスゴミ」問題は視聴者の問題?

しかし、「被害者側への無配慮な取材はいらん」というのも、今回の件だけではなく、視聴者側が何度も言い続けている「ニーズ」である。

何故それが無視されてこのような会見が行われるかというと、被害者の声まではいらなくても、やはり我々が平素「センセーショナル」な物を求めてしまっているからではないだろうか。よって記者たちは「とにかく刺激的なものを撮ってこい」と言われ続け、感覚がマヒし、本来配慮が必要なはずの取材にすら「センセーショナルさ第一」で臨んでしまい、まるで不倫記者会見のようなノリの質問が飛ぶことになってしまったのではないだろうか。

やはり報道というのは「視聴者が何を見たがっているか」が反映されるものだ、需要がなければ供給はなくなる。このような記者会見が行われなくするためには、何度でも我々が「こういうのはいらんのや、見んし、お前らの雑誌買わんわ」と言い続けるしかないだろう。

ところで、「質問をした記者を特定して処してやろう」という動きも当然のように起こったらしい。やはり我々の「悪を処したい」「処されるのを見たい」という気持ちは根深い物があるのだ。

ちなみに、今回の事故では当初、車を運転していた52歳と62歳の2人が逮捕された。「また高齢者か」という声も上がったが、この年齢で高齢者と呼べるかは微妙なところだ。結局「車を運転する以上誰でも事故を起こす可能性がある」ということである。

車を運転しない人は「歩道を歩いていて車が突っ込んでくるなんてどうしようもない」という被害者観点から絶望したと思うが、車を運転する人は加害者観点でも恐怖したと思う。

もちろん安全運転に越したことはないが、人間には「限界」と「不測の事態」があることでおなじみである。持病もないのに運転中に突然何らかの発作が起こる可能性だってあるのだ。「どうしようもないこと」で被害者になることもあるが、加害者になることもあるのである。

つまり、車がないと生活できない土地で、私が週一ぐらいしか外出せず、引きこもり続けているのは、近隣住民の命を守る草の根活動でもあるのだ。しかし、それは無職だからできる事業なので、多くの人が、少なからずリスクを負って車を運転しなければいけない。

そのリスクを減らすには、運転者が気をつけることはもちろんだが、何せ限界がある。つまり、人間がこれ以上、進化することなく、むしろ高齢化で退化する一方だとしたら、無機物の方を整備していくしかない。

事故が起りにくい道路作り、そして車だ。

現に、車の事故防止機能はどんどん進化しており、自動運転化の開発も進んでいるという。自動運転が本当に安全なのか不安もあるが、少なくとも老が運転するよりは確実に安全になるだろう。

しかし、今のところそういった事故防止機能がついた車を買うか否かは、任意である。そして、そのような機能がついた車は高くなる。よって私の車は金銭的問題で、タイヤとハンドルがついているぐらいであり、運転手がミスったら、そのミス通り事故を起こしてくれる、素直な仕様である。

現在でも事故防止機能のある車を購入した場合、補助がもらえることもあるようだが、導入が任意な以上、つけない人はつけないだろう。これからの車には、タイヤ、ハンドル、事故防止機能を、もう屋根ぐらい忘れても良いから義務付けるべきではないだろうか。

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トヨタが5世代目となる新型「スープラ」を発売

直列6気筒のFRで伝統を踏襲、最上級グレードに予約集中

BMWとの共同開発について気になる点を友山副社長に聞く

トヨタ自動車は新型「スープラ」(GR Supra)を発売した。先代スープラの生産終了から17年ぶりの復活だ。価格は3リッターの直列6気筒(直6)ターボエンジンを搭載する「RZ」が690万円、2リッターの直列4気筒ターボエンジンを積む「SZ-R」が590万円、同「SZ」が490万円。直6+FR(フロントエンジン・リアドライブ)という歴代モデルの伝統を踏襲した5世代目は、トヨタとBMWの共同開発で誕生した。

新型「スープラ」。ボディサイズは「RZ」で全長4,380mm、全幅1,865mm、全高1,290mm。こだわったのは「短いホイールベース(前輪と後輪の間の幅、2,470mm)」「幅広いトレッド(左右のタイヤの幅、RZでフロント1,595mm、リヤ1,590mm)」「低い重心高」の3つの基本要素だという

儲からなければ儲かるまで“カイゼン”

新型スープラはBMW「Z4」のプラットフォームとエンジンを使っている。企画とデザインはトヨタが、設計はBMWが担当した。

トヨタでは月間220台の販売台数を想定していたが、2019年3月に予約注文の受付を開始すると、新型スープラには予想を超える数のオーダーが殺到した。事前受注は約1,400台に達したという。予約注文のうち、約7割が最上級グレードのRZに集中したことも予想外だったようで、トヨタは一時的に、同グレードの予約受付をストップしていた。

増産やグレード変更などの生産調整により、現在、RZの受注は再開している。とはいえ、今からRZを注文しても、納車は2020年1月ごろになるそうだ。

「マットストームグレーメタリック」をまとった新型「スープラ」(画像)は限定車。2019年度分の24台については、6月14日までWeb限定で商談の申し込みを受け付ける。商談順は抽選となるそうだ

「モビリティカンパニー」になると宣言したトヨタが、スポーツカーのスープラを復活させる理由については、最近、テレビやラジオのコマーシャルでもしばしば耳にする「馬がクルマに置き換わっても、競走馬は残った」という言葉の通りだ。つまり、電動化や自動化でクルマの在り方が変わっていっても、単なる移動手段ではなく、所有したり乗ったりすることで、喜びを感じられる存在として残るクルマもあるので、そういった製品を作り続けたいというのがトヨタの思いである。

新型「スープラ」はトヨタとBMWが2013年に包括提携を結んでから初の商品となる。生産はマグナ・シュタイヤーに外部委託し、オーストリアのグラーツ工場で行う

とはいえ、スポーツカーは年間何万台も売れるクルマではないし、採算が取れないおそれもある。その点については、新型スープラ発表会に登壇したトヨタの友山茂樹副社長も「スポーツカーは儲からない、売れないという冷ややかな見方があることは事実」と認めるところだ。しかし同氏は、「儲からなければ儲かるようになるまで、売れなければ買ってもらえるようになるまで、歯を食いしばってでもカイゼンを続ける」ことがトヨタ本来の姿であるとし、「クルマは五感で感じるものだというDNAを次の世代に継承しなければならない」との考えを示した。

新型「スープラ」は歴代モデルと違って2シーターだ

「BMW製では?」の声に友山副社長の回答は

気になるのは、スープラがBMWとの共同開発であり、エンジンとプラットフォームというクルマの中心部分がBMW製であるという点だ。「トヨタの思いは分かるけど、結局、BMWのクルマなのでは……」という見方があるのは、おそらく間違いないだろう。

こちらがBMW「Z4」。大きな違いはスープラがクーペでZ4がオープンカーであるところだ。「Z4」の価格を見ると、3L直6エンジンを積む「M40i」が835万円、2L直4エンジンを積むエントリーモデル「sDrive20i」が566万円となっている

そのあたりについて、友山副社長が語ったところをまとめると、まず、「スポーツカーは数(販売台数)が限られる割に、開発には莫大なコストがかかるので、単独で作るのは難しい」とのこと。今回のスープラは企画とデザインがトヨタ、設計がBMWと説明しているが、クルマの開発は「そんなに簡単なものではないし、(明確に役割を)区切れるものでも」なく、企画の段階で、トヨタとしてどんなクルマを作りたいか、どんな味を出したいかといった点については徹底的に詰めたという。それに、これは多少、冗談めかした発言ではあったものの、「BMWが作ったクルマだから」という理由でスープラを購入する顧客もいるそうだ。

トヨタの友山副社長。自身は先代「スープラ」を改造して乗っていて、トヨタの役員駐車場で警備員に止められたこともあるという

スープラを「BMW製」だと見る人たちに対して友山副社長は、「どこ製ということではなく、これは『スープラ』なんです。両社のいいところを組み合わせた最高の合作、それがスープラです。乗ると分かりますが、Z4とは全然違います」とのメッセージを伝えたいそうだ。

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