新「MacBook Pro」から見えてくる、アップルのパソコン事業の未来

新「MacBook Pro」から見えてくる、アップルのパソコン事業の未来

2016.11.01

アップルは米国時間10月27日、コンピュータの中で主力となるノートブック型Mac、「MacBook Pro」を刷新した。Macは、世界的なパソコン市場の低迷の中でも、マイクロソフトのSurface、グーグルのChromebookとともに善戦しているブランドだ。今回の新製品は、実に4年ぶりのモデルチェンジとなり、またスティーブ・ジョブズ氏が封筒から取り出して披露したMacBook Airが、主力から外れるラインアップの変更も行っている。アップルのコンピュータ事業は、どのような戦略を採っていくのだろうか。

1991年発売の「PowerBook」以来、25年が経過したというアナウンスから新型「Macbook Pro」の説明が始まった

新しいMacBook Pro

最新のMacBook Proについて簡単に解説をしておこう。MacBook Proは、アップルのMacの中で、上位モデルとなるポータブルコンピュータだ。現代のコンピュータはノート型が主流となっており、事実上、MacBook Proが最上位に位置するコンピュータとなる。この部分は、後の話に関係するので、覚えておいていただきたい。

MacBook Proは、Intel Core i5/i7を核とするハイエンドノートブックで、今回の刷新では高精細のRetinaディスプレイを、iPhone・iPad・iMacで先行して採用した広色域(P3)とし、さらに明るさ、コントラストも高めた。実際に花の写真をデモで見せていたが、赤と緑の深み、そして鮮やかさは息を飲む。

加えて、薄さとコンパクトさを高めつつ、使いやすさを向上するため、薄型のキーボードを再設計し、トラックパッドも2倍のサイズに拡大した。

キーボード上部でタッチ操作を可能にする「Touch Bar」ほか、表示の美しさ、薄さ、コンパクトさを高めたことなどが新型「MacBook Pro」の特徴

アップルが披露した最新機種のテーマは、「正常進化」の一言に尽きる。既存の機種と同様に、フラッシュストレージを搭載、光学式ドライブを排除し、信頼性、バッテリー持続時間、そしてディスプレイの美しさにこだわった。丁寧かつ実直に、これを進化させた点で、戦略に対する驚きは特にないはずだ。

すでにある自然に売れていくエコシステム

Mac事業は、つい最近まで、アップルの中で3つ目に大きな事業だったが、最近、第2位に返り咲いた。当然トップはiPhoneで、長らく第2位はiPadだったものの、iPadの販売不振で、再びMacが第2位の規模になった。とはいえ、こちらも減少傾向だ。

アップルはiPod以来、マスに人気のある製品を活用した、同社の製品やサービス全体のエコシステムを潤す「ハロー効果」を上手く活用してきた。iPodをWindowsユーザーにも開放したが、そのユーザーをMacへ移行させる「Switchキャンペーン」も有名だった。

現在の中心はiPhoneだが、ブランドの身近さをアピールするに留まらない綿密な戦略がある。まず、iPhoneユーザーに対しては、App Storeの充実ぶりを強調する。例えばPokemon GOやSuper Mario Runといった人気タイトルの配信をアピールすることは、これらのゲームがAndroidプラットホームで配信されていても、アプリ購入や課金売上はアップルのほうが大きくなる。

またApple MusicやiCloudなどのサービスの拡充は、前述のApp Storeの売上とともに、「サービス」というカテゴリの2桁成長を持続させている。製品でみると、Apple Watchも、iPhoneと組み合わせる前提となる製品だ。

ではMacはどうだろうか。

iPhoneユーザーが同じブランドのMacを選択するメリットを、macOS Sierraでは整えている。Apple Payの利用や、Apple Watchによる自動ログイン、iCloudでの写真や文書の共有、端末間で作業を引き継ぐハンドオフ機能などがそれにあたる。

macOS SierraではApple Payの利用が可能
Apple Watchによるロック解除もある意味iPhoneがもとになる機能だ

さらに、成長するApp Storeに対してアプリを開発するためには、現段階では(そして今後も)Macで動作する開発アプリXcodeが必要となる。Macも、開発者向けには、すでにiPhoneのエコシステムに組み込まれ、iPhoneとApp Storeの継続的な成長が、Macの成長につながるという形ができあがっている。

コンピュータという存在の再編

筆者がもう1つ、昨年から今年にかけて、アップルの考え方の変化を感じている点がある。アップルは「コンピュータ」の入り口を、必ずしもMacに限定しないと、明確に舵を切ったのではないか、ということだ。その理由は、2016年3月に発表したiPad Pro 9.7インチモデルの存在にある。

製品発表を行ったフィル・シラー上級副社長は、古いPCからの乗り換えを狙っている製品だ、と指摘した。いままでであれば、MacBook Airを勧めていたと考えられるが、今回の発表でMacBook Airは併売される13インチモデルを残して、ラインアップのアップデートを終えている。

アップルは、iPhoneユーザーが新たに覚えることなく、すぐに仕事やクリエイティブに利用できる「入り口となるコンピュータ」としてiPadを設定した。Macよりも単価は1/3に下がるが、それ以上の販売台数が出るという算段だろう。

いままでのコンピュータが使いたい人、そしてプロフェッショナルに向けたラインアップとして、MacBook、MacBook Proの2本立てに統一したと考えている。

併売モデルを除き、MacBookは1299ドルから、MacBook Proは1499ドル、1799ドル、2399ドルという価格展開に整え、1台あたりの販売価格を上昇させた。製品単価の上昇は、iPhone、iPad Proでも同様であり、アップルがより効率的に収益を上げていく戦略にも一致する。

新MacBook Proの価格は左から1499ドル、1799ドル、2399ドル

iPadについても、iPad AirシリーズはiPad Proシリーズに統合され、より身近な「iPad」が改めて追加されるかもしれない。

MacBook Pro、3機種の理由

MacBook Proの位置づけをもう少し考えていこう。

今回のラインアップで、15インチ・13インチモデルに「MacBook Pro with Touch Bar and Touch ID」という上位機種を設定した。本格的に写真やビデオ、グラフィックスなどの編集を行う人は、AMDのグラフィックスが搭載された15インチモデルを用意した。

Touch Bar搭載のMacBook Pro 13インチモデルは、高い性能とコンパクト性のバランスをとった最も販売台数が期待できるモデルと言える。

Touch BarとTouch IDが搭載されない13インチMacBook Proについては、ディスプレイやキーボード、トラックパッドは共通だが、CPUやグラフィックス、そしてThunderbolt 3ポートを半分に減らすなど、価格を抑えたものとなる。

この最も価格が安いMacBook Pro 13インチは、MacBook Airのユーザーの取り込みを狙っているものだ。これは、今回もプレゼンテーションに立ったフィル・シラー氏も、MacBook Airとの比較を披露したことから明らかだ。

一世を風靡したMacBook Airは主力から外れたか

13インチMacBook Proは、MacBook Airに比べ、重さ20g増、そしてバッテリー持続時間は2時間短くなった(ちなみにTouch Bar付きの13インチMacBook Proも同じプロフィール)が、上位機種と同じワイドカラーのディスプレイを搭載した点は評価できる。店頭で、そして買い換えて使い始めて、見違える画面のキレイさに満足するユーザーは多いだろう。

Touch Barに隠された成功への追体験

さて、最後にTouch Barについて触れておこう。

アップルはこれまで、iPhoneで親しまれている技術を、他の製品に活用することで、「体験のブランド化」を図ってきた。マルチタッチ、Force Touch、Retinaディスプレイ、Siriなどがそれにあたる。その一方で、iPadの存在もあり、Macがタッチディスプレイになる必要がない、とも考えているようだ。

キーボード上部でのタッチ操作を可能とするTouch Bar

そこで、キーボードという、タッチデバイスには馴染みの薄いデバイスと、マルチタッチディスプレイを融合させたTouch Barを登場させた、ということだ。

現段階は突飛なギミックにも見えるし、Windows PCでもマネできるだろうが、アップルの目的は、Macアプリ開発者との連携の強化だと考えている。

クラウドサービスが普及した現在は、WindowsからMacへ、その逆、iPhoneからAndroidへ、といったプラットホームの移行が容易になっている。特にコンピュータは、同じアプリが動くなら、価格が安く性能の高い製品を魅力に感じる。

前述の通り、アップルが製品単価を高める努力を続けていくとすれば、価格競争から逃れる手段を模索していたはずだ。

その可能性を作り出すのがTouch Barだ。この新しいインターフェイスは、すでにAdobeやMicrosoft、あるいはMacの人気DJアプリなどから対応がスタートした。もちろんMacにTouch Bar非搭載モデルが存在する以上、必須のインターフェイスと言えるものではない。

とはいえ、アップルが重要視している「体験」は、これまでの製品から大きな差別化を図ることができる。アプリ開発者はMacアプリで新たな体験作りを楽しむことができるし、ユーザーが本当に便利だと思えば、Macプラットホームを使い続けることになるだろう。

今現在、突飛なアイデアに見えるTouch Barだが、アプリの充実と利用シーンの拡大は、一般ユーザーの見えないところで、Macの価値を絶大なものに変えていく可能性を秘めている。

何がゴーンに起こったか? 日産で発覚した不正と権力集中の経緯

何がゴーンに起こったか? 日産で発覚した不正と権力集中の経緯

2018.11.20

ゴーン氏による3つの重大な不正とは

不正は「ゴーン統治の負の遺産」と西川社長

ゴーン不在でアライアンスの今後は

カルロス・ゴーン氏が日産自動車で働いた不正が発覚し、東京地検特捜部に逮捕される事態となった。企業再生の旗手ともてはやされた豪腕経営者は、自らが代表取締役会長を務める会社の資金を私的に使うなどの理由で失墜してしまった。なぜ、このような不正が起こったのか。その理由を探るため、西川広人(さいかわ・ひろと)社長が出席した日産の記者会見を振り返ってみたい。

日産の西川社長は、11月19日に記者会見を開催した。横浜の日産グローバル本社には200人を超える報道陣が詰め掛け、質疑応答は深更に及んだ

ゴーン依存から抜け出すチャンス?

西川社長の説明によると、ゴーン氏が日産で働いた不正は「開示される自らの報酬を少なく見せるため、実際より少なく有価証券報告書に記載」「目的を偽り、私的な目的で日産の投資資金を支出」「私的な目的で日産の経費を支出」の3つ。内部通報を受けて数カ月間の調査を行った結果、不正が判明したという。不正の首謀者はゴーン氏と同氏側近のグレッグ・ケリー代表取締役の2人。11月22日には取締役会を招集し、不正を働いた2人の職を解くことを提案するという。

会見で西川社長は、本件について「残念というより、それをはるかに超えて、強い憤りというか、私としては落胆が強い」との感想を述べた。不正の具体的な経緯や内容については、検察当局の捜査が進行中であるため、詳細には説明できないという。「約100億円の報酬で約50億円しか申告していないとすると、消えた50億円を日産ではどのように処理したのか」という記者からの質問に対しても、「今の段階では」回答できないとして明言を避けた。

この問題は日産の、ひいてはルノーと三菱自動車工業を含むアライアンスの今後に、どのような影響を及ぼすのか。「将来に向けては、極端に特定の個人に依存した状態から抜け出して、サステイナブルな体制を目指すべく、よい機会になると認識している」というのが西川社長の言葉だ。

検察当局の捜査が進行中で、不正の内容については多くを語れないとした西川氏だが、一刻も早く自らの言葉で状況を伝えたいという理由から、このタイミングで記者会見を開催したという

ルノーと日産のCEO兼務が権力肥大の温床に

逮捕の時点で、日産と三菱自動車では会長、ルノーでは会長兼CEOを務めていたゴーン氏には、西川社長が「極端」と表現するほど、権力が集中していた。なぜ、このような体制となったのか。「長い間に、徐々に形成されたということ。それ以上に言いようがない」とした西川社長だったが、1つの要因として「ルノーと日産のCEOを兼務した時期が長かった」点を指摘し、「このやり方は、少し無理があった」と述懐した。

業績不振の日産にルノーから乗り込んだゴーン氏は、日産を立て直し、2005年にはルノーのCEOにも就任して、両社のトップに立った。その当時を西川社長は、「当たり前に、日産を率いるゴーンさんが、ルノーのCEOをやるのはいいことじゃないかと考えて、あまり議論しなかった。どうなるかについては、日産としても、十分に分かっていなかった」と振り返る。

誰かに権力が集中したからといって、その企業で必ずしも不正が起こるとは限らないし、権力を持ちつつ、公正な企業経営を行っている人もたくさんいる。そう語った西川氏ではあったが、今回の不正については「長年にわたるゴーン統治の負の遺産」であり、「権力の集中が1つの誘引となった」と結論づけた。経営陣の1人でありながら、ゴーン氏をコントロールする役割を果たせなかった責任については、「ガバナンスで猛省すべきところはあるが、事態を沈静化して、会社を正常な状態にする必要もある。やることは山積している」とする。

権力者が去った日産は今後、どのような企業になっていくのか

内部通報によりゴーン氏が日産を去るという構図は、クーデターに見えなくもない。不正が日産ブランドに与える負の影響は計り知れないが、これを機に、有機的で透明性の高い企業統治の在り方を追求できるかどうかが、日産とアライアンスの今後を左右しそうだ。ゴーン不在の新生日産にとって、真の実力を問われる局面になる。

「食事に合う」缶チューハイをつくってしまったストロングゼロの仕掛け

「食事に合う」缶チューハイをつくってしまったストロングゼロの仕掛け

2018.11.20

サントリー「ストロングゼロ」の新商品が11月20日より発売

「食事に合う」を押し続けた広告展開の狙い

-196℃製法は居酒屋の「不味い」チューハイから誕生?

サントリーの缶チューハイ「-196℃ ストロングゼロ」という商品に、どのような印象を持っているだろうか?

飲みやすい、度数が高い、お手頃価格――。さまざまなイメージを想起することかと思うが、サントリーの打ち出すメッセージは、一貫して「食事に合う」だ。特に、「唐揚げとよく合う」という点を全面に押し出した広告を見たことがある、という人も多いのではないだろうか。

確かに、味そのものを広告で伝えるのは難しいし、度数が高いからお得に酔えるとお茶の間に出すのはなんだか気が引けるのも想像できる。とはいえ、コーンポタージュ味のガリガリ君くらいディープなイメージになりかねない「食事に合う」缶チューハイというメッセージも、かなりの勇気が要ったのではないだろうか。

なんで缶チューハイが食事に合うなんて言ってるの? サントリー商品開発センター(神奈川県・川崎市)で聞いてきた

居酒屋の「美味しくない」チューハイがキッカケに

そもそも、ストロングゼロのきちんとした商品名で記載される「-196℃」とは何だろう。これは、果実などを-196℃で瞬間凍結し、パウダー状に微粉砕したものをアルコールに浸漬してチューハイに仕上げるという、サントリー独自の「-196℃製法」を意味するもの。

ストロングゼロの開発に携わるサントリースピリッツ商品開発研究部の藤原裕之氏によると、この製法が誕生したキッカケは、居酒屋での「美味しくないチューハイ」にあったのだという。

「居酒屋で飲む“生絞りチューハイ”って、美味しいですよね。でもある日、レモンは入っているのに、全然美味しくないチューハイがあったんです。なぜ同じ組み合わせなのに、味が変わるのか。それは“自分でレモンを絞る・絞らない”の違いにあったんです」(藤原氏)

「-196℃」製法、誕生のキッカケは居酒屋にあった

つまり、美味しさの要因は「手についたレモンのフレッシュな香り」にある、というのだ。

そこで、「レモンを、丸まる1つ使ったチューハイを作りたい」というコンセプトのもと、「果実」だけではなく、「果皮」に含まれる香り・美味しさ成分まで余すことなく作る製法として、果実を瞬間冷凍し、まるごと砕いてお酒に入れる「-196℃製法」を開発した。同じようなコンセプトのチューハイは他社でも見られるが、この製法はサントリーの特許技術だ。

こちらは「-196℃製法」を再現した実験。写真は液体窒素を容器に流し込んでいるところ
ちなみに、液体窒素の中に花を入れると、すぐに凍ってしまう。軽く握っただけでパラパラと粉々に砕ける
レモンを数十秒いれると、こちらも完全に凍ってしまった。さすがに素手で砕くのは無理だそうで、本来は機械でクラッシュしてパウダー状にしているそう

市場拡大の追い風に乗り、「食中酒」として存在感増す

余談になるが、ここ最近はストロングゼロを筆頭に、「ストロング系チューハイ」がSNSで異様な広まりを見せている。昨年末には「#ストロングゼロ文学」という大喜利ネタが流行り、今年も「#わたしのストロングゼロ」なるハッシュタグが誕生し、盛り上がった。このあたりの話題に興味のある人は、こちらの記事(「ストロング系チューハイ」、なぜ人気? 愛飲者が理由を分析)も読んでみてほしい。

では、なぜここまでの人気がある商品になったのか。それは、市場全体の盛り上がりをタイミングよく追い風にできたことも大きい。

「RTD(Ready to drink:缶チューハイやカクテルなど、フタを開けてすぐにそのまま飲める飲料のこと)市場は、2007年から、10年連続で伸長しています。この傾向は2018年も継続しており、本年度は1~9月だけで、前年比111%増えています」(藤原氏)

RTD市場・アルコール度数別販売状況。ちなみにサントリーが「-196℃」シリーズを発表したのは2005年、ストロングゼロシリーズが生まれたのが、2009年だ

RTD市場の中でも、特に高アルコール(アルコール8%以上のもの)飲料が市場を牽引する存在になっていて、これらは2012年に市場シェア24%だったところ、2017年には33%にまで伸長している。

高アルコール飲料が伸びている理由は「お得に酔える」ことが求められたからと考えられるが、「経済性のみでここまでの伸びがあるとは思えない」と藤原氏は説明する。

「なぜ、高アルコール飲料を飲む人が増えているのか。我々の見解としては、それは『食』にあると考えています。2015年、2018年の『食事中にRTDを飲んでいる数』を比較すると、ここ3年で約5%伸びていることがわかりました」(藤原氏)

特に40~50代の伸びが大きく、これまで食事中にビールを飲んでいた所を、チューハイに置き換える傾向にあるようだ。スーパードライやプレミアムモルツ、一番搾りといった人気ビ―ルの度数は、5~5.5%。そこから流入した層が、「低アルコールのチューハイでは物足りないから」と、高アルコールのものを選ぶようになっているのかもしれない。

そこでサントリーは、「食事に合う」チューハイという立ち位置を明確にする戦略に動いた。味の改良だけでなく、世の中のニーズの変化にも敏感に反応した結果の、「食事に合う」だったのだ。

「食事に合う」というイメージ訴求を続けてきたサントリー

市場を牽引する「ストロングゼロ」、次の一手

サントリーが初めて「-196℃」の缶チューハイを商品化したのが2005年。それ以降、RTD市場の成長に沿って売り上げを伸ばし続けている。特に、-196℃のラインアップに高アルコールの「ストロングゼロ」を追加してからの成長が顕著だ。市場の成長に沿って、というよりはむしろ同社のイメージ戦略も相まって、「市場を牽引している」ともいえるかもしれない。

「-196℃」シリーズの販売実績。ストロングゼロが誕生したの2009年以降、急激な成長を遂げている

「食事中のお酒にチューハイが選ばれるキッカケとなったのは、『レモン』味のフレーバー。今後もレモンをRTD市場の成長のキードライバーと捉え、力をいれていきたいと考えています」(藤原氏)

既存の人気商品「ストロングゼロ ダブルレモン」に続き、ストロングゼロが次に指す一手も、やはり「レモン」だ。さらにレモンを”マシマシマシ”した、その名も「ストロングゼロ トリプルレモン」で、まだ食事中に缶チューハイを飲んでいない新規層への訴求を目指す。

「-196℃ ストロングゼロ トリプルレモン」は、11月20日より販売開始。価格は350mlが141円、500mlが191円(税抜き)
同社が押し出す「食事と合う」チューハイ。見ているだけで仕事を放棄したくなってくる